WEBマーケティング研究会

「B to Bに関する購買行動調査」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、企業の購買担当者が購買プロセスにおいてメーカーなどが運用するB to Bサイトをどのよう活用しているのかその実態を調べるために、インターネットパネルを使ったアンケート調査による、「B to Bに関する購買行動調査」を実施した。

■アンケート実施の背景と目的

最近、メーカーなど運営するB to Bサイトを活用して製品の購買を行う企業の担当者が増えている。購買にいたるまでのプロセスは様々だが、一般的な購買プロセスとしては、

１、課題認識（業務の必要性や課題から購買を考える段階）
２、比較検討（課題解決のために何を導入するか製品･サービスを比較検討する段階）
３、検証（ある程度、購買する製品・サービスが絞られ優位性を検証する段階）
４、承認（購買する製品・サービスが決定し、社内説得の段階）の4つのプロセスがあるとされる。

それぞれのプロセスにおいて、購買担当者がB to Bサイトがどのように活用しているのかを購買担当者に直接聞いた調査は、これまであまり行われていなかった。

そこでWEBマーケティング研究会では、企業の購買担当者を対象に実施する「B to Bに関する購買行動調査」を企画し、以下の5つの項目について約30問の質問を設計した。

１、最近に行ったWebでの業務用製品の購買実態
２、最近にWebで購買した製品の購買プロセス
３、購買プロセスにおける情報源
４、購買プロセスにおける企業サイトの利用
５、購買プロセスのおけるインターネット広告の接触

本調査では、企業の購買担当者が各購買プロセスにおいて実際に行ったことを分析して、B to Bサイトに求められている情報や機能を明らかにすることを目的にしている。本調査の結果が、B to Bサイトを運営する企業にとって少しでも役立つことを期待する。

なお本調査では、企業の購買担当者のうち、製品の選定に関与している人を対象としている。また、製品についても「製造機器など本業に関わる設備、機器、システム」に限定していて、「消耗品、オフィス機器など本業とは直接関係のない間接材」および「加工や製品製造のための原材料」は対象に含まれない。

■アンケート実施概要

調査期間：2009年9月1日（火）～9月3日（木）
調査方法：インターネットによるパネル調査
調査対象：外部のインターネットパネルに登録している人の中から、以下の3つの条件をすべて満たしている人を抽出して調査を依頼した。
１、従業員数50人以上の会社に勤務する会社員である
２、製造機器など本業に関わる設備、機器、システムなどの選定に関与している
３、メーカーなど企業サイトに月1回以上アクセスしている
有効回答数：313件

■結果概要

◎Webでの購買プロセス（課題認識、比較検討、検証、承認）は7割が3ヶ月未満で完了
「専門知識が必要な」製品を「3つ以内の候補」から「5人以内が関与」して「3ヶ月未満で購買」

最近に購買した製品について質問したところ、製品の特性としては「専門知識が必要」（73%）であり、候補にあがった「3製品以内」（95%）から、社内の「5人以内」（81%）が関与して、「3ヶ月未満」（70%）で一連の購買プロセス（課題認識、比較検討、検証、承認）が完了したことがわかった。製品の価格帯は1000万円未満が74%、不定期もしくは定期的なメンテナンスが必要な製品が73%を占めている。

◎購入した製品を知ったきっかけは「メーカーのWebサイト」や「メーカーの担当者」
メーカーのWebサイト（27%）、メーカーの担当者（20%）、同業者・社内スタッフ（18%）で6割以上を占める

最近に購買した製品を知ったきっかけを一つだけ聞いたところ、「メーカーのWebサイト」（27%）、「メーカーの担当者」（20%）、「同業者・社内スタッフ」（18%）の上位3つで6割以上を占めた。4位の「見本市・展示会」は7%と上位3つからは大きく離された。また、ベンダーからの情報としては、「ベンダーの担当者」（5%）、「ベンダーのWebサイト」（1%）と、メーカーに比較すると数字がかなり低い結果となった。数値は決して高くないものの、「インターネット広告」で購買した製品を知った人も2%いた。

◎購買プロセスにおいて「メーカーのWebサイト」の影響力が大きい
「メーカーのWebサイト」は、よく利用する情報源では64%、直近の購買で役に立った情報源では51%

普段から業務でよく利用する情報源を複数回答形式で聞いたところ、上位3つは「メーカーのWebサイト」（64%）、「メーカーの担当者」（40%）、「同業者・社内スタッフ」（39%）と最近に購買した製品を知ったきっかけと同じ順位になった。続いて、「サーチエンジン」（39%）、「見本市・展示会」（32%）、「業界紙・業界雑誌」（29%）と、サーチエンジンが普段からよく利用されていることがわかった。また、最近の購買行動において役に立った情報源でも、「メーカーのWebサイト」（51%）、「メーカーの担当者」（39%）、「同業者・社内スタッフ」（28%）と上位3つは同じ順位になった。

◎製品の価格帯によって購買した製品を知ったきっかけや役に立った情報に違い
製品の単価が1000万円以上では「メーカーの担当者からの情報」が大きなウエイトを占める

購買した製品を知ったきっかけは、単価100万円未満では、「メーカーのウェブサイト」（35%）、「同業者・社内スタッフ」（17%）、「メーカー担当者」（14%）なのに対して、単価1000万円以上では、「メーカー担当者」（33%）、「同業者・社内スタッフ」（15%）、「見本市・展示会」（13%）となった。単価1000万円以上の製品では、見本市・展示会がきっかけで知るケースも少なくない。また、購買過程において役に立った情報は、単価1000万円以上では、「メーカーの担当者からの情報」（65%）、「同業者や社内スタッフからの情報」（35%）、「メーカーのWebサイト」（30%）、「ベンダーの担当者からの情報」（24%）と、「メーカーの担当者からの情報」が大きなウエイトを占めていることがわかる。

◎比較検討・検証のプロセスでWebサイトの活用が進む
製品・技術情報の収集76%、導入事例情報の収集43%、技術資料請求41%、問い合わせ26%

購買する製品を決定する比較検討・検証のプロセスにおいて、「Webサイトで製品・技術情報収集」を行った人は76%（うち13%は頻繁に行ったと回答）に達した。同様にWebサイトを使って、「導入事例情報の収集」は43%、「製品パンフレットや技術資料の請求」は41%、「製品についての問い合わせ」は26%と、比較検討・検証のプロセスでWebサイトの利用率が高いことがわかった。

◎メーカーやベンダーのWebサイトでは「製品情報」や「プレスリリース」の充実を望む声が高い
「ホワイトペーパーや技術資料」は「充実を強く希望する」が24%と「製品情報」に次いで高い

購買予定の製品を製造・販売する企業（メーカーやベンダー）のWebサイトのコンテンツについて、どのようなコンテンツを閲覧しているか、そしてどのようなコンテンツの充実を希望するかを質問した。12に分類されたコンテンツのうち、「よく閲覧する」と「閲覧する」の合計が高かったのは、「製品情報」（95%）、「新製品発売などのプレスリリース」（77%）、「導入事例の紹介」（72%）、「ホワイトペーパーや技術資料」（64%）の順となった。充実を希望するコンテンツは、「強く希望する」と「希望する」の合計では同じ順位になったが、「強く希望する」だけを見ると「ホワイトペーパーや技術資料」（24%）が「製品情報」（45%）に次いで2位となった。

◎最近の購買で情報収集のためにサーチエンジンを利用した人が約7割
サーチエンジンを利用した人は66%、リスティング広告より検索結果を重視した人が85%

最近の購買において、情報収集目的でサーチエンジンを利用した人は66%と、ほぼ3人に2人の割合になった。表示される結果については、検索結果順位（自然検索）を優先する人が85%、うち検索結果のみを参考にするという人が38%を占めた。サーチエンジンを利用しなかった人に理由を複数回答形式で聞いたところ、「オフライン情報で十分」と回答した人が59%と一番多かった。

◎購買プロセス時のインターネット広告接触率は6割～7割、広告をクリックした人は2割～3割
課題認識と比較検討では「情報ポータルサイトのWeb広告」、検証では「メールマガジン広告」の影響が比較的大きい

日常業務におけるインターネットでの情報収集活動において、購買に関連するインターネット広告と接触する機会がどのくらいあるのか、また接触したインターネット広告に対してどのようなアクションを取ったことがあるのかを、インターネット広告の種類別に質問したところ、接触率はおおむね6割から7割の間に収まった。インターネット広告が購買プロセスに影響を与えたという回答は、「情報ポータルサイトのWeb広告」が一番多く、特に「課題認識」と「比較検討」のプロセスでの影響が大きかった。一方、「検証」プロセスへは「情報ポータルサイトが発行しているメールマガジンのテキスト広告」の影響が比較的大きかった。

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2009年10月9日
-----------------------------------------------------------------

自主アンケート/調査結果＜過去の調査結果一覧＞

「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」結果概要（初出：2005年8月1日）
「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（初出：2006年2月27日）
「Web2.0的なサービスについてのアンケート」結果概要（初出：2007年3月5日）
「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」結果概要（初出：2007年10月18日）
「Webサイト運営に関する実態調査」結果概要（初出：2007年12月21日）
「クロスメディアマーケティング受容実態調査 2007」結果概要（初出：2007年12月26日）
「Webコミュニケーションについてのアンケート（CGM編）」結果概要（初出：2008年3月26日）
「Webコミュニケーションについてのアンケート（ケータイ編）」結果概要（初出：2008年3月26日）
「ブロガー実態調査」結果概要（初出：2008年11月11日）

「ブロガー実態調査」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、日本で運営されているブログとブロガーの実態を調査するために、インターネットパネルを使ったアンケート調査によって、PC向けブログを運営している「ブロガー」を対象に「ブロガー実態調査」を実施した。

■アンケート実施の背景と目的

総務省の情報通信政策研究所が2008年の7月に公表した「ブログの実態に関する調査研究」の調査結果によると、ネットで公開されている国内ブログの総数は約1,690万で、そのうち月1回以上更新されているアクティブなブログは約300万となっている。また、全世界で7,000万を超えるブログを検索対象にしているアメリカのTechnoratiは、2006年第4四半期の「記事投稿数」は、日本語の記事が37%と英語の36%を抜いて最大のシェアになったと発表した。

このように、日本ではブログという消費者発信型メディアが広く普及しているものの、ブログを運営する「ブロガー」の実態についてはあまり明らかになっていない。そこで、WEBマーケティング研究会では、現在PC用ブログを運営しているブロガーを対象に、ブロガーの行動や考え方からタイプ分類をし、ブロガータイプ別にどのような特徴があるのかを調査するために「ブロガー実態調査」を実施した。

本調査を行う前に、インターネットパネルからブロガーを抽出するための予備調査（有効サンプル数：1万人）を実施したところ、個人的にPC用のブログを1つ以上開設している人は全体の32%、さらに「月1回以上更新」という条件を加えた割合は、全体の23%となった。性別によるブログの開設率の違いはほとんどなく、年代別では20代がもっとも多く、年代が高くなるにつれて開設率が低くなるという傾向が出た。また、20代～40代の未既婚別では「未婚者」のほうがブログのアクティブ率が高いことがわかった。

■アンケート実施概要

調査期間：2008年8月26日（火）～8月27日（水）
調査方法：インターネットによるパネル調査（調査機関：株式会社マクロミル）
調査対象：外部のインターネットパネルに登録している全国の20歳～65歳の男女
　　　　　（ただし、広告代理店・調査会社に勤務している人は除く）
割付：男女半々、20代100人、30代150人、40代150人、50～65歳100人
スクリーニング条件：ブロガー（PC用ブログを開設して月1回程度以上更新している人）
有効回答数：520件

■ブロガーの分類

約50問の設問のうち、ブロガーのタイプ分類の要素となり得ると思われる設問でクロス集計して分析したところ、「ブログの更新頻度」と「ブログ運営によって得られる収入」の2つで特徴的な差が見られた。

◆最も頻繁に更新しているブログの更新頻度
　1日に何度も  4%
　1日1回程度 21%
　週に数回程度 30%
　週に1回程度 18%
　月に数回程度 19%
　月に1回程度  9%

◆ブログ運営による収入（月平均）
　0円    65%
　1円～1000円未満  19%
　1000円～5000円未満   6%
　5000円～1万円未満   3%
　1万円～10万円未満   2%
　把握していない  5%

◎更新頻度とブログ運営による収入でブロガーを5つのグループに分類

そこで、更新頻度については「高頻度（週1回以上）」と「低頻度（月1回～月数回）」の2つに、収入については「高収入（月額1000円以上）」、「収入あり（月額1000円未満）」と「0円」の3つに分類し、2つの項目を掛け合わせてグループ分けを行った。低頻度で高収入を得ている人がいなかったため、回答者は各グループの特徴から命名した以下の5グループに分類された。

・ブログプロ型（高頻度高収入）    50人(10%)
・発展途上これから型（高頻度収入あり）    95人(18%)
・気分伝える情熱型（高頻度0円）   233人(45%)
・ちゃっかりマイペース型（低頻度収入あり）   38人( 7%)
・とりあえず開設型（低頻度0円）   104人(20%)

◎【ブログプロ型】＝複数のブログを運営し、宣伝方法も知り尽くした「高頻度高収入」層

男性が6割強を占め、5歳きざみの年代では40～44歳が32%ともっとも高い。また、複数のブログを運営している比率が5つのグループでもっとも高く、「5つ以上」運営している人も28%にのぼる。アフィリエイトによる副収入をブログ開設の目的にして、テーマもあらかじめ決めてから開設する人が他のグループと比べてかなり高いのが特徴。企業の製品やサービスの情報を記事にしたり、企業からのアプローチにも対応したり、企業との関係を前向きに考えている。ブログの宣伝方法にも、他のグループには見られない特徴があり、ブログの特性やネットにおけるクチコミの効果などもよく知っていると思われる。

◎【発展途上これから型】＝収入アップを狙う専業主婦の比率が高い「高頻度収入あり」層

専業主婦の比率が高いのが特徴。多くの項目で【ブログプロ型】（高頻度高収入）と【気分伝える情熱型】（高頻度0円）の中間の値を示している。過去の記事数では【ブログプロ型】と比べて明らかに少なく、【気分伝える情熱型】とほぼ同じ。更新頻度を維持すれば、時間の経過とともに記事数では【ブログプロ型】に近づくが、それに伴って収入が増えるかどうか。現在は、記事数を増やしながら「高収入」に移行すべく経験を積んでいる途中と考えられる。

◎【気分伝える情熱型】＝収入ゼロでもPVが少なくてもテンションを維持できる「高頻度0円」層

このグループには、もともと副収入に関心がなくアフィリエイトなどを設置していない人と、アフィリエイトを設置しているものの収入が0円という人の両方が含まれる。ブログの開設目的では、副収入にかかわる回答が低く、一方で日記や自分に関する記録、備忘録の比率が高くなっている。更新頻度は高いものの、ページビュー数は「50ページビュー未満」が60%を占めている。収入がなくてもページビュー数が少なくても、高い更新頻度を維持できているということは、5つのグループの中ではもっとも純粋に「ブログを運営すること」に情熱を持っているといえる。

◎【ちゃっかりマイペース型】＝少ない手間で効率よくブログを運営する「低頻度収入あり」層

高い更新頻度でも収入0円の人が圧倒的に多いことを考えると、低い更新頻度で収入が得られていることは、上手にブログを運営しているとみることもできる。このグループは、年代では30～34歳の比率がもっとも高く、職業別では技術系会社員と自営業者の比率が高いのが特徴。本業が忙しくて更新頻度は低いものの、専門知識を生かして効率よくブログを運営している姿が想像される。

◎【とりあえず開設型】＝友人との関係やSNSの日記を重視する「低頻度0円」層

ブログの対象として、実生活で関係のある友人・知人を想定している比率が高い。アクセス分析を行っていない人が47%と、どれだけの人に読んでもらったかについても、あまり関心がない。SNSで日記をつけている人を対象にした質問では、SNSの日記よりもブログの更新に力を入れている人は14%と他のグループに比べて極端に低くなっている。これらのことから、SNSの方に関心が向いていて、ブログについてはとりあえず開設し、友人・知人向けにたまに更新している、という人が多いと推測できる。

■結果概要

◎【ブログプロ型】の7割がアフィリエイトによる副収入目的でブログを開設
広告設置率はアフィリエイト広告86%、テキスト広告42%で最多

最新のブログを開設した目的は、【ブログプロ型】では「アフィリエイトプログラムによる副収入」が70%と圧倒的に高く、「報酬記事を書くことによる副収入」も20%と他のグループに比べて高い。それを裏付けるかのように、【ブログプロ型】の広告設置率は、アフィリエイト広告86%、テキスト広告42%でいずれも他のグループと比較してもっとも高くなっている。収入のない【気分伝える情熱型】と【とりあえず開設型】の開設目的は「日記や自分に関する記録、備忘録として」が他のグループと比べて高く、広告設置率は低くなっている。現在広告を設置している人は、全体で、アフィリエイト広告37%、テキスト広告14%という結果になった。

◎記事のジャンルは、【ブログプロ型】と【気分伝える情熱型】【とりあえず開設型】で傾向に差
【ブログプロ型】には、インターネット、投資、美容、健康、学習などが人気

ブログに書く記事のジャンル（内容）を複数回答形式で回答してもらったところ、全体では、「生活（日常の出来事・子育て・懸賞など）」がもっとも高く58%となった。以下、2位から5位までは30%台となっている。【ブログプロ型】は、「コンピュータ・インターネット」、「金融・投資」、「美容・ダイエット・ファッション」、「医療・健康」、「学習・資格」が他のグループと比較して高くなった。一方、「生活（日常の出来事・子育て・懸賞など）」は【気分伝える情熱型】と【とりあえず開設型】の比率が高い。

◎【ブログプロ型】は86%が何らかのアクセス分析を実施
宣伝方法にもクチコミやサーチエンジン対策などの手法を駆使

ブログのアクセス分析については、【ブログプロ型】は86%が何らかのアクセス分析を実施していることがわかった。逆に、【とりあえず開設型】は、分析を行っていない人が47%を占める。【ブログプロ型】と【ちゃっかりマイペース型】では、アクセス分析専用のASPやブログパーツを導入している人が多く、アクセス分析に熱心なことがうかがえる。アクセス数を増やすために、ブロガーが実施していることでは、【ブログプロ型】は「ブログランキング専用のサイトに登録している」、「特定のキーワードで検索結果上位になるよう、使用する言葉を工夫している」、「知らない人のブログに積極的にコメントの書き込みやトラックバックを行なっている」などの数値が高いという特徴が見られた。

◎【ブログプロ型】の52%がすでにブログパーツを導入済み
全体では35%が導入経験あるも、35%は意味を知らず認知度にギャップ

ブログパーツを「すでに自分のブログに導入している」のは、【ブログプロ型】が一番高く52%と過半数を超えた。【気分伝える情熱型】は25%、【とりあえず開設型】は10%とグループによって大きな差が出た。全体では、導入している人と過去に導入した経験のある人の合計が35%に達したものの、一方でブログパーツの意味を知らない人も35%存在していて、認知度に大きなギャップがあることもわかった。ブログパーツ設置の目的・動機は、「面白い・かわいいと思った」が55%と一番高かったが、「ブログ管理や運営に便利」や「ブログのデザイン性向上」という実用的な目的も多かった。

◎SNSで日記をつけている【ブログプロ型】の91%はブログ更新を重視
逆に【とりあえず開設型】は54%がSNSの日記の方を重視

SNSに登録をしている人は57%、登録していない人は43%という比率になった。SNSに登録している人のうち、「日記をつけている」（30%）と「日記はつけていない」（27%）はほぼ半々に分かれた。「SNSで日記をつけている」と回答した156人に対して、ブログの更新とSNSの日記の更新では、どちらにより力を入れているかを質問したところ、「SNSの日記の更新」が45%で、「ブログの更新」の35%を上回った。【ブログプロ型】は、「ブログの更新」に力を入れている人が91%と圧倒的に高い。反面、【とりあえず開設型】はSNSの日記の更新に力を入れている人が54%と過半数を超えている。

◎【気分伝える情熱型】は、SNSの日記や掲示板の投稿を情報源として活用
一方、【ブログプロ型】はポータルサイト、企業サイトなどを重視

ブログを書くために意識的に接触している情報源は、「テレビ番組の情報」がもっとも高かったが、2位から4位まではネットの情報源が占め、ブログ記事執筆のためにネットの情報源が活用されていることがわかった。【ブログプロ型】は、「ポータルサイト」、「企業サイト」、「懸賞・アフィリエイト情報サイト」を活用している比率が高かったのに対して、【気分伝える情熱型】は、SNSの日記や掲示板の投稿を情報源としている比率が他のグループと比べて際立って高かった。性別では、男性は「ポータルサイト」、「ニュースサイト」、「企業サイト」、女性は「SNSの日記や掲示板の投稿」、「懸賞情報サイト」などを重視する傾向が出ている。

◎【ブログプロ型】の58%が特定の製品・サービスを記事にした経験
記事にしたきっかけは自分の体験と「読者が興味を持つと思ったから」

ブログの記事として特定の企業の製品やサービスを取り上げた経験があるかどうかを聞いてみたところ、「メインにした記事を書いたことがある」（31%）と「話の中で触れたことはある」（30%）を合わせると、企業の製品やサービスを記事の中で紹介したことがあるブロガーは6割を超えていることがわかった。【ブログプロ型】は、「メインにした記事を書いたことがある」と回答した人が58%ともっとも高くなった。企業の製品やサービスについて記事を書こうと思ったきっかけは、全体では「自分で実際に体験してみて素晴らしいと感じたから」が75%となった。【ブログプロ型】は、「読者が興味を持つと思ったから」が他のグループと比較して際立って高いという特徴が見られた。

◎クチコミブログ広告サービスの登録率は【ブログプロ型】で34%
全体では、クチコミブログ広告の容認派は約8割

特定の企業の製品やサービスについての記事を書けば報酬がもらえる「クチコミブログ広告」については、「登録している」と回答した人は全体の13%にとどまった。その中で【ブログプロ型】（34%）と【発展途上これから型】（30%）は3割を超えているのが目立った。このようなブロガーが企業から報酬をもらって製品やサービスについて記事を書くクチコミブログ広告についてどう思うかを聞いたところ、「事実に基づいた記事であれば容認できる」が56%ともっとも高く、「企業・ブロガーともにメリットがあれば好ましいことだと思う」と合わせると容認派は約8割に達する。

■結果詳細

「ブロガー実態調査」報告書PDFをダウンロード

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2008年11月11日
-----------------------------------------------------------------

「Webコミュニケーションについてのアンケート（ケータイ編）」結果概要

ケータイでのインターネット接続時間は半年前から増加傾向も飽和状態に
「Webコミュニケーションについてのアンケート（ケータイ編）」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、インターネット利用者がどのようにSNSやblogなどのCGMや、ケータイ向けコンテンツを活用しているかを調査するために、「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」を実施し、その集計結果をCGM編とケータイ編に分けて公表することにした。

■アンケート実施概要

「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」
調査期間：2008年2月6日（水）～3月3日（月）
調査対象者：Webマーケティング研究会会員およびWebマーケティング研究会サイト訪問者
調査形態：Webでのアンケート調査（Webマーケティング研究会のWebサイトで実施）
有効回答：643件

■ケータイ編結果概要

◎Webでのアンケートでは、ケータイでインターネットに接続する人は65.2%、毎日接続する人も26.4%

ケータイでインターネットに接続する頻度を聞いたところ、「ケータイではネットに接続しない」と回答した人が34.8%となり、ケータイでインターネットに接続している人が65.2%となった。接続する頻度では、「毎日少なくとも1回」が26.4%ともっとも多かった。

◎インターネット接続時間は半年前に比べて変わらないが約半数も、全体では増加傾向

ケータイでのインターネット接続時間をおよそ半年前と比較すると、「ほとんど変わっていない」と回答した人が45.6%とほぼ半数になった。サンプル数の多かった20代、30代、40代を比較してみたところ、各年代で半年前に比べて増えたと回答した人が減ったと回答した人に比べて多かった。

◎ケータイで利用しているサービスは「メールの送受信」、「ニュース、天気予報」や「交通案内」

ケータイでインターネットに接続する目的は「メールの送受信」が69.7%でもっとも多く、続いて「ニュース、天気予報」（45.6%）や「交通案内」（37.9%）が上位を占めた。過去に利用したことのある有料サービスは、「着メロ、着うた」が67.5%と圧倒的に多かった。

◎半年後のケータイでのインターネット接続時間は「今とほとんど変わらないと思う」が6割強

およそ半年後に、ケータイでインターネットに接続する1日の平均利用時間はどう変わっていると思うかを聞いたところ、「今とほとんど変わらないと思う」が63.7%を占めた。ケータイによるインターネット接続が以前から定着していたため、利用時間はすでに飽和状態にあると推測される。

■結果詳細

「Webコミュニケーションについてのアンケート（ケータイ編）」報告書PDFをダウンロード

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2008年3月26日
-----------------------------------------------------------------

「Webコミュニケーションについてのアンケート（CGM編）」結果概要

半年前と比較したSNSやblogの利用頻度変化は年代によって温度差
「Webコミュニケーションについてのアンケート（CGM編）」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、インターネット利用者がどのようにSNSやblogなどのCGMや、ケータイ向けコンテンツを活用しているかを調査するために、「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」を実施し、その集計結果をCGM編とケータイ編に分けて公表することにした。

■アンケート実施概要

「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」
調査期間：2008年2月6日（水）～3月3日（月）
調査対象者：Webマーケティング研究会会員およびWebマーケティング研究会サイト訪問者
調査形態：Webでのアンケート調査（Webマーケティング研究会のWebサイトで実施）
有効回答：643件

■CGM編結果概要

◎SNSに1つ以上登録している人は33.6%、ほぼ毎日ログインしている人が約6割

SNSに1つ以上登録している人は33.6%、登録数では「1つ」（21.9%）がもっとも多かった。登録しているSNSへのログイン頻度は、「1日に1回程度」が33.3%でもっとも多く、続いて「1日に何度も」が27.8%となり、ほぼ毎日ログインしている人が約6割を占めた。

◎SNSへのログイン頻度は半年前に比べて増加傾向

SNSへのログイン頻度は、およそ半年前と比較して「ほとんど変わっていない」（28.7%）が一番多かったものの、「やや増えた」（26.4%）と「かなり増えた」（15.3%）が減ったという回答に比較して多くなっていることから、おおむね半年前よりも増加している傾向が見てとれる結果となった。

◎半年前からのログイン頻度の変化は年代で傾向に違いが

20代は他の年代に比べて「かなり増えた」が多かったものの、一方で「かなり減った」も多かった。30代は「ほとんど変わっていない」がもっとも多く、40代は「かなり増えた」が極端に少なかったものの、「やや増えた」と回答した人が他の年代に比べて多かった。

◎人気のあるblogのジャンルは「生活」、「グルメ・料理」、「趣味」、blog開設経験者は31.1%

よく閲覧するblogのジャンルは、「生活（日記、子育て、懸賞など）」（42.9%）、以下「グルメ・料理」（32.2%）、「趣味（ゲーム、車、ペットなど）」（31.9%）という順位になった。また、過去にblogを開設した経験がある人は31.1%と3割を超えることがわかった。

◎blog開設経験者のblog更新頻度は、半年前に比べて減少傾向

現在運営しているblogの更新頻度については、「週に数回程度」が29.5%でもっとも多かった。およそ半年前に比べると、「かなり減った」と「やや減った」の合計はちょうど4割となり、全体的な傾向として更新頻度は減少していることがわかった。

◎半年前からのblog更新頻度の変化では、SNSログイン頻度とは違った年代別傾向が

半年前からのblog更新頻度の変化では、40代は「かなり増えた」が多かったものの、一方で「かなり減った」も多く、SNSのログイン頻度で20代が示したような特徴が見られた。20代と30代では、ほとんど差は見られなかった。

■結果詳細

「Webコミュニケーションについてのアンケート（CGM編）」報告書PDFをダウンロード

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2008年3月26日
-----------------------------------------------------------------

「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」を開始しました

このアンケートは、インターネットを利用しているみなさんがパソコンやケータイでどのようにSNSやblogを活用しているかをお聞きして、Webコミュニケーションの実態を分析することが目的です。なお、集計結果は、当研究会のサイトで公表する予定です。

（※アンケートは3月3日正午をもって終了いたしました。ご協力ありがとうございました）

「Webコミュニケーション（SNS・blog・ケータイ）についてのアンケート」は、WEBマーケティング研究会が主催するものです。アンケート結果は数値的な集計が行われ、回答された方が特定されるような形態で第三者に開示されることはありません。回答者の個人情報は主催者で厳重に管理し、一切外部に出すことはありませんので、ご安心ください。個人情報の取扱いにつきましては、個人情報の取り扱いについてをご覧ください。

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2008年2月6日
-----------------------------------------------------------------

「クロスメディアマーケティング受容実態調査 2007」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、クロスメディア広告の接触状況や企業サイトやクチコミサイトが消費者の購買活動に与える影響、2007年に印象に残ったキャンペーンなどを調査するために、インターネットパネルを使ったアンケート調査を実施し、その集計結果の概要を発表した。

■アンケート実施の背景と目的

WEBマーケティング研究会は、インターネット利用者がインターネットでどのような情報源から情報を収集し、それらの情報が購買活動などにどのように影響しているかを調査するため、2007年7月～8月にwebサイトで「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」（2007年10月18日結果概要公表）を実施した。分析結果からは、

　　　◎商品購入決定に影響力があるのは「クチコミサイト」と「企業サイト・企業ブログ」
　　　◎商品購入の際に重視したい情報は、商品カテゴリーによって特徴的な違いがある

などが明らかになり、インターネット広告を含めた多様な広告との接触で商品の存在を知った後、メーカーや販売会社など企業サイトで商品への興味を高め、クチコミサイトの情報を参考にして商品の購入を最終的に決めるという、インターネット情報を活用する消費者の購買行動パターンが浮かび上がってきた。

前回調査の結果を受けて、WEBマーケティング研究会では、外部のインターネットパネルを利用したクロスメディアマーケティング受容実態調査を実施することにした。

■アンケート実施概要

調査期間：2007年12月12日（水）～12月14日（金）
調査方法：インターネットによるパネル調査
調査対象：外部のインターネットパネルに登録している男女20代～50代の関東1都3県（東京都、
埼玉県、千葉県、神奈川県）在住者
　　　　　（ただし、調査業・広告代理業、放送業、出版・印刷関連産業に勤務している人は除く）
サンプル抽出法：男女各年代（20代・30代・40代・50代）各々を均等に割付
有効回答数：416件

■結果概要

◎企業サイトにアクセスする目的は「商品の情報収集」や「オンライン購入」

約9割の人が2007年に何らかの目的で企業サイトにアクセスした経験を持っていることがわかった。アクセスする目的は、「これから購入したい商品・サービスに関する情報収集」（75.5%）や「ネットを通じた商品・サービスの購入」（53.6%）が高かった。性別や年代によってアクセスする目的に違いが見られた。20代は男女ともに「採用に関する情報収集」が高く、40代～50代女性は「企業が実施しているキャンペーンやプレゼントへの応募」が高かった。

◎企業サイトの信頼性を判断する基準は「運営している企業が有名」が約7割

情報源として活用する企業サイトの信頼性を判断する基準は、「運営している企業が有名」と回答した人が69.4%で一番多く、運営している企業の知名度が企業サイトの信頼性に大きく影響することがわかった。女性は「サイトの使い勝手が良い」、「サイトの文章がしっかりしている」、「サイトのデザインが洗練されている」、「雑誌等他のメディアでよく紹介されている」を男性よりも重視する傾向が見られた。

◎クチコミサイトでは「投稿されているクチコミ数が多い」が信頼性の判断基準

クチコミサイトの信頼性については、「投稿されているクチコミ数が多い」が50.0%で1位になった。企業サイトで約7割を占めた「運営している企業が有名」（31.0%）は2位にとどまった。企業サイトと異なり、運営企業の知名度ではなく、利用者が活発に投稿しているサイトが信頼される傾向にあることがわかった。女性は男性に比べて「投稿されているクチコミ数が多い」を重視する傾向があり、特に20代と30代でその数字が高くなっている。

◎企業サイトが購買活動に与える影響は性別で大きな差

企業サイトから収集した情報に基づいて、2007年に購入を決定したことがある商品は、「家電製品」（53.4%）が一番高く、「食料品」（35.8%）、「衣類・ファッション」（33.3%）の順になった。また、購入に至った商品のカテゴリーが性別で大きく異なっていることがわかった。男性が「家電製品」、「食料品」、「旅行」という順位になるのに対して、女性は「化粧品」、「家電製品」、「衣類・ファッション」の順になった。

◎クチコミサイトの情報は「家電製品」と「化粧品」の購買活動に大きな影響

「2007年にこの商品に関して購入または検討をした人」だけに絞り込んだ集計では、「家電製品」（44.8%）と「化粧品」（32.3%）の数字が高くなり、この2つのジャンルについては、クチコミサイトの影響力が高いことが数字で裏付けられた。「旅行」（15.0%）と「自動車」（10.6%）は、数値は他の商品カテゴリーに比べて低いものの、高額商品についてもクチコミサイトが一定の影響力を持っていることがわかった。

◎商品購入の過程において、Web広告の接触機会はマス広告や店頭POP・カタログに匹敵

2007年に商品の購入または購入を検討したカテゴリーについて、どのような広告と接触したかを質問したところ、「Web広告（パソコン）」の値が総じて高くなった。接触した広告の中で「Web広告（パソコン）」が一番多かったのは、「家電製品」、「化粧品」、「衣類・ファッション」、「旅行」、「自動車」の5つのカテゴリーにのぼる。「携帯電話」と「衣類・ファッション」は「店頭POP・カタログ」、「食料品」では「折込・チラシ」が一番高くなっている。

◎2007年のPC向けキャンペーンとして印象に残っているのは飲料メーカー

PC向け広告・キャンペーンの企業名では、キリン（16件）、コカコーラ（14件）、サントリー（9件）と飲料系企業が目立った。その他、件数の多い企業としては、NTTドコモ（11件）、ソニー、ソフトバンク、楽天（いずれも7件）などとなった。

■結果詳細

「クロスメディアマーケティング受容実態調査 2007」報告書PDFをダウンロード

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年12月26日
-----------------------------------------------------------------

「Webサイト運営に関する実態調査」結果概要

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、企業や団体が運営しているwebサイトについて、その運営方法や採用しているマーケティング手法からwebサイト運営の課題等を分析するため、「Webサイト運営に関する実態調査」を実施した。

質問内容がサイト運営の詳細に及んだために有効回答数は少なくなったが、サイト運営の実態を示す結果が得られ、傾向を見るには参考になると思われるため、集計結果を公表することにした。

■アンケート実施概要

「Webサイト運営に関する実態調査」
調査期間：2007年10月5日～11月5日
調査対象者：WEBマーケティング研究会会員およびWEBマーケティング研究会サイト訪問者
　　　　　　（ただし、広告会社、制作会社、コンサルティング会社等は除く）
調査形態：webでのアンケート調査（WEBマーケティング研究会のwebサイトで実施）
有効回答：29件

■結果概要

◎Webマスターの日常業務「すべて社内で運用」は6割以上

すべて社内で運用している業務は、「Webマスターの日常業務」（62.1%）、「サイトへの集客手段（ネット広告やサーチエンジン対策）の立案」（48.3%）、「コンテンツの企画・制作」（34.5%）、「サーバの管理・保守」（31.0%）という順になった。

◎サーチエンジン最適化を実施しているサイトが約7割

サイトへの集客手段として実施したことのある広告やプロモーションは、「サーチエンジンへの登録」（89.7%）と「サーチエンジン最適化」（69.0%）が上位を占めた。

◎現在の課題は「サイト運営予算」や「運営に必要な人材やスキル」が不足していること

現在認識している課題は、「サイト運営のための予算が不足している」（62.1%）。続いて「サイト運営に必要な人材やスキルが不足している」（44.8%）、「サイトの現状把握や効果測定が十分に行われていない」（41.4%）、「サイトの評価指標が定まっていない」（37.9%）が並んだ。

■結果詳細

「Webサイト運営に関する実態調査」報告書PDFをダウンロード　（219KB）

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年12月21日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」結果概要（３）

【７】インターネットで得られた情報が購買活動に与える影響

「商品の存在を知ったことがある」と「商品に興味をもったことがある」は、「企業が運営する公式サイトやブログの記事」や「企業が発行するメールマガジン」の影響力が強く、「商品の購入を決めたことがある」と「購入するサイトや店を決めたことがある」という段階になると「クチコミサイト、商品レビューサイトの投稿」の影響力が高くなることがわかった。

これらの結果からは、インターネット広告を含めた多様な情報源によって商品の存在を知った後、メーカーや販売会社など企業のサイトやメールマガジンの情報で商品への興味を高め、商品レビューサイトなどのクチコミ情報を参考にして商品の購入を最終的に決めるという、インターネット情報を活用する消費者の購買行動パターンが見えてくる。また、インターネット広告は、商品を認知して興味を持ってもらうきっかけには十分になっていることがわかる。

【８】商品を購入する際に重視したい情報源

オンラインでの購入の際にもっとも重視したい情報源は、「メーカー・生産者の公式サイト」、「販売している業者のサイト」、「クチコミサイト、商品レビューサイト」がおおむね上位を占めた。全体では同じ傾向だったが、カテゴリーによっては特定の情報源の影響力が比較的強いという特徴が見られた。たとえば、「CD・DVD」では「テレビ、ラジオなどの電波媒体」、「衣類・ファッション」では「雑誌、新聞などの紙媒体」、「飲料・酒類」や「ゲーム機器」では「友人・知人からのクチコミ情報」の数値が他のカテゴリーと比較して高かった。

オフラインでの購入の際にもっとも重視したい情報源は、、12商品カテゴリーすべてで、「店頭で得られる情報」が第1位となった。しかし、2位以降については、オンラインでの購入以上に商品カテゴリーによって違いが大きかった。オフラインでの購入であっても、「メーカー・生産者の公式サイト」の影響力が強いのは注目すべき点といえる。

【９】インターネットで得られた有益な情報の伝達意向

インターネットで得られた有益な情報の伝達意向では、全体としては「そう思う」と「どちらかといえばそう思う」を合わせるとほぼ4人に3人が、有益な情報を知人やネットの仲間に伝えることに積極的であるという結果になった。

性別によるクロス集計を行ったところ、大きな差があることがわかった。「どちらかといえばそう思う」と「どちらかといえばそう思わない」についてはほぼ同じ数値となったものの、「そう思う」が女性の方が約10ポイント高く、逆に「そう思わない」は男性の方が約10ポイント高くなっていて、有益な情報の伝達意向は女性の方が合計で11ポイント高くなった。

■回答者属性

←（２）へ戻る

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年10月18日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」結果概要（２）

【１】インターネットの情報収集に費やす時間（パソコン）

プライベート目的の情報収集は、「ほとんど情報収集しない」と回答した人が2.1%にとどまり、97.9%の人が毎日インターネットで情報収集していることがわかった。毎日1時間以上、プライベート目的の情報収集を行う人が全体の79.4%とおよそ8割に達した。

ビジネス目的の情報収集は、「ほとんど情報収集しない」と回答した人が44.8%となり、ビジネス目的で毎日なんらかの情報収集をしている人は55.2%にとどまった。「3時間以上」の人と「30分以下」の人の割合が高く、費やす時間に二極分化傾向が見られた。

【２】インターネットの情報収集に費やす時間（携帯電話）

プライベート目的の情報収集は、「ほとんど情報収集しない」と「30分以下」で全体の8割以上を占めた。しかし、一方で「3時間以上」と回答した人が4.3%存在し、1時間以上と回答した人の累計も全体の10.4%と1割を超えた。

ビジネス目的の情報収集は、89.3%の人が「ほとんど情報収集しない」と回答した。また、情報を収集している人でも、「30分以下」が圧倒的に多く、30分以上と回答した人は全体の4.5%にとどまった。

【３】情報源としてよく利用するサイト

パソコンを使ったインターネットの情報収集において、情報源としてよく利用するサイトは「ポータルサイト」、「ニュース専門サイト」、「企業サイト・企業ブログ」が上位を占めた。消費者のクチコミ情報が入手できるCGM関連では、「クチコミサイト（商品レビューサイト）」、「個人のブログ」、「掲示板」、「mixiなどのSNS」など、情報源としてそれなりに利用されていることがわかる。一方、情報の信頼性としては高いはずの「公共機関・自治体サイト」は、21.5%と比較的低い数字にとどまった。

【４】よく利用するサーチエンジンとその理由

情報収集の際にもっともよく使うサーチエンジンは、Yahoo!とGoogleが人気を二分した形となり、以下大きく差があいて、MSN/Live.com、infoseek、gooという結果になった。「サーチエンジンはほとんど使わない」と回答した人は、わずか0.9%という数字になり、99%を超える人が情報収集の際にサーチエンジンを活用していることが裏付けられた。

上記で選んだサーチエンジンが他のサーチエンジンに比べて便利だと感じる点は、「検索結果としてヒットするサイトの件数が多い」が61.0%と圧倒的な支持を集めて第1位となった。情報目的で利用するサーチエンジンを選ぶ要素として、より多くのページが検索対象になっていることが重要視されているようだ。

【５】インターネットでの情報収集に利用しているツールやサービス

プライベート目的では、「企業やショッピングサイトが発行するメールマガジン」が75.2%と圧倒的に多く、以下は「YouTubeなど動画共有サイト」、「新入荷商品などを随時知らせてくれるアラートメール」、「Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフト」という順になった。利用者の割合はまだ低いものの、「RSSリーダー」や「ポッドキャスティング（ポッドキャスト）」の利用経験が1割を超えた点は注目される。

ビジネス目的となると、第1位は同じく「企業やショッピングサイトが発行するメールマガジン」だが、第2位以降の順位が大きく変わる。「Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフト」、「Googleなどのパーソナライズドページ」、「RSSリーダー」、「ソーシャルブックマーク」と続く。ビジネス関連情報をRSSやソーシャルブックマークで収集している人が多いということは、情報を発信する側としては、RSSやソーシャルブックマークを情報伝達ルートとして意識する必要がありそうだ。

【６】「インターネット以外の媒体で得た情報」をインターネットで調べる頻度

テレビや新聞、雑誌など「インターネット以外の媒体で得た情報」について、さらに詳しく調べたり、その真偽をたしかめたりするために、インターネットで調べる頻度が高かったのは「新聞の記事」や「テレビ番組の情報」、「商品についているシールや説明書、店舗にあるリーフレット」だった。一方で「テレビCM」や「折込チラシやフリーペーパーの情報」は、頻度は低くても過去にインターネットで調べたことがあると回答した人が多かった。

テレビCMや折込チラシを見て商品やサービスに関心を持ったものの、十分な情報を得られなかったために、それをインターネットの情報で補おうとする行動パターンが定着してきている可能性が感じられる。

←（１）へ戻る　　　（３）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年10月18日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」結果概要（１）

Webマーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、インターネット利用者がインターネットでどのような情報源から情報を収集していて、それらの情報が購買活動などにどのように影響しているかを調査するため、Webサイトで「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」を実施し、その集計結果の概要を発表した。

■アンケート実施概要

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」
調査期間：2007年7月3日～8月16日
調査対象者：Webマーケティング研究会会員および全国のインターネット利用者
調査形態：Webでのアンケート調査（Webマーケティング研究会のWebサイトで実施）
有効回答：326件

■結果概要

◎情報収集に活用されている「ポータルサイト」や「ニュース専門サイト」

インターネットでパソコンを使った情報収集を普段から行っている人は、プライベート目的で98%、ビジネス目的で55%にのぼり、情報源としてよく利用するサイトは「ポータルサイト」、「ニュース専門サイト」、「企業サイト・企業ブログ」などが上位を占めた。情報収集のために活用しているツールやサービスとしては、プライベート目的では「企業やショッピングサイトが発行するメールマガジン」や「YouTubeなど動画共有サイト」、ビジネス目的では「Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフト」、「Googleなどのパーソナライズドページ」、「RSSリーダー」などの人気が高かった。

◎「クチコミサイト」は1日3時間以上情報収集している人の利用率が特に高い

「ニュース専門サイト」や「企業サイト・企業ブログ」はビジネス目的で情報収集している人の利用率が高く、「クチコミサイト（商品レビューサイト）」はビジネス目的、プライベート目的とも、1日3時間以上情報収集している人の利用率が特に高いなど、情報源によって利用者の傾向に差が見られた。インターネットで得られた有益な情報の伝達意向では、ほぼ4人に3人が有益な情報を知人やネットの仲間に伝えることに積極的であるという結果になったが、女性が男性よりも11ポイント高く、性別で差が大きいことも判明した。

◎「テレビCM」や「折込チラシやフリーペーパー」の情報をネットで調べる人が多い

「インターネット以外の媒体で得た情報」をインターネットで調べる頻度が高かったのは「新聞の記事」や「テレビ番組の情報」、「商品についているシールや説明書、店舗にあるリーフレット」だった。一方、頻度は低くても「テレビCM」や「折込チラシやフリーペーパーの情報」を何度かインターネットで調べたことがあると回答した人が多かった。テレビCMや折込チラシを見て商品やサービスに関心を持ったものの十分な情報を得られなかったために、インターネットの情報で補おうとする行動パターンが定着してきている可能性が感じられる。

◎商品購入決定に影響力があるのは「クチコミサイト」と「企業サイト・企業ブログ」

インターネットの7つの情報源から得られた情報が購買活動に与える影響を聞いたところ、インターネット広告を含めた多様な情報源によって商品の存在を知った後、メーカーや販売会社など企業のサイトやメールマガジンの情報で商品への興味を高め、商品レビューサイトなどのクチコミ情報を参考にして商品の購入を最終的に決めるという、インターネット情報を活用する消費者の購買行動パターンが浮かび上がってきた。

◎商品購入の際に重視したい情報は、商品カテゴリーによって特徴的な違いがある

商品を購入する際にもっとも重視したい情報源は、オンラインでの購入の場合は、「メーカー・生産者の公式サイト」、「販売している業者のサイト」、「クチコミサイト、商品レビューサイト」がおおむね上位を占め、オフラインでの購入の場合は「店頭で得られる情報」が圧倒的に高かった。ただし、質問した12の商品カテゴリーによって特徴的な違いも多く見られた。

■結果詳細

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」PDFをダウンロード　（675KB）

（２）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年10月18日
-----------------------------------------------------------------

「Webサイト運営に関する実態調査」を開始しました

このたびWEBマーケティング研究会では、自主アンケート「Webサイト運営に関する実態調査」を企画いたしました。この調査は、あなたが所属する企業や団体が運営しているWebサイトについて、その運営方法や採用しているマーケティング手法などをお聞きして、その集計結果からWebサイト運営の課題等を分析するのが目的です。皆様の率直なご意見をお聞かせいただけますようよろしくお願いいたします。集計結果は、当研究会のサイトで公表させていただく予定です。

（※アンケートは11月5日正午をもって終了いたしました。ご協力ありがとうございました）

【集計結果の公表および個人情報取扱いについて】
「Webサイト運営に関する実態調査」は、WEBマーケティング研究会が主催するものです。アンケート結果は数値的な集計が行われ、回答された方が特定されるような形態で第三者に開示されることはありません。回答者の個人情報は主催者で厳重に管理し、一切外部に出すことはありませんので、ご安心ください。個人情報の取扱いにつきましては、個人情報の取り扱いについてをご覧ください。

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年10月5日
-----------------------------------------------------------------

「Webマーケティング研究会ユーザーアンケート」を開始しました

Webマーケティング研究会のサイトは、2007年7月3日に現在のブログ形式に全面リニューアルを行いました。リニューアルから約3ヶ月が経過しましたので、「Webマーケティング研究会ユーザーアンケート」を実施することにいたしました。リニューアル後のWebマーケティング研究会サイトについて、皆様からの率直なご感想、ご意見をお聞きして、その結果を今後のサイト運営に活かしていきたいと考えておりますので、どうかご協力のほどをよろしくお願いいたします。

（※アンケートは11月5日正午をもって終了いたしました。ご協力ありがとうございました）

【集計結果の公表および個人情報取扱いについて】
「Webマーケティング研究会ユーザーアンケート」は、WEBマーケティング研究会が主催するものです。アンケート結果は数値的な集計が行われ、回答された方が特定されるような形態で第三者に開示されることはありません。回答者の個人情報は主催者で厳重に管理し、一切外部に出すことはありませんので、ご安心ください。個人情報の取扱いにつきましては、個人情報の取り扱いについてをご覧ください。

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年10月5日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」開始しました

このたびWEBマーケティング研究会では、自主アンケート「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」を企画いたしました。皆様の率直なご意見をお聞かせいただけますようよろしくお願いいたします。集計結果は、当研究会のサイトで公表させていただく予定です。

（※アンケートは8月16日正午をもって終了いたしました。ご協力ありがとうございました）

【集計結果の公表および個人情報取扱いについて】
「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」は、WEBマーケティング研究会が主催するものです。アンケート結果は数値的な集計が行われ、回答された方が特定されるような形態で第三者に開示されることはありません。回答者の個人情報は主催者で厳重に管理し、一切外部に出すことはありませんので、ご安心ください。個人情報の取扱いにつきましては、「個人情報の取り扱いについて」をご覧ください。

「Web2.0的なサービスについてのアンケート」結果概要（４）

■回答者の性別

■回答者の年代

■回答者の職業

■回答者のインターネット利用目的

■回答者の1日平均インターネット利用時間

←（３）へ戻る

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年3月5日
-----------------------------------------------------------------

「Web2.0的なサービスについてのアンケート」結果概要（３）

続いて、Web2.0的サービスを提供しているとされるWebサイトについて、それぞれをWeb2.0的だと思うかどうかを「そう思う」、「ある程度そう思う」、「あまりそう思わない」、「そう思わない」、「意味がわからない」の5つの選択肢から選んでもらった。項目は計13サイトをリストアップしたが、代表的なサイト7つは個別サイト名をあげ、ほかの6つについては「SNSサイト」や「動画、画像共有サイト」など、同様のサービスを提供しているサイトとして回答してもらっている。個別サイトでは、Web2.0的と思う人の割合は「Google」（68.4%）が圧倒的に高く、続いて「Yahoo!」（55.6%）、「Amazon」（53.6%）と続いている。サービス別では、YouTubeが有名になった影響もあってか、「動画、画像共有サイト（YouTubeやFlickr など）」（60.5%）のポイントが高い。昨年後半からアメリカで大ブレイクしている「Second Life」（27.5%）は、英語によるサービスのみということもあり、まだまだ認知度自体が低いようだ。

Q2_1. Yahoo!
Q2_2. goo
Q2_3. MSN
Q2_4. Google
Q2_5. Gyao
Q2_6. バーチャルワールド Second Life
Q2_7. Amazon
Q2_8. SNSサイト（mixiやGREEなど）
Q2_9. 動画、画像共有サイト（YouTubeやFlickr など）
Q2_10. クチコミ（レビュー）サイト（アットコスメや価格コムなど）
Q2_11. 知識共有（Q&A）サイト（人力検索はてな、Yahoo!知恵袋、教えてgooなど）
Q2_12. 匿名掲示板、BBS
Q2_13. ブログ

Web2.0的かどうかを聞いたWebサイトについて、実際に使っているサイトを選択してもらったところ、Web2.0的と思うサイトと、実際に使っているサイトではややギャップがあることが判明した。実際に使っているサイトでは、「Yahoo!」（91.5%）が「Google」（79.7%）を大きくリードしていて、サーチエンジンとしてはともかく、ポータルサイトとしてのYahoo!の実力を示した格好となった。さらに、Web2.0的サービスと思う人が過半数を超えた「SNSサイト（mixiやGREEなど）」（37.9%）、「動画、画像共有サイト（YouTubeやFlickr など）」（34.0%）、「クチコミ（レビュー）サイト（アットコスメや価格コムなど）」（32.7%）、「知識共有（Q&A）サイト（人力検索はてな、Yahoo!知恵袋、教えてgooなど）」（30.1%）は、利用率を見ると4割以下にとどまっていて、Web2.0的だと思っていても実際は利用していない人も少なくないことがわかる。

最後に、Web2.0関連用語としてよく使われる7つのキーワードについて、「言葉を知っていて、その意味も明確にわかる」、「言葉を知っていて、その意味もだいたいわかる」、「意味はわからないが、聞いたことがある」、「聞いたことがない、知らない」の4つのうちから、もっともあてはまるものを1つずつ選んでもらった。言葉も知っていて、意味についても一定以上知っている割合を比較したところ、「Wikipedia（ウィキペディア）」（68.4%）がもっとも高く、以下、「ロングテール現象」（46.3%）、「ソーシャルブックマーク」（46.1%）、「WebAPI」（40.0%）、「CGM（Consumer Generated Media）」（32.9%）という順になった。Wikipedia（ウィキペディア）は引用が自由にできることもあり、インターネット以外のメディアでもよく見かけるようになったことで急速に認知度も高まった。情報を共有して、みんなが自由に使えるようにするという考え方は、まさにWeb2.0的と言える。

Q4_1. CGM（Consumer Generated Media）
Q4_2. マッシュアップ
Q4_3. Ajax
Q4_4. ソーシャルブックマーク
Q4_5. WebAPI
Q4_6. Wikipedia（ウィキペディア）
Q4_7. ロングテール現象

←（２）へ戻る　　　（４）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年3月5日
-----------------------------------------------------------------

「Web2.0的なサービスについてのアンケート」結果概要（２）

■コミュニティへの参加について

インターネットのコミュニティに自主的に参加することは、Web2.0を象徴する消費者の行動ととらえることができる。コミュニティ関連の項目は、ホームページやブログ開設から、SNSや動画共有サイト、クチコミサイトへの参加まで計17項目を質問した。Web2.0的と思う人の割合が50%を超えたのは、「Yahoo!やMSNなどの総合ポータルサイトやGoogleのアカウント（ID）を保有している」（68.0%）、「個人が運営するブログを閲覧する」（56.3%）、「My Yahoo!やコンテンツ選択など総合ポータルサイトのカスタマイズ（パーソナライズ）をする」（52.0%）、「個人が運営するブログにコメントを書き込む」（51.0%）の4項目だけという結果になった。SNS関連の項目でWeb2.0的と思う人の割合が低めなのは、SNSがすでに多くの人に定着していることから、それらのことが特にWeb2.0的とは意識されないのかもしれない。

Q1_4_1. Yahoo!やMSNなどの総合ポータルサイトやGoogleのアカウント（ID）を保有している。
Q1_4_2. My Yahoo!やコンテンツ選択など総合ポータルサイトのカスタマイズ（パーソナライズ）をする。
Q1_4_3. Googleに会員登録してパーソナライズドページを使う。
Q1_4_4. 個人が運営するブログを閲覧する。
Q1_4_5. 個人が運営するブログにコメントを書き込む。
Q1_4_6. 自分のブログを開設している。
Q1_4_7. 個人の運営しているブログにトラックバックをする。
Q1_4_8. 個人のホームページを独自ドメインで運営している。
Q1_4_9. SNSのIDを保有している。
Q1_4_10. SNSにほぼ毎日ログインする。
Q1_4_11. SNSでコミュニティを主宰する。
Q1_4_12. SNSで知り合った人と直接メールのやりとりをする。
Q1_4_13. ブログ、SNS以外の掲示板やBBSへの書込みをする。
Q1_4_14. 動画共有サイトを閲覧する。
Q1_4_15. 動画共有サイトで動画を投稿した人にコメントを書く。
Q1_4_16. 動画共有サイトでオリジナルの動画を投稿する。
Q1_4_17. クチコミ（レビュー）サイトに自分の体験を書き込む。

■オンラインショッピングについて

オンラインショッピングのカテゴリーでは、ショッピングサイトが提供しているサービスの活動度や、決済方法など6項目について質問した。「購入するショッピングサイトや商品を決める時に、ネット上のクチコミを参考にする」（69.7%）は、Web2.0的と思う人の割合が全50項目中でもっとも高く、およそ7割の人がWeb2.0的と回答している。企業がサイトで提供している情報だけでなく、消費者が発信したクチコミ情報を活用することがWeb2.0的という認識が定着しているようだ。続いて、「ショッピングサイトが提供しているレコメンデーション（推奨）サービスを利用する」（55.9%）が、高い割合になっている。逆に、「代金決済に電子マネーを使う」（28.7%）や「携帯電話からオンラインショッピングを利用する」（26.3%）については、Web2.0的と思う人の割合は低い。

Q1_5_1. 購入するショッピングサイトや商品を決める時に、ネット上のクチコミを参考にする。
Q1_5_2. ショッピングサイトが提供しているレコメンデーション（推奨）サービスを利用する。
Q1_5_3. 関心があるものを登録して、商品が入荷するとメールで知らせてくれるアラート機能を利用する。
Q1_5_4. ショッピングサイトのアフィリエイトプログラムに登録している。
Q1_5_5. 代金決済に電子マネーを使う。
Q1_5_6. 携帯電話からオンラインショッピングを利用する。

■セキュリティ対策について

セキュリティ対策では、6項目中3項目が、Web2.0的と思う人の割合が半数を超えた。「アンチウィルスソフトの最新バージョンをインストールしている」（62.7%）、「パスワードに他人に類推されないような複雑な文字列を使う」（53.6%）、「SSLのかかっていないサイトでは、個人情報を入力しない」（51.0%）は、いずれもセキュリティの基本と言える項目であるが、Web2.0的と思う人の割合が高いということは、Web2.0的なサービスを利用するにあたり、現状ではセキュリティ対策が十分出来ていないという反省を込めて回答している人が多いのかもしれない。

Q1_6_1. アンチウィルスソフトの最新バージョンをインストールしている。
Q1_6_2. パスワードを定期的に変更する。
Q1_6_3. パスワードに他人に類推されないような複雑な文字列を使う。
Q1_6_4. パスワード管理ツールを使ってパスワードを管理する。
Q1_6_5. コミュニティやSNSに、実名で登録する。
Q1_6_6. SSLのかかっていないサイトでは、個人情報を入力しない。

■モバイル環境について

モバイル環境のカテゴリーについては、4項目とも比較的、Web2.0的と思う人の割合が低くなった。「携帯電話でGoogleなどのサーチエンジンを使ってWebサイトを探す」（39.7%）がもっとも高く、続いて「携帯電話からSNSやブログの更新を行う」（30.9%）となっている。

Q1_7_1. 携帯電話、ノートパソコン以外に、PDAやスマートフォンのようなモバイル機器を使っている。
Q1_7_2. 携帯電話でGoogleなどのサーチエンジンを使ってWebサイトを探す。
Q1_7_3. 携帯電話からSNSやブログの更新を行う。
Q1_7_4. 携帯電話で「おサイフケータイ機能」を利用する。

←（１）へ戻る　　　（３）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年3月5日
-----------------------------------------------------------------

「Web2.0的なサービスについてのアンケート」結果概要（１）

ネットのクチコミ情報を参考にするのがWeb2.0的
個人情報の自衛意識の高まりを背景にセキュリティ関連も上位に

--------------------------------------------------------------------------------

Web DB マーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、インターネットで提供されるサービスやツールを利用するにあたり、利用者がどのような行動をWeb2.0的と認識しているかを調査するために、Webサイトで「Web2.0的なサービスについてのアンケート」を実施し、その集計結果の概要を発表した。

■アンケート内容

アンケートは、2007年1月25日から2月15日まで、Web DB マーケティング研究会のWebサイトで実施され、研究会の会員を中心に全国のインターネット利用者より153件の有効回答を得た。質問は、日常のインターネット利用において使用しているツールや機能、消費者としてのネットでの行動を詳細に掲げて、それぞれについてWeb2.0的と思うかどうかについて回答してもらった。使用しているツールや機能、消費者としてのネットでの行動は、ブラウザ、メーラーなど7つのカテゴリーで計50項目、利用しているWebサイトのサービスは計13項目を取り上げた。Web2.0的サービスを提供していると一般的に認識されているサイトについて利用実態を聞いたほか、Web2.0と関連付けてよく語られる7つのキーワードの認知度も質問した。

■結果概要

インターネット利用者が普段よく使っているツールや機能、消費者としてのネットでの行動について「Web2.0的と思うか」という質問に対して、「そう思う」と「ある程度そう思う」の合計ポイントの順位は、「購入するショッピングサイトや商品を決める時に、ネット上のクチコミを参考にする」（69.7%）、「Yahoo!やMSNなどの総合ポータルサイトやGoogleのアカウント（ID）を保有している」（68.0%）、「ブラウザの設定を変更してセキュリティやプライバシー機能を強化する」（63.4%）、「アンチウィルスソフトの最新バージョンをインストールしている」（62.7%）などが上位を占めた。注目される傾向としては、上記のほかに「パスワードに他人に類推されないような複雑な文字列を使う」（53.6%）、「相手やシチュエーションによって複数のメールアドレスを使い分ける」（51.0%）、「SSLのかかっていないサイトでは、個人情報を入力しない」（51.0%）などセキュリティ関連の項目が比較的高いポイントを獲得していることがあげられ、個人情報の自衛意識の高まりが背景にあるものと考えられる。Webサイトでは、GoogleをWeb2.0的と感じている人がもっとも多く、YouTubeなどの動画共有サイト、mixiなどのSNS、はてななどの知識共有サイトがこれに続いた。ただ、実際に利用しているWebサイトをみると、GoogleよりもYahoo!の利用率のほうが高く、Web2.0的と思う割合が高かった動画共有サイト、SNS、知識共有サイトでも、利用率は3割から4割にとどまっている。

--------------------------------------------------------------------------------

質問は、「ブラウザについて」、「メールソフト（メーラー）について」、「使用しているソフト・ツールについて」、「コミュニティへの参加について」、「オンラインショッピングについて」、「セキュリティ対策について」、「モバイル環境について」それぞれをWeb2.0的だと思うかどうかを「そう思う」、「ある程度そう思う」、「あまりそう思わない」、「そう思わない」、「意味がわからない」の5つの選択肢から選んでもらった。

■ブラウザについて

ブラウザについては、使っているブラウザの種類と、設定の変更やブラウザに追加されるアドオンソフトの利用の有無を中心に5項目を質問した。「そう思う」と「ある程度そう思う」の合計（以下、この合計ポイントを「Web2.0的と思う人の割合」と表記する）は、「設定を変更してセキュリティやプライバシー機能を強化する」（63.4%）、「Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフトをインストールしている」（57.9%）、「常に最新バージョンのブラウザを使う」（52.3%）の3項目が過半数を超えた。

Q1_1_1. 常に最新バージョンのブラウザを使う。
Q1_1_2. Mozilla Firefox、OperaなどIE、Netscape以外のブラウザを使う。
Q1_1_3. Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフトをインストールしている。
Q1_1_4. 設定を変更してセキュリティやプライバシー機能を強化する。
Q1_1_5. 携帯電話でも通常のWebサイトが閲覧できるフルブラウザを使う。

■メールソフト（メーラー）について

メールソフトについては、使っているソフトの種類、メールのセキュリティを確保する手段、携帯でのメール利用などを中心に6項目を取り上げた。「ブラウザに標準装備されているものではなく、独自にインストールしたメールソフトを使う」（29.6%）は、Web2.0的と思う人の割合が他の項目と比較すると極端に低くなった。「メールソフトのフィルタリング機能を使って、メールを自動的にフォルダに振り分ける」（50.7%）、「重要なメールを送受信する時には暗号化する」（49.3%）、「相手やシチュエーションによって複数のメールアドレスを使い分ける」（51.0%）、「携帯電話でメールの送受信を行う」（48.3%）の4項目は、Web2.0的と思う人の割合がほぼ半数となった。メールの送受信環境は、使っているメールソフトの種類も含め、メールを主にどのような目的で使っているかによって個人差が大きい。最近では、SNSのメッセージ機能や、IMやSkypeなどをメール代わりに利用する人も増えているため、集計データをどう分析するか難しい面もある。

Q1_2_1. ブラウザに標準装備されているものではなく、独自にインストールしたメールソフトを使う。
Q1_2_2. メールソフトのフィルタリング機能を使って、メールを自動的にフォルダに振り分ける。
Q1_2_3. 重要なメールを送受信する時には暗号化する。
Q1_2_4. メールの送受信にSNSや会員制サイトが提供している独自のメールサービスを使う。
Q1_2_5. 相手やシチュエーションによって複数のメールアドレスを使い分ける。
Q1_2_6. 携帯電話でメールの送受信を行う。

■使用しているソフト・ツールについて

使用しているソフト・ツールについては、よくWeb2.0的サービスとして取り上げられるものを中心に6項目を選んだ。「ファイル共有ソフト（WinnyやShareなど）を使う」（26.3%）は、個人情報漏えい事件の際に、いかにも漏えいの原因であるかのように誤解されて報道されることもある影響か、Web2.0的と思う人の割合が3割に満たない。「RSSリーダーを使う」（39.5%）、「ポッドキャスティング（ポッドキャスト）を利用する」（33.1%）、「Skypeを使う」（29.6%）の3項目は、Web2.0的と思う人の割合はそれほど高くないが、一方で「意味がわからない」という人の割合が他の項目と比較してかなり高くなっている。これらのサービス・機能は、インターネット利用者全体に広く認知されるまでに、もうしばらく時間がかかるという印象を受ける。

Q1_3_1. スケジュール管理にYahoo!やGoogleなどのカレンダー機能を使う。
Q1_3_2. RSSリーダーを使う。
Q1_3_3. ポッドキャスティング（ポッドキャスト）を利用する。
Q1_3_4. 画像アップローダーで画像を共有する。
Q1_3_5. ファイル共有ソフト（WinnyやShareなど）を使う。
Q1_3_6. Skypeを使う。

（２）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2007年3月5日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（７）

SEO対策（サーチエンジン最適化）を現在実施していると回答した人を対象に、「具体的にどのようなSEO対策（サーチエンジン最適化）を行っていますか？」とあてはまる選択肢をすべて選んでもらったところ、「SEOを意識したページ構成を心がけている」と「タイトルやメタタグなどを工夫している」がそれぞれ8割以上に達した。

サーチエンジン最適化実施の体制について、「SEO対策（サーチエンジン最適化）をどのような体制で行っていますか？」という質問では、「自社内／自分で独自に実施」が63.3%、「一部を外部に委託」20.0%、「SEO全体を外部に委託」13.3%の順になった。

「SEO対策（サーチエンジン最適化）において重視している項目は何ですか？」に対する回答は次の通りとなった。「特定キーワードの検索結果順位向上」83.3%、「サーチエンジン経由のアクセス数増加」63.3%、「問い合わせ数、資料請求数の増加」43.3%、「サイトでの売上増加」36.7%という順位で、特定キーワードの検索結果順位を向上させることが、判断の一つの基準になっていることがわかる。もちろん、検索結果順位が上がることで、サーチエンジン経由のアクセス数が増加し、その結果として問い合わせ数、資料請求数の増加やサイトでの売上増加が期待できる。

サーチエンジン最適化を実施したことで満足できる効果が得られたかどうかを聞いてみた。「SEO対策（サーチエンジン最適化）の効果について満足していますか？」という質問では、「どちらかといえば満足していない」が36.7%ともっとも多く、サーチエンジン最適化の効果に十分満足できていない人が多いことがうかがえる。「どちらかといえば満足している」が30.0%、「満足している」が13.3%なので、決して満足度が極端に低いわけではないが、もう少し数字に表れる効果を期待したいというところだろうか。

最後に、「SEO対策（サーチエンジン最適化）の結果に対して不満に思っていることはありますか？」と不満に思っていることをすべて選択してもらった。「特に不満はない」と回答した人が30.0%ともっとも多かったが、不満に思っていることとしては、「サーチエンジンからの誘導が増えなかった」、「検索結果の上位に上がらなかった」と「検索結果の上位に上がった時期が短かった」の3項目の回答が多かった。もしサーチエンジン最適化を実施したものの、サーチエンジン経由のアクセスが増えなかったのであれば、問題を解明してサーチエンジン最適化の方法を修正する必要があるだろう。

←（６）へ戻る

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（６）

アクセスログ分析を現在実施している人を対象に、「アクセスログの分析をどのような体制で行っていますか？」と質問した。その結果、「自社内／自分で独自に分析」が60.0%と過半数を占めた。「ログ分析全体を外部に委託」は20.0%、「一部を外部に委託」が15.0%と続いた。

「現在、アクセスログの分析をしている項目は何ですか？」という質問では、あてはまる選択肢の中から分析項目をすべて選択してもらった。「サイト全体のページビュー数」がトップというのは当然かもしれないが、第2位に「サイト参照元（リファラー）」が入ったことは注目される。サーチエンジン最適化やキャンペーンの効果測定として、ログ分析を行っているサイトが多いためと思われる。続いて「ページ（コーナー）別のページビュー数」や「ホスト情報（IPアドレス）」、「サイト全体のユニークユーザ数」が上位を占めた。サーチエンジン最適化に連動して、「サイト参照元で使用されたキーワード」も60.0%と比較的高い数値となっている。

問１９と同じ選択肢で「今後、アクセスログの分析において重視したいと考えている項目は何ですか？」と聞いたところ、順位が大きく変動した。「リピート訪問率」が60.0%と1位になり、以下「サイト全体のページビュー数」、「ページ（コーナー）別のページビュー数」、「キャンペーン効果の分析」となった。

「アクセスログの分析をどのように活用していますか？」という問いでは、「サイトの改善、リニューアル」という回答が75.0%で圧倒的多数を占めた。「キャンペーンやイベントの効果測定」と「SEO対策の効果測定」も高い数値を示している。

次に、サイト運営に携わっている人全員に「そのサイトでは、SEO対策（サーチエンジン最適化）を行っていますか？」と、サーチエンジンについて実施しているかどうかを質問した。「行っている」が39.5%に達したものの、「行っていない」が47.4%と上回ったほか、「わからない」と回答した人も13.2%いた。もちろん、わからないという回答の中には、ウェブ制作などの部署が主導で実施している可能性もあり、サーチエンジン利用実態として比較的高い数字と見ることもできる。

←（５）へ戻る　　　（７）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（５）

サイト運営に携わっていると回答した人に対して、「あなたが運営に携わっているサイトは、主にどのような目的で作られたサイトですか？」と質問した。

続いて、「問１４で回答したサイトは、月間どのくらいのページビュー数がありますか？」という質問の回答は、以下のグラフのとおりとなった。

サイト運営において、どのような課題を持っているかについて、「そのサイトにおける課題や問題意識は何ですか？」とあてはまるものをすべて選んでもらったところ、上位はいずれもほぼ半数の回答を集めた。高い順から、「アクセス増のためのPR・マーケティング」、「コンテンツの更新簡易化・自動化」、「ユーザビリティの向上」、「管理者の負荷軽減・スキル向上」となっている。

「そのサイトにおいて、アクセスログの分析を行っていますか？」という質問には、52.6%が「現在実施している」と回答。「現在、過去とも実施したことはないが、将来検討したい」という回答も19.7%あり、ログ分析についてはその必要性を認識している人が多いことがわかる。

←（４）へ戻る　　　（６）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（４）

続いて、一部のショッピングサイトが利用者の利便性向上のために採用しているシステムや仕組みについて質問した。「ショッピングサイトなどで、過去の購買履歴やページの閲覧履歴に基づき、利用者が興味を持つ可能性が高い商品を表示してくれるサービス（レコメンデーション＝推奨）を利用したことはありますか？」と聞いたところ、「ある」が29.3%、「ない」が42.0%、「わからない」28.7%という結果になった。レコメンデーションは、書籍やCDを扱っている大手サイトで導入されるなど、日本でもかなり前から知られているが、普段利用しているサイトにそのようなシステムが導入されているかどうか知らない人もまだまだ多いのが実情だ。

レコメンデーションサービスを利用したことがあると回答した97人に「レコメンデーションサービスについてどう思われますか？」という質問で該当する選択肢をすべて選んでもらったところ、「役立っている」と回答した人が45.4%に達し、レコメンデーションサービスが利用者の利便性に役立っていることがわかった。その一方で、「特になんとも思わない」（27.8%）、「的外れなものを推奨されることが多い」（26.8%）という回答も結構みられた。過去の購買履歴や行動履歴によって商品を推奨されることについては、個人情報が直接使われるわけではないので、購入履歴活用について不安を持つ人は比較的少なかった。

続いて、全員を対象に「ショッピングサイトに限らず、広くWebサイトを利用するうえで､特定の情報が更新されたときなどにお知らせしてくれるサービスを利用していますか？」と、アラートやRSSなどの利用実態をたずねた。「利用している」が25.6%いる一方で、それらのサービスがどのようなものであるかわからないと回答した人も21.0%にのぼり、まだまだアラートやRSSについて認知度、利用度は高いとはいえない。もっとも、最近ではRSSリーダを、それがRSSリーダであると意識せずに使っている人も結構いると思われるので、実際の利用率はアンケートの回答よりも高いかもしれない。

以後の質問を「サイト運営者」に限定するために、「あなたはWebサイト運営に携わっていますか？」と質問をした。結果は、サイト運営に携わっていると回答した人が全体の20.7%となった。この76人を対象に、以後、サイト運営に関する質問を行った。

←（３）へ戻る　　　（５）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（３）

まず、全員を対象に「ショッピングサイトが無料で発行するメールマガジンの購読状況を教えてください」と聞いたところ、「購読している」が72.8%、「かつては購読していたが現在は購読していない」が17.4%、「一度も購読したことがない」が9.8%となった。購読している人が7割を超えたことについては意外感はないが、過去に購読していたのに、その後中止して現在は購読していない、という人が意外に多いという印象を受ける。推測される理由の一つとしては、ショッピングに関係のないメールマガジンを数多く購読するようになり、メールマガジンの整理をする時に購読中止の対象になった、などが考えられる。

続いて、ショッピングサイトを利用したことのある人だけを対象に、現在購読しているメールマガジンの数を「あなたはショッピングサイトが無料で配信しているメールマガジンを購読していますか？」と聞いたところ、「2誌～5誌購読している」が42.9%と一番多く、続いて「10誌以上購読している」の32.6%、「6誌～9誌購読している」の12.7%という順になった。一度利用したショッピングサイトから同意の上でメールマガジンが送られてくることも多く、ショッピングサイトの利用経験を重ねると購読するメールマガジンも増えていくようだ。

「ショッピングサイトが無料で配信しているメールマガジンについて、あなたが好ましいと思う発行頻度は次のうちどれですか？」という質問に対しては、「週に1回」が43.8%、「月に2回」が30.5%となり、「月に2回から4回程度」が適当と思っている人がおよそ4人に3人に達するという結果となった。週に2回以上は明らかに多すぎるが、月に2回くらいは送ってほしい、と思っている利用者が多いことがわかる。

では、メールマガジン1回あたりの分量についてはどうだろうか？「ショッピングサイトが無料で配信しているメールマガジンについて、あなたが好ましいと思う分量は次のうちどれですか？」という質問には、「A4サイズの用紙1枚程度」が64.7%と圧倒的な支持を集めた。これに「A4サイズの用紙1/2枚以下」の23.0%を加えると、「メールマガジンの1回あたりの分量はA4サイズの用紙1枚以下が適当」と思っている人がおよそ9割に達することがわかる。ショッピングサイトが発行するメールマガジンでは、いかにコンパクトに編集するかが継続してメールマガジンを購読してもらうための大切な要素と言える。

←（２）へ戻る　　　（４）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（２）

続いて、ショッピングサイトを利用した経験のある人を対象に、「ショッピングサイトを利用するにあたり、以下の項目について重視しますか？」と以下の8つの項目について、それぞれ重視するか、重視しないかを質問した。

ポイントなどの特典やサービスが受けられる
会員登録しているため購入手続きが簡便
支払方法や受取方法が自分にとって便利
メールやメールマガジンで魅力的な案内が来る
サイトの使い勝手がよい
実店舗も運営しているので安心できる
会員にならなくても買い物できる
プレゼントやキャンペーンをよく実施している

(1)ポイントなどの特典やサービスが受けられる、という項目については、「重視する」という人が38.9%、「少し重視する」という人が37.3%と全項目の平均よりやや高い値となった。ポイントや特典は、集客には効果はあるものの、それだけで利用するサイトを決めている人の割合が極端に多いというわけではなさそうだ。(2)会員登録しているため購入手続きが簡便、では「重視する」という人が49.0%、「少し重視する」という人が37.3%と平均値よりかなり高くなりなり、「重視する」という人だけをとっても全項目中第3位となった。入会時に配達先の住所などを登録していけば、以後、注文の際に個人情報をほとんど入力しなくてもいいというサイトでは、リピート注文をしやすいので繰り返し利用するようになる人が多いと推定できる。

(3)支払方法や受取方法が自分にとって便利、という項目は、「重視する」という人が78.0%に達し、全項目中で圧倒的に1位の支持を集めた。「少し重視する」という人を合わせると97.1%になり、ショッピングサイトを利用する際に、支払方法や受取方法が自分にとって便利な方法を提供しているかどうか、という点が決め手になるケースが多いことがわかった。一方、(4)メールやメールマガジンで魅力的な案内が来る、という項目は「重視しない」が47.1%にのぼり、ショッピングサイトを選ぶ時点では、サイトが発行しているメールマガジンやメールの案内については、あまりサイト選びの参考にしないようだ。この結果は、ショッピングサイトであれば、魅力的なメールマガジンが送られてきて当たり前、と思っている人が多いとも考えられる。(5)サイトの使い勝手がよい、という点を「重視する」という人が51.0%と過半数を超え、全項目中の第2位となった。「少し重視する」という人とあわせるとほぼ9割になり、ユーザビリティの高いサイトであることが、ショッピングサイトを使い慣れたユーザに選んでもらうための大前提であるといえるだろう。

(6)実店舗も運営しているので安心できる、(7)会員にならなくても買い物できる、(8)プレゼントやキャンペーンをよく実施している、という3つの項目については、同じような傾向となり全項目中ではほぼ平均的な値を示した。Webサイトのみの営業ではなく実際に店舗を持っていることは利用者の安心につながるが、利用者はそれだけで選ぶわけではない。また、プレゼントやキャンペーンをよく実施していることも集客としての効果は認められるものの、それだけでは決め手にならないようだ。

上記の8つの項目のうち、「重視する」という人の割合が高かった、「支払方法や受取方法が自分にとって便利」や「サイトの使い勝手がよい」、「会員登録しているため購入手続きが簡便」という点が、選ばれるサイトの鍵といえるだろう。

←（１）へ戻る　　　（３）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「ショッピングサイトの利用実態アンケート」結果概要（１）

消費者は便利で使い勝手がいいサイトを好む傾向
メールマガジンは週1回程度でA4用紙1枚以下に

--------------------------------------------------------------------------------

Web DB マーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、普及するショッピングサイトの利用状況とショッピングサイトを運営する企業が行っているプロモーションやサイト管理の手法などを分析することを目的にWebアンケート「ショッピングサイトの利用実態アンケート」を実施し、その集計結果の概要を発表した。

アンケートは、2005年11月25日から12月11日に実施され、全国のインターネット利用者より367件の有効回答を得た。質問は、一般消費者向けとサイト運営の担当者向けの両方を用意し、一般消費者向けについては企業が提供するメールマガジンやレコメンデーションなどのサービスに対する評価、利用しやすいショッピングサイトの条件などを質問した。サイト運営の担当者向けには、重視しているサイト評価指標のほか、ログ分析、サーチエンジン最適化などの導入実態について聞いた。アンケート結果からは、利用するサイトを選ぶ際に重視する項目としては、「支払方法や受取方法が自分にとって便利」であることや、「サイトの使い勝手がよい」ことが重視され、ショッピングサイトから受け取るメールマガジンについては週1回もしくは月2回程度の頻度で、1回あたりのメールマガジンの長さはA4サイズの用紙1枚程度以下を希望する人が多いことがわかった。また、サイト運営側への質問では、アクセスログ分析については過半数のサイトで実施されてそのデータが活用されている一方、サーチエンジン最適化については実施サイトが4割弱にとどまり、その効果についても十分に満足していない現状が見えてきた。

最初に、ショッピングサイトの利用経験の有無の確認を兼ねて「あなたがショッピングサイトを初めて利用したのはいつ頃ですか？」と質問した。その結果は、「3～5年前」がもっとも多く、以下「1～3年前」、「5年以上前」、「1年以内」という順になった。「まだ利用したことがない」は13.6%で、およそ85%の人がショッピングサイトを過去に利用した経験があることがわかった。この数字は、他のWebアンケートなどの数字とほぼ一致しており、ショッピングサイトの利用が広く浸透していることがよくわかる。

続いて、「あなたはショッピングサイトを最近1年間でどのくらい利用しましたか？」と、過去1年に限ってショッピングサイトの利用回数を回答してもらったところ、「3～9回程度」という回答が約4割を占めた。全体として、年10回未満の人が過半数を超えた一方で、「20回以上」と回答したヘビーユーザも11.2%にのぼり、利用頻度については個人差が大きいことがわかる。

ショッピングサイトを過去に利用したことがあると回答した314人に対して、「あなたがショッピングサイトでよく買う商品（サービス）はどれですか？」という質問に最大3つまで選択してもらった。その結果、「書籍、CD、DVD、ゲーム、おもちゃ、ホビー」がほぼ半数でトップとなり、以下「衣類、服飾（鞄、靴）、アクセサリー」、「食品、飲料、アルコール類」、「チケット予約、旅行（ホテル）予約」の順となった。チケット予約やホテル、旅行の予約が上位に入ったことは注目される。

では、ショッピングサイトを利用する人は、よく利用する「お気に入りのサイト」を持ってるのだろうか。「あなたのショッピングサイトの利用状況は次のうちどれに近いですか？」という質問で決まったサイトを利用するかどうかを聞いたところ、「決まったサイトはあるが、はじめてのサイトも時々利用する」が44.6%、「たいてい決まったサイトを利用する」が36.6%となり、何らかのお気に入りのサイトを持っている人が8割に達した。利用者にお気に入りサイトとしてリピート注文してもらえるようになるかどうかが、売り上げを伸ばすための鍵の一つといえそうだ。

（２）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2006年2月27日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」結果概要（４）

これ以降の質問については、企業の個人情報取り扱い担当者（n=39）にのみ実施したものである。まず、「あなたの組織で現在保有する個人情報は、およそ何人分くらいですか？」について聞いたところ、個人情報保護法の適用対象の目安となる5000人以下の企業が約半数、1万人以上が23.1%（うち10万人以上は7.7%）という結果になった。

「あなたの組織では、収集した個人情報をどのように取り扱っていますか？」（複数回答可）という質問に対しては、8割以上が「目的の範囲内でのみ利用する」と回答した。また、「プライバシーに関わる情報はなるべく取り扱わないようにしている」という回答もおよそ3割になっている。

個人情報の収集や管理を担当する部署、体制について質問したところ、「自社ですべてを行っている」が59.0%、「自社管理する場合も外部委託する場合もある」が17.9%、「すべて外部へ委託している」が2.6%などとなった。

個人情報を保護するために実施している事を複数回答可の形式で回答してもらった結果では、上位から「重要な情報ファイルへのアクセス権限の設定」、「プライバシーポリシーの策定」、「プライバシーマークの取得」、「内部調査部門が個人情報の漏えいを監視している」という順位になった。「プライバシーポリシーの策定」については、消費者が重要視する項目でも高い順位になっていて、この部分は消費者のニーズに応えられているといえる。一方で、SSL通信については、消費者が重要視する割合に比較すると、まだまだ導入率が低いととらえることもできる。

「あなたの組織では、個人情報を保有するサーバにどのようなセキュリティ対策を行っていますか？」という質問に、あてはまるものをすべて選んでもらったところ、グラフのような結果となった。「ウィルス感染防止策の実施」と「ファイアウォールの設置」が過半数を超えていて、以下「定期的なデータのバックアップ」、「定期的なセキュリティパッチの適用」、「セキュリティポリシーの策定」、「サーバルームの物理的なセキュリティ対策の実施」、「アクセスログの保存と監視」という順位になった。

←（３）へ戻る

Webサイト構築・リニューアル、各種調査や効果測定等のご相談はこちらからどうぞ

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2005年8月1日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」結果概要（３）

続いて、個人情報を扱う企業や団体の信頼性を判断する際に重要視する項目について質問した。企業・団体の知名度、過去に個人情報漏えい事件を起こしていないか、など計7つの項目について、「重要である」、「やや重要である」、「あまり重要でない」、「重要でない」および「わからない」の中から選択してもらった。

7つの項目についての集計結果はグラフの通りだが、いくつか興味深い傾向が見られた。「重要である」だけの数値を見ると、(2)過去に個人情報漏えい事件を起こしていないか、(7)SSL通信を使用しているか、(5)セキュリティポリシーの有無とその内容、という順位だが、「重要である」と「やや重要である」の合計の値で並べると、(4)プライバシーポリシーの有無とその内容、(7)SSL通信を使用しているか、(2)過去に個人情報漏えい事件を起こしていないか、という順位に変わる。意外に順位が低くなったのが、(6)プライバシーマークの有無。プライバシーマークを取得するには、順位上位の項目を満たしていることが条件になるため、プライバシーマークはサイトを運営する企業や団体の信頼性を示すものと考えられる。しかしながら、その審査基準について一般の消費者に周知されていないためか、プライバシーマークだけで、無条件に消費者の信頼につながるわけでもないようだ。サイトを運営する企業側からみると、プライバシーマークを取得したからといって安心することなく、消費者の信頼性向上に継続的な努力が必要である。

「もしあなたの個人情報が登録されていた企業などから個人情報が漏えいしてしまったなら、あなたならどうしますか？ 」と仮定の質問に回答してもらった結果、「登録情報を削除する」と「以後その企業の製品・サービスは買わないようにする」という回答が圧倒的に多数を占め、いずれも7割近い数字になった。もちろん、個人情報が漏洩してしまうと、損害賠償など直接的な損失が発生する可能性が高いが、「以後その企業の製品・サービスは買わないようにする」という回答からもわかるように、企業としての信用が一気に失墜してしまう危険性があることがわかる。特にWebサイトを介して個人情報が漏洩してしまうと、インターネットであっという間に漏洩した情報が不特定多数の人の手に渡ってしまう恐れがある。顧客の個人情報を守るセキュリティについては、どれだけ注意を払っても、注意を払いすぎるということはない。

←（２）へ戻る　　　（４）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2005年8月1日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」結果概要（２）

(7)学歴については、「抵抗がある」という人が23.0%、「やや抵抗がある」という人が27.4%と、この2つの合計としては12項目中でもっとも低い値になった。学歴だけでは個人を特定する情報にはならないことから、アンケートなどで学歴を回答してもらうことにそれほど抵抗がないことがわかる。(8)所属機関の名前と(9)所属機関のメールアドレスは、「抵抗がある」がそれぞれ46.4%、47.2%と、比較的高い数値を示した。この2つの項目については、「やや抵抗がある」など他の選択肢についても、ほぼ同じ数値になっていて、勤務している企業など所属機関の名前を記入することに予想以上に強い抵抗感があることがわかった。このことから、アンケートで所属機関に関する情報を記入してもらう場合、合理的な理由がないと回答率が大きく低下する危険性があると推定できる。

(10)収入について、数値だけを見ると(8)と(9)の所属機関に関する情報とおおむね似たものとなった。幅の広いレンジから選択してもらう形式のものはアンケートなどでもよく見かけるが、勤務する企業名などと合わせて記入してもらうような場合、特に抵抗感が増すようにも思われる。(11)クレジットカード情報と(12)銀行口座情報は、予想通り極めて抵抗感が強いことを示す数値となった。いずれも「対抗がある」と回答した人が9割を超え、「やや抵抗がある」を加えるとほぼすべての人が、何らかの抵抗を感じていることになる。

今回調査対象となった12の項目を、「抵抗がある」と「やや抵抗がある」の合計の大きい順に並べ替えると、次のような結果となる。つまり順位が上になるほど抵抗感が強いことになる。

クレジットカード情報（番号・有効期限・カード名義）
銀行口座情報（金融機関名・支店名・口座番号・名義）
自宅の電話番号
携帯電話の番号
住所
所属機関（会社や学校など）の名前
所属機関（会社や学校など）のメールアドレス
収入
個人のメールアドレス
年齢・生年月日
氏名
学歴

今年4月に施行された個人情報保護法について、「あなたは個人情報保護法について内容をどの程度ご存知ですか？」と質問したところ、「基本的な趣旨は理解している」と回答した人が55.2%と過半数を超え、「詳細までほぼすべてを理解している」と合わせると6割以上の人が個人情報保護法についてある程度理解していることがわかった。今年に入り、頻繁にマスコミ等で法律の名称が取り上げられているため、「法律があること自体知らない」という人は0.8%にすぎなかったが、「名前は知っているが、具体的な内容は知らない」という人が37.3%いて、まだまだ一般消費者の間では法律の趣旨や内容まで十分に浸透しているとはいえないようだ。

「あなたはご自分の個人情報を保護するために日ごろから注意していることはありますか？」という質問に、あてはまるものをすべて選んでもらった。その結果、第一位は「必要最小限の項目しか記入しないようにしている」が60.6%で、以下、「SSLで暗号化されているフォームにだけ入力するようにしている」47.4%、「なるべくフリーメールアドレスを記入するようにしている」43.2%、「自宅以外のPCからは個人情報の送信はしないようにしている」29.1%の順となった。「個人情報を入力する画面が本当にその企業のものかどうか確認している」人が少ないことは、いわゆるフィッシング詐欺が拡大する原因にもなっている。企業としては、自社サイトをフィッシング詐欺に悪用されないように努力を払うことは言うまでもないが、利用者に対してフィッシング詐欺のサイトを見分ける方法などを地道に啓蒙していくことも今後必要になるだろう。

←（１）へ戻る　　　（３）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2005年8月1日
-----------------------------------------------------------------

「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」結果概要（１）

個人情報の取り扱い方法に対する消費者の関心高まる
Webサイトを運営する企業の課題も浮き彫りに

--------------------------------------------------------------------------------

Web DB マーケティング研究会（東京都港区南青山・株式会社アイプラネット内）は、今年4月に個人情報保護法が施行されておよそ3ヶ月が経過したのを機会に、個人情報の入力を求めるWebサイトを運用する企業がどのような点に注意すべきか、などを分析することを目的にWebアンケート「インターネットにおける個人情報取り扱いについての意識調査」を実施し、その集計結果の概要を発表した。

アンケートは、2005年7月1日から7月20日に実施され、全国のインターネット利用者より252件の有効回答を得た。質問は、一般消費者向けと企業の個人情報取り扱い担当者向けの両方を用意し、消費者が企業に期待している個人情報保護のためのセキュリティ対策と、実際に企業が行っている対策を比較したところ、個人情報漏洩事件がマスコミで相次いで報道されていることも影響してか、消費者の企業に対する要求が大きくなる傾向にあることがわかった。消費者に安心してサイトを利用してもらうために、セキュリティのレベルを高めるなどの対応が企業に求められているといえるだろう。

まず、「あなたは、インターネットで個人情報を記入することに対して不安感をもっていますか？」という質問では、全体のおよそ3割が「不安である」と回答した。「やや不安である」と回答した人を合わせると、9割近い人がインターネットで個人情報を記入することに対して何らかの不安を感じていることがわかる。別の質問で聞いたインターネット利用歴との関係を調べてみたが、不安に思う割合について、インターネット利用歴の長さによって特に大きな違いは認められなかった。インターネット利用歴が長い人ほど、個人情報の自己防衛手段については比較的詳しいと推測される一方、オンラインショッピングの利用などを重ねることで、個人情報漏洩の不安を実感する機会が増えるため、インターネット利用歴が長くても不安が解消されるわけではないようだ。

「個人情報をインターネット（ウェブおよびメール）で記入する際に、どのようなことを心配しますか？」という質問に、該当するものすべてを選択してもらったところ、「個人情報が目的外で使用されるのではないか」、「ウェブサイトのセキュリティ上の欠陥で個人情報が漏えいしないか」、「最初から個人情報を収集することを目的にしているのではないか」、「サイトの内部的な不祥事で個人情報が漏えいしないか」の上位4項目で過半数を超える結果となった。特に、もっとも回答が多かった「個人情報が目的外で使用されるのではないか」は76.6%と回答者4人中3人が選択した。一方で、「データの送信途中で通信が傍受されるのではないか」という不安を持つ人は比較的少なかった。

続いて、「あなたは、個人情報をインターネット（ウェブ、メール）で記入することにどの程度抵抗がありますか？」という設問について、氏名、年齢・生年月日、住所など12の項目について、「抵抗がある」、「やや抵抗がある」、「あまり抵抗がない」、「抵抗がない」の4つの選択肢から選んでもらった。それぞれの項目の回答を比較することで、消費者が入力することに抵抗がある項目の順位が浮かび上がってきた。

(1)氏名と(2)年齢・生年月日については、「抵抗がある」と回答した人は2割弱で、他の項目と比較してもその比率が際立って低い結果となった。この2項目は、インターネットで頻繁に実施されている懸賞・プレゼントなどの応募の際に記入を求められること、氏名については目的に支障のない範囲で省略したり、偽名を使うなどの対策を取る余地があることも理由の一つにあげられるかもしれない。(3)住所は、「抵抗がある」と回答した人の割合がちょうど5割となった。オンラインショッピングなどでは記入が必要になるが、懸賞やプレゼントでは、当選するかどうかわからない時点で住所まで記入させられることには大きな抵抗を感じるようだ。

(4)自宅の電話番号と(5)携帯電話の番号は、「抵抗がある」がそれぞれ59.5%、65.5%と高い値となった。「やや抵抗がある」と合わせると、いずれも9割を超え、電話番号が「教えたくない個人情報」であるといえる。「抵抗がある」の数値だけを比較すると、携帯電話番号の方がやや高くなっていて、自宅の電話番号よりも携帯電話の番号のほうが、よりプライベートな情報であると認識している人がやや多いと推測できる。(6)個人のメールアドレスは、「抵抗がある」と回答した人が3割弱いる一方で、「あまり抵抗がない」という人もほぼ同数いた。本人確認の手段、連絡の手段として記入する機会が多いことや、最近では複数のメールアドレスを使い分けている人が多く、仮に一つのメールアドレスの情報が漏れても、比較的簡単に変更や利用停止ができ、実際の被害を防ぎやすくなったことも影響していると思われる。

（２）へ続く→

-----------------------------------------------------------------
　◎初出：2005年8月1日
-----------------------------------------------------------------