WEBマーケティング研究会

「Web Database Marketing Report」バックナンバー第300号

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しています。旬のコンテンツ中心ですので、時間がたつとリンクが切れてし
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■WEBマーケティング

□サーチエンジン最適化の手法として効果が本当にあるのはどれ？
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2007/06/11/1453

HTMLの記述の仕方を少し工夫するだけで、サーチエンジン対策として効果が
あるものも少なくない。しかしながら、サーチエンジン最適化のテクニック
として知られている情報の中には、たいして効果のないものも含まれる。サ
イトの実力を高めることが基本だが、効果が実証されているテクニックにつ
いては試してみる価値はありそうだ。

□Google利用者は、タイトル文字でクリックするかどうかを判断
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20350600,00.htm

サーチエンジン最適化では、検索結果の上位に表示されることだけで効果を
評価しがちだが、上位に表示されてもクリックしてもらえなければサイトに
誘導できない。アイレップSEM総合研究所などが実施したアイトラッキング
調査によると、Googleでは、利用者は表示された検索結果のタイトルを読ん
で、その文字列と内容によってクリックするかどうかを判断していると思わ
れることがわかった。

□メールマガジンに求められるコミュニケーションの要素
http://japan.internet.com/wmnews/20070612/7.html

メールマガジンは情報発信の手段として定着しているが、Web2.0的なサービ
スが浸透して、利用者が投稿したり、利用者同士が意見交換したりする機会
が増えるに従い、メールマガジンにもコミュニケーションの要素が求められ
るようになってきている。どのような形で、購読者のアクションを受け止め
る仕組みを作るかが課題となってくるだろう。

■ECサイト運営

□大成功しているECサイトには、売れるサイトとしての共通点がある
http://japan.internet.com/wmnews/20070608/6.html

年間億単位で商品を販売しているECサイトは珍しくなくなったものの、年間
10億円以上の売上となると、さすがに例は少ない。10億円以上売るサイトに
はいくつかの共通点があるという。言われてみると当然かもしれないが、売
れているサイトでは、売るという目的が明確に示されていて、そのための社
内の意思統一もできていることがわかる。

□「サイト離脱を促すページ」を改善することでコンバージョン率を向上
http://markezine.jp/a/article/aid/1279.aspx

ログ分析すると、サイトを訪問したものの、そのページだけ見て帰ってしま
う「直帰率」など、いろいろな指標を分析できる。ある程度の直帰率は仕方
ないが、問題はサイト内を迷子になってしまって、目的の途中でサイトを離
脱してしまう人の割合。特定のページが「サイト離脱を促すページ」となっ
て、そこから離脱する人を増やしてしまっている可能性がある。

■参考事例・ニュース

□消費者は個人情報を守るための出費は仕方ないと考えている
http://japan.cnet.com/news/biz/story/0,2000056020,20350456,00.htm

アメリカの大学研究者らが発表した論文によると、「消費者はプライバシー
保護のための出費を惜しまない」ことがわかったという。モニターにお金を
与えて、指定した商品をオンラインで購入するという実験から、プライバシ
ー保護のためならば15ドル以上の商品1件につき約60セントを支払っても構
わないと思っている人が多いという結果が出た。

□2006年度のバナー広告表示回数は約369億インプレッション
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/06/11/16000.html

ビデオリサーチインタラクティブが、2006年度のインターネット広告の出稿
動向を公表した。それによると、バナー広告の推定表示回数は約369億イン
プレッションで、業種別ではIT業が約126億インプレッション（34.3％）で
トップ、続いて製造業が約74億インプレッション（20.2％）となり、上位2
業種で過半数を占めていることになる。

□ビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2007」結果発表
http://japan.cnet.com/news/ent/story/0,2000056022,20350595,00.htm

日本ブランド戦略研究所が、「BtoBサイト調査2007」の結果を発表した。こ
の調査は、対象となった288のBtoBサイトについて、ビジネス貢献度を数値
化したもので、トップはオムロンとなった。以下、デル、TOTO、キーエンス、
三菱電機という順位になっている。貢献度上位のサイトからは、BtoBサイト
運営のヒントが数多く見つかるだろう。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第36回・ショッピング専用サーチエンジン

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□リスティング広告の成果を最大化するための分析
http://japan.internet.com/busnews/20070605/8.html

サーチエンジンのキーワードと連動するリスティング広告は、もはやサイト
への集客手段として欠かせないものになりつつある。特定のキーワードで高
いクリック率を実現できても、表示回数を増やすためにキーワードを追加す
ると、クリック率やクリック単価が変わってしまうことも少なくない。過去
の実績値をもとに予測することで、効果を最大化できる。

□携帯電話だけでブログとSNSを利用している人が3割以上
http://k-tai.impress.co.jp/cda/article/news_toppage/34853.html

インフォプラントがiモード利用者を対象に実施したブログやSNSの利用動向
アンケートによると、携帯電話だけでブログやSNSを利用している人が3割以
上にのぼることがわかった。特にSNSについては、携帯電話からのみが38.7
％を占め、パソコンからのみ（15.6％）と両方使うがパソコン中心が（21.6
％）の合計を上回っている。

□セカンドライフはビジネスになるか？
http://markezine.jp/r.x/mzn023a/aid/1254

昨年以降、一気に知名度が上がったセカンドライフだが、日本語版のリリー
スが遅れていることもあって、日本でのセカンドライフ熱はややトーンダウ
ンした感も否めない。しかし、日々新しいビジネスが誕生していて、大きく
ブレイクするものもある。次世代のコミュニケーションスタイルとして見た
場合、セカンドライフはビジネスになるのかどうか、企業の関心は高い。

■ECサイト運営

□ショッピングサイトで利用者が期待するのは「サイト体験の満足感」
http://japan.internet.com/ecnews/20070604/12.html

ショッピングサイトでは、顧客は価格よりもサイト体験の満足度を重視する
ことがForeSee Results社の調査でわかった。顧客満足度の高いショッピン
グサイト上位100社から、サイトにおける顧客体験が顧客ロイヤルティを決
める重要な要素である、と分析した。ちなみに、実際の店舗では、価格が安
いことが、大量購入の要因になるという。

□リコメンデーション機能で商品購入を経験した人が4割
http://japan.cnet.com/news/ent/story/0,2000056022,20350335,00.htm

アマゾンなどのサイトで導入されているリコメンデーション（推奨）機能を
情報源として有効に活用している人が増えているようだ。ホットリンクが実
施したアンケート調査でも、推奨された商品を購入したことがある人が約4
割に達していることがわかった。また、過半数の人が今後もリコメンデーシ
ョンの提供を望んでいて、満足度が高いことがうかがえる。

■参考事例・ニュース

□2006年の国内IT市場規模は前年比2％増の約12兆円
http://japan.cnet.com/research/column/market/story/0,2000067181,20349936,00.htm

IDC Japanが、国内の2006～2011年の市場規模予測を発表した。それによる
と、2006年の国内IT市場規模は前年比2％増の11兆9948億円で、今後も年平
均1.7％の成長が見込めるため、2011年の市場規模は13兆788億円と予測して
いる。2008年4月から上場企業に適用が予定されている、いわゆる日本版SOX
法も、IT投資を押し上げる要因になるとしている。

□「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー2007」募集中
http://japan.internet.com/public/news/20070606/5.html

情報処理推進機構（IPA）が、優れたソフトウェア開発者を称える2007年度
「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー」の募集を行っている。対
象は、過去1年以内程度に国内で広く利用されているソフトウェア製品を独
自に開発、または販売している法人、個人。募集期間は7月31日午後5時まで
となっていて、結果は10月上旬に発表される予定。

□2007年3月末のブロードバンド契約数は2644万件
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/06/07/15976.html

総務省が公表した2007年3月末時点におけるブロードバンドサービスの契約
数によると、契約数全体で2644万件と2006年12月末の前回調査に比べて約68
万件増加した。内訳では、DSLが53％、FTTHが33％と、以前DSLが過半数を占
めているものの、DSLは前回調査から約22万件減少、一方でFTTHは約86万件
増加していて、DSLからFTTHへの移行が進んでいることがわかる。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第35回・インターネット広告市場の新しい動き

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□大手企業でブログやSNSのビジネス利用が顕在化
http://japan.cnet.com/news/biz/story/0,2000056020,20349579,00.htm

総務省が公表した「通信利用動向調査」の結果から、特に大手企業の間でブ
ログやSNSのビジネス利用が進んでいることがわかった。ビジネスブログや
SNSを開設している企業は、全体では4.4％とまだまだ少ないものの、従業員
数2000人以上の企業に限れば9.9％と、かなり導入されていることがわかる。
また、ネット広告については全体で27.9％、従業員数2000人以上の大手企業
では47.3％が利用しているという。

□トップページに設定されているYahoo!の強み
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/30/15878.html

日経リサーチが実施した調査によると、「パソコンのトップページに設定し
ているサイト」ではYahoo!が60.5％と、2位のGoogle（8.8％）に大差をつけ
ていることがわかった。最近1ヶ月以内に利用したサイトでも、Yahoo!が9割
を超えていて、2位のGoogle（56.8％）を大きく上回っている。トップペー
ジに設定されているYahoo!の強みが数字にも表れているといえる。

□キーワード連動広告は、広告ではなく「個告」
http://japan.internet.com/busnews/20070531/6.html

サーチエンジンのキーワード連動広告については、入力したキーワードによ
って表示される広告が変化する、という仕組みが利用者側にも理解され、情
報源の一つとして活用されるようになってきている。通常の広告と異なり、
キーワード連動広告は、特定のキーワードを入力した人だけに対するコミュ
ニケーションともいえ、その意味では「個告」と表現することもできそうだ。

■ECサイト運営

□繁盛しているECサイトから学ぶ「売れるホームページ作り」
http://japan.internet.com/wmnews/20070525/6.html

繁盛しているサイトは、集客の手段としてサーチエンジン最適化を上手に活
用しているケースが多いが、たしかにサーチエンジン最適化やリスティング
広告で集客は増やせても、サイトそのものの実力が低ければ売上にはなかな
かつながらない。やはり、基本は「売れるホームページ」をしっかり構築す
ることにある。

□社員のブログについてどのようなポリシーが必要か？
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/28/news046.html

最近では、無料会員登録で簡単にブログを開設できるサービスが数多く提供
されているため、気軽にブログを始める人も多い。しかし、ビジネスマンの
場合、日記のつもりで仕事内容のことをうっかり書きすぎると、会社の機密
漏えいにつながる危険性もある。イギリスのCroner社では、社員向けにハン
ドブックを作成したり、ブログにも適用されるメディア・コミュニケーショ
ンポリシーを策定したり、いくつかの対応を提案している。

■参考事例・ニュース

□FTTHの普及に伴い、携帯電話だけでなくPCも利用する人が増加
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/25/15843.html

日本では、インターネット接続の端末数としては携帯電話がPCを上回って久
しいが、最近ではFTTHの普及に伴い、携帯電話とPCを併用する人の数が増え
ていることが、総務省の「通信利用動向調査」でわかった。携帯電話とPCを
併用する人が約1200万人増加する一方、携帯電話のみを利用する人がほぼ同
数減少したという。

□IT関連サービスでもギャルのクチコミが流行を作る？
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/28/news023.html

ギャルと称される若い女性の間でも、コミュニケーションツールとしてITは
根付いていて、「チェンメ」（チェーンメール）や「メーリス」（メーリン
グリスト）などの言葉が普通に使われいるという。ギャルのクチコミでヒッ
トする商品やサービスも今後増えることは確実で、「ギャルマーケティング」
という用語も流行語になるかもしれない。

□電子書籍・コミックのダウンロード経験者は約4割
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20349760,00.htm

iモード利用者の間では、電子書籍や電子コミックの認知度、利用経験が高
いことがインフォプラントのアンケート調査でわかった。その調査結果によ
ると、電子書籍の認知率は91.8％、ダウンロード経験者は40.2％にのぼった。
アンケート回答者はアクティブな利用者なので、その分は割り引いて読み取
る必要があるものの、今後携帯電話の電子書籍の市場が大きく拡大すること
は間違いないだろう。

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■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第34回・進化する広告の効果測定基準

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□サーチエンジン経由訪問者の離脱数を減らす工夫
http://japan.internet.com/wmnews/20070518/9.html

サーチエンジン対策を行い、検索順位が高くなると一般的には訪問者数も増
える。しかしながら、誘導することだけを優先すると、訪問したものの、探
していたサイトと異なったという理由で、すぐに離脱する人が増えてしまう。
ログ分析では、離脱数や離脱率にも注意を払い、キーワードや説明文が利用
者の目的にそったものであるかどうかを検証する必要がある。

□浸透しつつある情報配信手段としてのRSS
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20349309,00.htm

企業サイトにおいて、情報配信手段としてRSSを導入する例が増えてきてい
る。利用者の間でも認知率は高まってきていて、今後、メールマガジンと並
ぶ情報配信手段として定着しそうだ。メタフェイズが実施した「企業サイト
におけるRSSに関する調査」によると、RSSを導入したサイトでは、RSS導入
の効果があったという回答が約7割に達している。

□Webサイトに誘導するテレビCMの効果は？
http://japan.internet.com/wmnews/20070523/8.html

最近、Webサイトと連動したテレビCMが目立つ。典型的なものとしては、ド
ラマ仕立てになっていて、「続きはWebで」とWebサイトへの誘導を行う。話
題性としては、ネットでのクチコミ効果も期待できるが、テレビを見た人の
うち、どのくらいがWebサイトにアクセスしたか、その効果測定は難しい面
もある。

■ECサイト運営

□IPAが企業の情報システムのセキュリティ対策資料を公開
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/24/15814.html

情報処理推進機構（IPA）が、企業の情報システムのセキュリティ対策につ
いて、最新技術の動向や脅威の動向を解説する資料をサイトで公開した。シ
ステム管理者向けに、インターネットやイントラネット、無線LANなどの環
境を運営する際のセキュリティ対策を活用シーンごとにまとめている。これ
とは別に、中小企業向けの対策をまとめた資料も用意されている。

□IRや株主総会対策としてWebサイトに期待される機能
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20070525/272448/

企業が運営するサイトには、公式なメッセージを発信するという役割がある。
特に、上場企業では、投資家向けの情報（IR）をタイムリーに提供すること
も重要。また、株主総会のための情報収集および事前準備としてサイトを有
効活用している企業も少なくない。IRや株主総会対策のノウハウの有無が、
企業の株価に影響するようになるだろう。

■参考事例・ニュース

□「国別IT投資マインド・ランキング」で日本は最下位に
http://japan.cnet.com/research/column/market/story/0,2000067181,20349062,00.htm

ガートナージャパンのリサーチ部門が「国別IT投資マインド・ランキング」
を発表した。これは、世界の世界21カ国の企業のIT投資について、7つの共
通指標を分析したもの。それによると、日本は7つの指標中4つで最下位で、
総合でも最下位というショッキングな結果になった。「5年先に果たして日
本がIT先進国でいられるかどうか、大きな疑問」とコメントが付されている。

□文化庁が著作権契約をやさしく解説するコンテンツを公開
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/24/15824.html

デジタルコンテンツの流通量が大きくなるにつれて、著作権をめぐるトラブ
ルも急増している。文化庁のサイトでは、著作権契約を支援する「著作権契
約書作成支援システム」や「誰でもできる著作権契約マニュアル」を提供し
ているが、このたび、「誰でもできる著作権契約・入門編」を公開した。い
くつかの事例をあげて、Flashアニメーションでわかりやすく解説している。

□予想以上に多い？高年齢層のポッドキャスティング利用
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/18/15748.html

アメリカでは、iTunesでポッドキャスティングを利用する人の年齢層が予想
以上に高いことがわかった。調査会社のcomScoreによると、iTunesのポッド
キャスティング利用者は、35～54歳が約半分を占めたという。割合でいえば
18～24歳の男性の割合が一番高いものの、35～54歳の層にもポッドキャステ
ィング利用が浸透していることがわかる。

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　第33回・インターネットCM

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「Web Database Marketing Report」バックナンバー第296号

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■WEBマーケティング

□クチコミの影響力が高い商品は家電やパソコン
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/15/15706.html

インターネットでのクチコミ情報が消費者の購買行動に影響を与えることは
もはや常識になりつつあるが、影響力についてはカテゴリーで大きな差があ
るようだ。マイボイスコムが実施したアンケート調査の結果からも、家電製
品やパソコン本体、パソコン周辺機器など比較的高価で長く使用する商品の
購入にクチコミ情報を参考にする人が多いことがわかる。

□サーチエンジン最適化では「目を惹く」ことが重要
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2007/05/16/1344

サーチエンジン最適化で、たしかに検索結果の順位は上がったものの、サー
チエンジン経由の訪問者数が思ったより増えない、という声もよく聞く。順
位を上げることのみを考えてつけてタイトルや説明文では、利用者がクリッ
クするかどうかを判断できない文章になってしまっている可能性がある。や
はり、利用者が望んでいる情報を含めて「目を惹く」ことが重要だ。

□セカンドライフのプロモーションはどれだけ効果がある？
http://markezine.jp/a/article/aid/1173.aspx

今年に入って、日本企業の参入事例も目立つセカンドライフだが、実際にど
のような効果が得られているかについては、なかなか実態が見えてこない。
上記のサイトでは、「SoftBank×SAMSUNG島」を携帯電話のキャンペーンに
活用した事例をもとに、セカンドライフの活用方法を解説している。今後、
セカンドライフを広告メディアとして考えたい企業には参考になるだろう。

■ECサイト運営

□Ajaxを導入する際の注意点
http://www.thinkit.co.jp/free/article/0612/22/7/

Ajaxは、JavaScriptなどの技術を組み合わせ、リッチなユーザ体験を実現す
るWeb2.0の代表的な技術。Ajax自体は最新技術とは言えないが、JavaScript
はクライアントサイドで動作するため、サーバとのやり取りを省略でき、利
用者から見れば動作が軽快になるというメリットがある。しかし、一方でブ
ラウザに依存するなどのデメリットもある。

□情報セキュリティ政策の新たな指針を経済産業省が公表
http://japan.cnet.com/news/sec/story/0,2000056024,20348597,00.htm

経済産業省は、情報セキュリティ政策の新たな指針をまとめた「グローバル
情報セキュリティ戦略」を公表した。報告書の中で、不正アクセス・機密漏
洩事故にかかわる潜在リスク、ボットなどによる認知困難な被害の増加傾向
について指摘している。また、セカンドライフのような、実体経済との関係
が深い仮想世界が増えていることに触れている点も注目される。

□店頭でシリアル番号を販売して、自宅でダウンロード
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/14/news096.html

ソフトのダウンロード販売はもはや珍しくないが、ライセンス料金をネット
で決済するのに不安を感じる人は少なくない。そこで、店頭でソフトウェア
のシリアル番号の入ったカードを販売し、それを購入した人がネットでダウ
ンロードして、シリアル番号を入力するという方式が登場した。他のネット
販売でも応用できるかもしれない。

■参考事例・ニュース

□次にブレイクするのは日本版Twitterか？
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/14/news055.html

アメリカでTwitterという、今何をしているかを書いてコミュニケーション
する簡単なブログのようなサービスが注目されている。SNSやブログに比べ
てコミュニケーションのゆるさ、気軽さが売り物。このサービスと似た日本
版Twitterが相次いでリリースされている。果たして、日本でもブレイクす
るかどうか興味深い。

□Googleが調査や文書処理など支援する企業向けサービスを計画中か？
http://japan.cnet.com/news/ent/story/0,2000056022,20348692,00.htm

「The Google Legacy」の著者によると、Googleが取得した特許の調査から
今後企業向けに新しいサービスを開始する計画があるという。そのサービス
は「Google Search Appliance」を進化させて、企業の調査や文書処理など
を支援するツールになる可能性が高いらしい。ただし、Googleからは同氏の
予想に反論するコメントも出ていて、今後の動向が注目される。

□国内の2006年BtoC市場規模は前年比27％増の4兆4000億円に
http://www.nikkeibp.co.jp/news/flash/533578.html

国内およびアメリカのEC市場規模に関する調査結果が、経済産業省から公表
された。それによると、2006年の国内EC市場規模は、BtoB（広義）で231兆
円、BtoCで4兆4000億円になった。ちなみに、BtoCの4兆4000億円は前年比で
27％増加している。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第32回・アフィリエイト

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□ますますパーソナライズされていくサーチエンジン
http://japan.internet.com/busnews/20070508/8.html

サーチエンジンが進化するにつれ、パーソナライズ機能も充実してきている。
Google のパーソナライズド検索やYahoo!JAPAN のソーシャル検索はその一
例だが、この種のパーソナライズ機能では、同じキーワードを入力しても検
索結果が異なるということを理解して、サーチエンジン最適化を考える必要
がある。

□サーチエンジン最適化の効果が上がらない理由は？
http://japan.internet.com/wmnews/20070509/8.html

サーチエンジン最適化の重要性が広く認識されるようになり、基本的な施策
については導入済のサイトが増えている。しかし、検索結果の順位は上がっ
てアクセス数は増えたものの、肝心の問い合わせや注文が増えないなどサー
チエンジン最適化の効果を実感できない、という声も多く聞かれる。そんな
場合は、サイトのコンセプトをもう一度見直してみるといいかもしれない。

□テレビやラジオCMをWebサイト誘導手段と位置づける資生堂の戦略
http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20070502/124091/

最近、テレビCMでサイトのURLを表示するだけでなく「このキーワードで検
索してください」とか、ストーリー仕立てになっていて「続きはWebサイト
で」と明らかにWebサイトへの誘導を狙っているものが目立つ。資生堂でも
「テレビCMは自社サイト誘導のバナー」と位置づけ、Webサイトありきでテ
レビやラジオのCMとの連動を強化しているという。

■ECサイト運営

□サーチエンジンのロボット制御ファイルの最適化
http://japan.internet.com/wmnews/20070507/11.html

ほとんどのサーチエンジンが採用しているルールとして、ロボット制御ファ
イルrobots.txtの記載を守るというものがある。サーチエンジンに反映され
たくないディレクトリがあればrobots.txtに記載しておけばいい。Yahoo!は
さらにページ内の特定箇所にまで検索除外指定の的を絞れるタグを導入する
と発表した。今後は、ロボット制御ファイルの最適化も必要になりそうだ。

□URLが認証IDになる「OpenID」を採用するサイトが増加
http://www.atmarkit.co.jp/news/200705/07/livedoor.html

Webサイトで個人情報に連動したサービスを提供するとなると、どうしても
個人認証を行う必要がある。しかし、サービスごとにIDやパスワードを登録
してもらうことは、利用者に大きな負担をかけることになる。そこで、URL
をIDとして利用し、複数のサイトにシングルサインオンが可能になる認証プ
ロトコル「OpenID」を導入するサイトが増えてきている。

■参考事例・ニュース

□YouTubeが新しいパートナープログラムを開始
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/05/news004.html

YouTubeでは、良質なコンテンツを集める手段として、以前からプロの制作
者をパートナーとして認定して、広告収入が得られる機会を提供しているが、
このたび一般ユーザーを対象とした新しいパートナープログラムを開始する
と発表した。「ユーザーパートナー」が指定したコンテンツの近くに広告を
表示して、その広告料収入の一部をユーザーパートナーに還元する。

□Second Lifeのアクティブな住人は128万人
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/08/15617.html

アメリカcomScore社の調査によると、今年3月時点で、Second Lifeを頻繁に
利用しているアクティブな住人は、前回調査（1月）から46％増の128万人に
達していることがわかった。地域別の内訳は、意外にも61％が欧州と過半数
を占め、国別でもドイツがアメリカを上回り一番多かったという。なお男女
比は、男性61％、女性39％という割合になっている。

□Google Analyticsがインターフェイス一新でバージョンアップ
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/09/15630.html

Googleは、ユーザーインターフェイスを一新して一覧性を高めたGoogle
Analyticsの新バージョンを近々リリースすると発表した。現行のユーザー
は数週間以内に新しいバージョンを使えるようになり、約2ヶ月間は、新旧
両方のバージョンを任意で選択できる。扱えるデータの質には変更はないも
のの、必要なデータをカスタマイズして表示し、簡単に共有できる機能が大
幅に強化されているという。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第31回・行動ターゲティングと文脈ターゲティング

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◆マーケティングに役立つ情報源（2007年3月～4月の注目記事）
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◆マーケティングに役立つ情報源（2007年3月～4月の注目記事）
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今回は、ここ数ヶ月の間にご紹介したサイトの中から注目度の高い記事を再
度ピックアップしました。編集時には、アクセス確認をしていますが、時間
がたつとリンクが切れてしまう可能性があります。

□ランディングページに求められる伝達力の高いデザイン
http://japan.internet.com/busnews/20070417/8.html

リスティング広告から誘導される最初のページをランディングページと表現
するが、ランディングページでは、広告をクリックした人の対して、素早く
的確にサイトの目的を伝えることが重要になる。サーチエンジン経由で来た
人は、8秒以内に約半分の人が帰ってしまうというデータもあり、数秒で理
解できないとチャンスを失う可能性が高くなる。

□注目されつつあるWikiのビジネス利用の注意点
http://www.itmedia.co.jp/bizid/articles/0704/11/news112.html

ブログやSNSは、すでに多くの企業がビジネス目的で導入しているが、今後
ビジネス活用が進むと期待されているのが、Wikiである。Wikiを使ったサイ
トとしては、誰でも編集に参加できるフリー百科事典「Wikipedia」をまず
あげられるが、企業の業務知識を共有していく仕組みとしてWikiには数々の
利点がある。

□携帯電話でSNSやブログを毎日利用するヘビーユーザ
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20346185,00.htm

IMJモバイルが実施した「携帯コンテンツの利用実態調査」によると、SNSや
ブログを「ほぼ毎日」利用しているヘビーユーザがおよそ2割に達している
ことがわかった。もっとも、利用経験のあるコンテンツでは、音楽のダウン
ロードに比べるとSNSやブログは低くなっていて、一部のヘビーユーザ層が
頻繁に利用している実態が見えてくる。

□ポッドキャスティングは平日の通勤・通学時に利用する人が多い
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/03/15299.html

日経リサーチの調査で、ポッドキャスティングの認知度は25.5％に達してい
ることがわかった。実際に利用したことがあるのは、そのうち34.3％で全体
から見るとまだまだ少ないものの、認知度は着実に上がってきている。また、
よく利用されているのは、平日の通勤・通学の時間帯で、これはある意味、
予想通りの結果といえる。

□ソーシャルメディアを意識したリリースの重要性
http://japan.internet.com/busnews/20070327/8.html

ブログなどのソーシャルメディアの影響力が大きくなるにつれ、企業として
も、従来のようにマスコミだけを対象にしたリリースだけでは十分なPRが期
待できなくなってきている。ソーシャルメディア向けのリリースでは、対象
がブロガーなどの個人になるので、リリースの様式などもそれを意識したも
のに作り変える必要がある。

□ブログを書くときに直面する4つの問題
http://www.itmedia.co.jp/bizid/articles/0703/23/news154.html

情報通信政策フォーラムが開催したシンポジウムで、ビジネスパーソンがブ
ログを書くときに気をつけたい4つの問題が議論された。視点は必ずしも企
業が運営するビジネスブログに焦点をあてたものではなかったが、議論され
た内容は、そのまま企業ブログの問題点とも共通する。

□IT活用度ランキングで日本は14位
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20070329/266827/

世界経済フォーラム（WEF）が発表したIT活用度ランキングによれば、日本
は前年から順位を2つあげて14位になった。首位はデンマークで、前年首位
のアメリカは7位に転落。上位は北欧諸国が占めたが、アジアからはシンガ
ポールが上位に食い込んだ。この調査は、世界122ヶ国・地域を対象にWEFが
フランスの経営大学院INSEADと共同で実施した。

□アメリカの証券会社が導入する最新の不正アクセス防止技術
http://www.networkworld.jp/security/-/61029.html

金融機関では不正ログインを防止するために、各社セキュリティを高める努
力を続けている。最近では、トークンを使った使い捨てパスワードを導入す
るサイトも増えている。そんな中、アメリカのオンライン証券会社大手チャ
ールズ・シュワブでは、「使用する製品は1種類のみとし、同社のオンライ
ンサービスに自然な形で統合できるもの」という条件で導入する技術を選定
したという。

□携帯ショッピングサイトは公式サイトやメールマガジンで探す
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20344880,00.htm

アップデイトが公表した「モバイルコマースに関する利用動向調査」の結果
によると、20～40代以上のモバイルコマース利用経験者が50％を超えたこと
がわかった。モバイルコマース利用経験者に対して、利用したショッピング
サイトを見つけたきっかけをたずねたところ、モバイル公式サイトが35.8％、
モバイルのメールマガジンが29.4％などとなり、サーチエンジンやクチコミ
はまだまだ少ないということもわかった。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第30回・コンテンツ連動型広告

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□SNSは早期参加者ほど活動もアクティブ
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/20/15496.html

SNSの利用者は増加傾向を維持しているが、日経リサーチの調査によると参
加時期によってアクセス頻度などに大きな差があることがわかった。国内大
手SNSがサービスを開始した2004年から利用している人は、最近になって利
用を始めた人と比べて、利用頻度が明らかに高くなっているという。

□ブラウザのサイドバーに見るWeb2.0的企業のマーケティング戦略
http://japan.cnet.com/column/rwweb/story/0,2000090739,20347698,00.htm

Googleのツールバーなど、ブラウザの機能を高度化するアドオンソフトを無
料配布する企業が増えてきている。もちろん、ユーザを獲得するための手法
であるが、各社がどのようなツールを提供しているかをみると、その企業の
戦略が見えてくる。最近、注目されているのが、ブラウザの横に常時表示さ
れるサイドバーと呼ばれるツールである。

□イベントで試される企業のサーチエンジン対策
http://japan.internet.com/busnews/20070424/26.html

サーチエンジン対策のメインは、長いスパンで主要なキーワードに対する順
位を安定させることにあるが、定期的に訪れるイベントに関連する用語への
対策によって企業間で大きく差が出る。たとえば、間近に迫った「母の日」
に向けて、大手フラワーショップでは、どのようなサーチエンジン対策をと
っているだろうか。

■ECサイト運営

□長期休暇期間中のセキュリティ対策は万全ですか？
http://japan.internet.com/webtech/20070425/3.html

JPCERTコーディネーションセンターは、大型連休を直後に控えて、セキュリ
ティ対策実施状況ならびに緊急時の連絡体制を事前に再確認するよう呼びか
けている。例年、明らかに大型連休を狙ったと思われる攻撃が報告されてい
るが、休暇に入る前に基本的なことを再確認するだけで防げることも少なく
ないだろう。

□Web2.0的サイトのトラフィックが伸びる理由
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0704/28/news006.html

アメリカの調査会社によると、アメリカのWebサイトの全トラフィックのう
ち、YouTubeやWikipediaなどWeb2.0的サイトが占める割合が12％に達したと
いう。Web2.0的サイトは、ヘビーユーザの利用頻度が高いなど、トラフィッ
クが増える特徴はあるが、使い勝手のよさも要素の一つと思われる。Web2.0
的サイトに学ぶべき要素も少なくない。

■参考事例・ニュース

□自治体の約7割が地域SNSに関心あると総務省が調査結果を公表
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/20/15489.html

総務省が公表した調査結果によると、68.9％の自治体が地域SNSに関心があ
るという。特に、人口30万人以上50万人未満の自治体では88.1％と高い数字
になっていて、人口規模の大きい自治体ほど関心が強いことがわかる。行政
サービスの一環としてSNS導入が具体的に検討される例が増えてくるだろう。

□YouTubeがユーザ調査ビジネスに参入か
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20347670,00.htm

YouTubeがどんな収益モデルを採用するか注目を集めているが、近いうちに
ユーザ調査を開始することが同社最高マーケティング責任者（CMO）のコメ
ントで明らかになった。ビデオを視聴しながらのアンケート調査など、企業
のマーケティングツールとしての活用が期待される。

□企業の6割がファイル共有ソフトの使用を禁止する通達実施
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/24/15520.html

ファイル共有ソフトを経由した情報の漏えいが相次ぐ中で、およそ6割の企
業がこれらのファイル共有ソフトを社員の私有するPCでも禁止する通達を出
している実態が警察庁の調査でわかった。しかし、ファイル共有ソフトをイ
ンストールしていないことの確認書を提出させるとした企業は約1割にとど
まり、通達により社員の自主的な対応に委ねている企業が多い。

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「Web Database Marketing Report」バックナンバー第292号

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Web Database Marketing Report 第292号をお届けします。

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[Web Database Marketing Report 第292号インデックス]

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◆マーケティングに役立つ情報源
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このコーナーでは、マーケティングに役立つサイトを毎週10サイト前後紹介
しています。旬のコンテンツ中心ですので、時間がたつとリンクが切れてし
まう可能性があります。

■WEBマーケティング

□メールマガジン解除方法をわかりやすくする効果
http://japan.internet.com/wmnews/20070418/7.html

メールソフトの最新バージョンには、迷惑メールを防止するためのフィルタ
機能が搭載されていて、迷惑メールとして登録することで、同じアドレスか
ら送られてくるメールをブロックできる。この機能が、メールマガジンの購
読解除の代わりに使われている割合が高くなってきているという。購読方法
をわかりやすくすることで、フィルタ機能の使用率を下げられる。

□ブログの読者はテレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20347164,00.htm

アジャイルメディアが実施した調査によると、ブログの読者は、一般的なイ
ンターネット利用者と比べて、インターネットの利用時間が長い半面、テレ
ビなどのマス媒体の利用時間が短くなる傾向があることがわかった。テレビ
をほとんど見ない、と回答した人が20%を超えた点も注目される。

□携帯電話のサーチエンジンは、どんなサイトを探す時に利用するか
http://japan.cnet.com/research/column/webreport/story/0,3800075674,20347003,00.htm

Webマーケティングガイドが公表した調査結果から、10代女性が携帯電話の
公式メニューとサーチエンジンを目的によって上手に使い分けている実態が
浮かび上がってきた。興味深いのは、こんなサイトを探す時に公式メニュー
とサーチエンジンのどっちを使うか、という回答。「待受画面」、「画像や
動画」では、圧倒的にサーチエンジンが公式メニューを上回った。

■ECサイト運営

□ランディングページに求められる伝達力の高いデザイン
http://japan.internet.com/busnews/20070417/8.html

リスティング広告から誘導される最初のページをランディングページと表現
するが、ランディングページでは、広告をクリックした人の対して、素早く
的確にサイトの目的を伝えることが重要になる。サーチエンジン経由で来た
人は、8秒以内に約半分の人が帰ってしまうというデータもあり、数秒で理
解できないとチャンスを失う可能性が高くなる。

□テレビ通販のアフィリエイトが急成長の理由
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/17/15456.html

リンクシェア・ジャパンの記者説明会で、アフィリエイトのリンクからサイ
トを訪問した後、通販番組の動画を見て商品を購入するユーザが増えている
ことが公表された。テレビ通販業者は、動画で商品を訴求するノウハウを持
っていて、アフィリエイトを使ってインターネットで新規顧客を獲得するこ
とに力を入れつつあるという。

■参考事例・ニュース

□2007年のモバイル広告市場は世界で30億ドル規模に達すると予想
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20347016,00.htm

アメリカの調査会社ABI Researchが公表したレポートによると、世界におけ
るモバイル広告市場は2007年末までに30億ドル規模に達する見込みという。
さらに、2011年には190億ドル規模まで拡大すると予想している。今後、モ
バイル向けサーチエンジンが普及するとともに、モバイルビデオの広告が大
きく伸びると期待されている。

□電子ペーパーと携帯サイトを連携した実証実験
http://k-tai.impress.co.jp/cda/article/news_toppage/34094.html

最近になって、電子ペーパーをマーケティング利用するビジネスモデルが数
多く登場しているが、4月17日に日本館がリニューアルオープンした国立科
学博物館でも、電子ペーパーと携帯サイトを連携した実証実験がスタートし
た。携帯電話向けに配信される展示会場やレストランなどの混雑状況を、博
物館入口に設置した電子ペーパーでも表示する。

□アメリカの銃乱射事件で注目されたブログの役割とは？
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20347298,00.htm

4月16日にバージニア工科大学で発生した銃乱射事件では、マスコミの情報
源としてブログが役に立った例が報告されている。犯人に撃たれた知人の談
話をブログに掲載したところ、インタビューを希望するマスコミ関係者の書
き込みが殺到したという。迅速に正確な情報を報道したいマスコミにとって、
ブログが貴重な情報源になることが証明された形になった。

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◆今週の新着情報
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今週、下記のコンテンツを更新いたしました。

■連載・「Web2.0時代のWebマーケティング」
　第28回・ブログ広告

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■会員のみなさんからの情報を募集しています

Web DM マーケティング研究会では、会員のみなさんからの情報を募集して
います。お気軽に情報をお寄せください。（ただし、掲載の可否につきまし
ては、当会に一任していただきます。）

□メールアドレス：

■購読解除の方法

（中略）

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□  Web Database Marketing Report・第292号・2007年4月23日発行
□  発行： Web DB マーケティング研究会　編集人：佐藤尚規
□  107-8619 東京都港区南青山 1-1-1 新青山ビル西館
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■WEBマーケティング

□Web2.0時代のサイトプロモーション戦略
http://japan.cnet.com/column/rwweb/story/0,2000090739,20346703,00.htm

Web2.0的なサービスが普及したため、ネットで新しいサービスやサイトのプ
ロモーションを行う方法は多様化している。うまくいけば少ないコストで大
きな成果が得られるが、採用する手法の特性を理解していないと、ちょっと
した差で効果も大きく変わってしまう。どのような手法があるかをリストア
ップして整理してみる価値はある。

□IMやVoIPの普及でメールの利用頻度が低下する可能性も
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0704/10/news025.html

IDCの調査によると、スパムメールの増加と、リアルタイムのコミュニケー
ションが可能なIMやVoIPの普及によって、将来は電子メールの使用頻度が低
下して、重視されなくなる可能性があるという。現時点では、メールによる
マーケティングは効果的であるが、利用者の利便性に考慮して、今後は情報
配信手段を多様化させる必要が出てくるだろう。

□広告効果をランク付けするブログが登場
http://www.nikkei.co.jp/news/tento/20070411AT2E0901910042007.html

ブログなど消費者発信型メディアによるクチコミマーケティングをビジネス
化する動きが加速している。サイバーエージェントは、企業から提供される
製品やサービスについての情報を見て、記事を執筆して投稿すると、その広
告効果を大相撲の番付風にランクをつけるサービスを近日中に開始する。企
業がクチコミ効果の高いブログを選べる効果があるという。

■ECサイト運営

□注目されつつあるWikiのビジネス利用の注意点
http://www.itmedia.co.jp/bizid/articles/0704/11/news112.html

ブログやSNSは、すでに多くの企業がビジネス目的で導入しているが、今後
ビジネス活用が進むと期待されているのが、Wikiである。Wikiを使ったサイ
トとしては、誰でも編集に参加できるフリー百科事典「Wikipedia」をまず
あげられるが、企業の業務知識を共有していく仕組みとしてWikiには数々の
利点がある。

□ECサイトにも応用できそうなタグ検索機能
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20346932,00.htm

ソーシャルブックマークなど、タグを使って他の利用者と情報を共有する仕
組みをサーチエンジンに応用したサービスがある。タグ検索の機能を使えば、
利用者が登録したタグに関連する最新情報を自動表示できるなど、ECサイト
のレコメンデーションのような使い方もでき、今後は他のサービスと組み合
わせたビジネスモデルが次々誕生しそうだ。

■参考事例・ニュース

□ブログに一番多く使われている言語は日本語
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/06/15337.html

アメリカのTechnorati社が定期的に公表しているブログの動向調査結果にと
ると、全世界で作成されたブログ記事で使われている言語は、日本語が全体
の37％を占めて、英語（36％）を抜いて初めてトップになった。全世界では
毎日12万件のブログが誕生していて、これは1秒間に1.4件増えているという
計算になる。

□トラックバックを追跡してブログ上のコミュニケーションを解析
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/11/15388.html

日経リサーチは、ブログ記事に対するコメントやトラックバックを追跡する
ことで、ブロガーは東京ミッドタウンをポジティブに評価しているという調
査結果を発表した。この調査は、ブログ解析サービス「blogVizセンサー」
を利用して、ブログ上のコミュニケーションを解析したもの。今後、ブログ
での情報の広がりを測定する調査が増えてくるだろう。

□10代女性がメールをする時間帯は圧倒的に「早朝」
http://japan.cnet.com/research/column/webreport/story/0,3800075674,20346719,00.htm

ネットエイジアリサーチは、10代女性を対象にモバイル利用状況について調
査を実施した。それによると、メールをする時間帯は、「早朝」が42.4％と
圧倒的に多く、以下「通学・通勤途中」の16.5％、「就寝前」の14.3％とい
いう結果になった。朝起きて、家を出るまでにメールをチェックして、すぐ
に返事を返していることが数字に表れているといえる。

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◆今週の新着情報
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