WEBマーケティング研究会

第3回・HTML5

HTML5とは、現在Webに主に使われている「HTML4」の機能拡張版として、Web関係の標準化団体・W3C（World Wide Web Consortium）とWHATWG（Web Hypertext Application Technology Working Group）が共同で策定作業を進めているHTMLの新しい仕様のことです。W3CがHTML5の最初の草案を公開したのは2008年1月で、その時には2010年9月に正式な勧告としてリリースする予定でしたが、その後、XMLの文法に従ってHTMLを再定義した「XHTML」の後継版であるXHTML2の開発を中止するなどの方針変更があり、現時点ではHTML5の正式勧告は2012年3月以降になると見込まれています。

W3Cでは、HTMLは急速にXMLベースに移行すると予想して、2000年に「XHTML1」を勧告、さらにXHTML1の機能を拡張したXHTML2の策定にも着手していました。その一方で、Web2.0をきっかけに、WHATWGが中心となりJavaScriptやCGIなどとの連携性を強めた新しいWebの仕様開発が進められてきました。その結果、2008年にはW3CとWHATWGが共同してHTML5の策定作業を行うことになり、XHTML2の開発は中止、HTML4の後継仕様がHTML5に一本化されました。HTML5では、文書の記述方法だけでなく、Webアプリケーションのプラットフォーム的要素が含まれている点が大きな特徴です。

FirefoxやChromeなど主要ブラウザではすでにHTML5の一部機能が実装されていて、先日リリースされたInternet Explorer9のβ版もHTML5に対応しています。YouTubeでは、HTML5に対応したブラウザで利用すると、Flashがインストールされていない場合にはHTML5プレーヤーで動画が再生されるという新しいコードフォーマットを開発し、現在テストを実施しています。HTML5の正式勧告はまだですが、このようにすでにHTML5の機能を活用したサービスの提供が開始されています。今後、アプリケーション機能強化を志向するWebサイトではHTML5への移行が加速すると予想されます。

第3回・HTML5

テクノロジー名	HTML5
技術の概要	HTML4の機能拡張版として、W3CとWHATWGが共同で策定作業を進めているHTMLの新しい仕様。現時点では2012年3月以降に正式勧告となる予定。
普及状況	正式勧告に先立ち、主要ブラウザではすでにHTML5の一部機能が実装されている。YouTubeやニコニコ動画など、HTML5のサービスの提供が開始されていて、今後HTML5へ移行するサイトが増える見込み。
考えられる影響	HTML5には、Webアプリケーションのプラットフォーム的要素が含まれている点が大きな特徴。HTML5導入によって、Webアプリケーション開発が容易になり、サイトの操作性や利便性が向上することが期待される。

Webサイトが持つ意味をコンピュータに理解させ、コンピュータ間で処理を行なわせるための技術「セマンティックWeb」の実現を目指したXHTML2の構想の一部はHTML5に引き継がれました。よって、HTML5には、Webアプリケーション開発のプラットフォームとしての仕様に加えて、セマンティックWebの要素も含まれています。セマンティックWebの技術は、すでにRSSリーダーやマッシュアップ開発支援などに実用化されていますが、HTML5を導入するサイトが増加するに伴い、セマンティックWebという概念が再び注目を集める可能性は高いといえるでしょう。

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　◎初出：2011年1月31日
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Vol. 11-6 GoogleがChrome用の行動追跡拒否機能を発表

□GoogleがChrome用の行動追跡拒否機能を発表

アメリカGoogleは、ブラウザ「Google Chrome」においてクッキーに依存せずにインターネット広告をオプトアウトできる新しい機能拡張「Keep My Opt-Outs」を発表しました。アドネットワークから配信されるターゲティング広告を一度の操作で簡単にオプトアウトでき、その設定を恒久的に保存できる仕組みです。ほぼ同じタイミングで、Mozilla Foundationも「Firefox」に同様な機能を追加する計画を発表しています。

グーグル、「Chrome」向け機能拡張「Keep My Opt-Outs」を発表--行動追跡を拒否（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/service/20425429/

□Facebookがソーシャルゲームに独自の仮想通貨システム導入を義務づけ

アメリカFacebookは、今年7月以降、Facebookで提供されるすべてのソーシャルゲームにおいて、アイテムに購入に独自の仮想通貨システム「Facebook Credits」を導入することを義務づけると発表しました。現時点では、Facebook Creditsは350以上のFacebookアプリで導入されていて、その決済額はアイテム取引の70%以上を占めています。Facebookでは、Facebook Credits以外の仮想通貨の使用を禁止するものではないとしています。

Facebook、仮想通貨「Facebook Credits」をソーシャルゲームに義務づけ（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/25/news092.html

□Twitterの広告料収入は2012年に2億5000万ドルと予測

アメリカの調査会社eMarketerは、Twitterの広告収入に関する分析レポートを発表しました。それによると、2010年に広告販売を開始したTwitterの広告収入は今後急速に伸びていき、2011年は1億5000万ドル、2012年には2億5000万ドルに拡大すると予測しています。2010年の広告収入はアメリカFacebookが18億6000万ドルに対して、Twitterは4500万ドルでした。Twitterでは、今後セルフ形式によるターゲティング広告を開始する予定です。

Twitterの広告収入、2011年は3倍超の1億5000万ドルに、eMarketerが予測（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110125/356414/

□2011年のタブレットPC販売台数の25%以上が企業による購入に

アメリカDeloitteが公表したタブレットPC市場に関する年次予測によると、2011年には1000万台以上のタブレットPCが企業によって購入される見通しです。この数字は、タブレットPCの予想販売台数全体の25%以上に相当します。2012年にはさらに企業購入の比率が高くなると予想しています。企業のIT部門は特定のOSを好む傾向があるため、PCやスマートフォンのOSがタブレットPCのOSにも反映される可能性があると分析しています。

2011年はタブレット市場の25％を企業での購入が占める見込み――Deloitteの予測（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/25/news060.html

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　◎初出：2011年1月27日
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[WEB マーケティング研究会]vol.89 新連載「Web関連の最新テクノロジー」

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[WEBマーケティング研究会]メールマガジン vol.89  2011.1.26発行
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                    ウェブサイトはこちらから  http://www.webdbm.jp/
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◆index
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[1]  新連載「Web関連の最新テクノロジー・2011年版」連載開始！
[2]　「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
[3]  編集後記

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[1]　新連載「Web関連の最新テクノロジー・2011年版」連載開始！
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新連載「Web関連の最新テクノロジー・2011年版」（全10回）では、今年注目
されそうなテクノロジーを毎回1つ取り上げて、簡単な仕組みや普及状況など
最新の動きと、それぞれのテクノロジーがインターネット利用者に与える影響
を整理します。

第1回・Android（1/17up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/1android-59c5.html
　Androidは、Linuxベースの携帯情報端末向けソフトウェアプラットフォーム
で、オープンソースとして無償で利用できるのが特徴です。Androidが搭載され
たスマートフォンは世界で急速にシェアを拡大しており、2010年の世界スマー
トフォンのOS別市場シェア予測では、Symbian、BlackBerryに次いで第3位になっ
ています。

第2回・LTE（Long Term Evolution）（1/24up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/2ltelong-term-e.html
　LTEとは、光ファイバー並の高速データ通信を可能にする新たな携帯電話の
通信規格で、NTTドコモが「Super 3G」として開発した技術がベースになって
います。データ通信におけるビット当たりの単価を従来の方式に比べて大幅に
削減できるというメリットがあり、すでに主要国の多くの通信事業者が導入を
表明しています。

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[2]　「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
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Vol.11-2 世界のモバイルブロードバンド加入者数は2011年末に10億人（1/13up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/vol-11-2-201110.html
　□2010年の国内IT支出額は前年比0.3%増の9兆4870億円
　□クーポン共同購入サイトPikuが掲載基準や運用ルールを公開
　□マカフィーがウイルス感染を疑似体験できる啓発用サイトを開設

Vol.11-3 世界規模のIPv6試験「World IPv6 Day」を6月8日に実施（1/18up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/vol-11-3-ipv6wo.html
　□Microsoftが無料のWeb開発ツール「WebMatrix」を公開
　□JPRSがJPドメイン名におけるDNSSEC導入を完了
　□アメリカの2011年ソーシャルゲーム市場規模は10億ドル突破へ

Vol.11-4 中国のインターネット利用者は2010年末時点で4億5700万人（1/20up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/vol-11-4-201045.html
　□サイト担当者の6割がソーシャルメディアをマーケティングに活用検討
　□2010年第3四半期のタブレットPC世界出荷台数は前期比45%増の480万台
　□日本ブログメディア新人賞の大賞はiPhoneアプリを紹介する「AppBank」

Vol.11-5 2010年の国内SEO市場規模は前年比19%増の194億円（1/25up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/vol-11-5-2010se.html
　□Googleが独自の共同購入サービス「Google Offers」を計画中
　□KDDIやラックなどがスマートフォン専門のセキュリティ団体を設立へ
　□Twitterのプロフィールに有効な位置情報を登録している人は66%

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[3] 編集後記
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Appleが運営するモバイルアプリ配信サイト「App Store」におけ
るダウンロード件数が、アメリカ時間の1月22日に100億件を突破
しました。100億件目のアプリをダウンロードした人には、1万ド
ル分のiTunesギフトカードが贈呈されるとあって、100億件達成
直前には日本でも大いに盛り上がりました。私も観戦していまし
たが、100億件直前にダウンロードが殺到して、勝負はあっとい
う間についてしまいました。無料アプリでも対象になるため、普
段モバイルアプリを使わない人の飛び入り参加も多かったのでは
ないでしょうか。

実は私もスマートフォンへの乗り換えを検討しているのですが、
iPhoneとAndroid端末どちらにするか、かなり悩んでいます。現
時点でアプリが豊富な点はiPhoneの大きな魅力ですが、今から買
うならGalaxy Sにした方がいい、と強力にプッシュする友人もい
て、もう少し考えてみるつもりです。まずどれかを使ってみて、
簡単に乗り換えられるなら苦労はしないのですが・・　（佐藤）

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Vol. 11-5 2010年の国内SEO市場規模は前年比19%増の194億円

□2010年の国内SEO市場規模は前年比19%増の194億円

アウンコンサルティングが発表したレポートによると、2010年の国内SEO市場規模は前年比18.6%増の193億9000万円となりました。内訳をみると、成果報酬型サービスが牽引したアウトソーシングが前年比22%増の74億1000万円、企業内で完結させるインハウスが前年比19%増の99億7000万円などとなっています。同社では、国内SEO市場規模は今後も成長を続け、2011年に220億円、2014年には290億円規模に拡大すると予測しています。

2010年のSEO国内市場規模は約194億円--アウン試算（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/service/20425278/

□Googleが独自の共同購入サービス「Google Offers」を計画中

アメリカのニュースサイトMashableは、アメリカGoogleが独自の共同購入サービス「Google Offers」の準備を進めていると報じました。買収提案が拒否されたGrouponに対応するサービスとみられています。Googleの広報担当者は、事前購入型の共同購入サービスのテストを行うため、参加する企業の募集をしていることを認めました。現時点では詳細は明らかにできないものの、近いうちに公式の発表が行われるとしています。

グーグル、グルーポンに対抗するサービス「Google Offers」を計画中（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/service/20425327/

□KDDIやラックなどがスマートフォン専門のセキュリティ団体を設立へ

KDDI、ラックと日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は、スマートフォンのセキュリティに関するフォーラム設立の準備会を2月1日に発足すると発表しました。「スマートフォンセキュリティフォーラム（仮称）」に参加を希望する通信事業者や機器メーカー、アプリ開発会社、ユーザー企業などを募り、4月に活動開始を目指します。準備会の第1回会合は2月下旬～3月上旬に開催される予定で、準備会の会費は不要です。

スマートフォンのセキュリティに関するフォーラム設立へ、準備会が発足しメンバーを募集（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110120/356318/

□Twitterのプロフィールに有効な位置情報を登録している人は66%

アメリカXeroxのパロアルト研究所は、約3200万件の英語ツイートから無作為抽出した1万人のアクティブユーザーを対象に、登録されている個人情報について調査を行いました。その結果によると、位置情報欄に有効な位置情報を入力している人は66%で、残りの34%は空欄もしくは架空の地名などを入力していることがわかりました。同研究所では、Twitterの位置情報をマーケティングに利用するには注意が必要と指摘しています。

Twitterのプロフィールで位置情報を入力しているユーザーは66％――PARC調べ（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/20/news057.html

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　◎初出：2011年1月25日
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第2回・LTE（Long Term Evolution）

LTE（Long Term Evolution）とは、光ファイバー並の高速データ通信を可能にする新たな携帯電話の通信規格です。現在のW-CDMAやCDMA2000など第3世代携帯電話（3G）の機能を大きく拡張する目的で、NTTドコモが「Super 3G」として開発した技術がベースになっています。次世代の第4世代携帯電話（4G）への橋渡し的役割が期待されることから、第3.9世代携帯電話（3.9G）とも呼ばれています。LTEには、データ通信におけるビット当たりの単価を従来の方式に比べて大幅に削減できるというメリットがあり、すでに主要国の多くの通信事業者が導入を表明しています。

NTTドコモは、2010年12月に日本初となるLTEの商用サービス「Xi（クロッシィ）」を開始しました。サービス開始当初は、データ通信のみのサービスとなり、USBタイプの端末などをパソコンに接続して利用する形になります。FOMAの通信速度の約10倍となる下り最大75Mbps（屋内の場合）の高速データ通信を実現しており、将来的には下り最大100Mbps程度に高速化される見込みです。2011年から発売される通話機能搭載端末では、通話には従来の3G方式が使われていますが、順次LTE対応エリアでIP電話（VoIP）方式に切り替える計画です。

モバイル端末向けのブロードバンドサービスとしては、すでに日本やアメリカなどで商用サービスが開始されているモバイルWiMAXがあります。モバイルWiMAXは、IEEE 802.16eという移動体の無線通信規格で、理論的には最大で75Mbpsのデータ通信が可能とされています。2009年7月に本サービスが開始されたUQコミュニケーションズの「UQ WiMAX」では、下り最大40Mbpsと屋外ではLTEサービスのXi（下り最大37.5Mbps）を上回ります。ちなみに、UQコミュニケーションズはKDDIが中心になって2007年に設立された通信事業者です。

第2回・LTE（Long Term Evolution）

テクノロジー名	LTE（Long Term Evolution）
技術の概要	NTTドコモが2004年に「Super 3G」として発表した構想をベースに標準化された携帯電話の通信規格。光ファイバー並の高速データ通信が可能。
普及状況	NTTドコモは、2010年12月に日本初となるLTEの商用サービス「Xi（クロッシィ）」を開始。当初は下り最大75Mbps（屋内の場合）の高速データ通信のみ。主要国の通信事業者がLTEの導入を予定している。
考えられる影響	LTEには、データ通信コストを大幅に削減できるというメリットがあり、普及すればデータ通信料金が安くなることが予想される。スマートフォンでのオンラインテレビ視聴など携帯端末の利用形態が変化する可能性が高い。

サービス開始時期ではモバイルWiMAXが先行した形になりましたが、LTEは従来の携帯電話が進化した技術で、間もなく通話機能も利用できることから、日本のみならず、世界の主要国でLTEが次世代モバイルブロードバンドとして普及するのではないかと予想されています。スウェーデンのEricssonは、現在世界で5億人を超えているモバイルブロードバンド加入者数が2011年末までに10億人に達すると予測しています。同社では、LTEなどの普及によって、スマートフォンでのオンラインテレビ視聴などモバイルブロードバンドの利用形態が変化すると分析しています。

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　◎初出：2011年1月24日
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Vol. 11-4 中国のインターネット利用者は2010年末時点で4億5700万人

□中国のインターネット利用者は2010年末時点で4億5700万人

中国ネットワークインフォメーションセンター（CNNIC）が公表した調査報告書によると、2010年末時点の中国のインターネット利用者は4億5700万人に達したことがわかりました。利用状況をみると、オンラインショッピングの利用者は1年間で5000万人以上増加して約1億6100万人となり、利用率は35.1%に伸びました。ソーシャルメディアの利用者は、SNS約2億3500万人、ブログ約2億9500万人といずれも前年比で急増しています。

中国のネット利用者は4億5700万人、ほぼすべてがブロードバンド利用（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110119_421176.html

□サイト担当者の6割がソーシャルメディアをマーケティングに活用検討

宣伝会議は、今注目しているWebマーケティング手法について、企業サイトやECサイトの担当者を対象に実施した調査結果を発表しました。それによると、マーケティング活動においてソーシャルメディアを活用したいと回答した企業は全体の63%を占めました。活用したいツールとしては、Facebook（22%）、Twitter（19%）などとなっていて、最近日本でも利用者数が急増しているFacebookがTwitterを上回っている点が注目されます。

企業のFacebookへの注目度、Twitterを上回る--宣伝会議調べ（ITmedia）
http://japan.cnet.com/news/service/20425108/

□2010年第3四半期のタブレットPC世界出荷台数は前期比45%増の480万台

アメリカIDCが発表したタブレットPCの世界市場に関する調査結果によると、2010年第3四半期の世界出荷台数は前期比45%増の480万台となりました。480万台のうち、約87%に相当する約420万台をAppleのiPadが占めました。同社では、2011年第1四半期に主要ベンダーから相次いで新製品が発売されることをきっかけに市場は急成長し、世界出荷台数は2011年に4460万台、2012年に7080万台規模に拡大すると予測しています。

10年Q3の世界メディアタブレット市場、iPadがシェア87.4％（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20110119/356242/

□日本ブログメディア新人賞の大賞はiPhoneアプリを紹介する「AppBank」

ライブドアは、新人ブロガーの育成を目的として創設した「日本ブログメディア新人賞」の審査結果を発表しました。応募総数約1700件の中から大賞に選ばれたのは、iPhoneアプリを紹介するブログ「AppBank」でした。AppBankは約2年前からiPhoneアプリの紹介記事を掲載していて、現在では月間1700万ページビューを超えるほどの人気を誇っています。広告料収入に頼らない新しいビジネスモデルも評価の対象になりました。

ライブドアの日本ブログメディア新人賞、大賞は「AppBank」（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110118_421059.html

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　◎初出：2011年1月20日
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Vol. 11-3 世界規模のIPv6試験「World IPv6 Day」を6月8日に実施

□世界規模のIPv6試験「World IPv6 Day」を6月8日に実施

Internet Society（ISOC）は、24時間に渡ってFacebookやGoogleなど主要なインターネットサービスのIPv6対応の検証を行う世界規模のIPv6試験「World IPv6 Day」を6月8日に実施することを発表しました。広く使われているサービスがIPv6に切り替わった場合に、どのような問題が生じるのかを明らかにすることが目的です。試験期間中もサービスはIPv4とIPv6の両方で提供されるため、ほとんどのユーザーには影響がないとしています。

IPv6の大規模試験「World IPv6 Day」を6月8日実施、FacebookやGoogleが参加（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110114_420324.html

□Microsoftが無料のWeb開発ツール「WebMatrix」を公開

アメリカMicrosoftは、WordPressやJoomla!などのオープンソースWebアプリを使ってWebサイトを作成できる無料ツール「WebMatrix」を公開しました。ASP.NET RazorやPHPなど複数の開発言語をサポートしていて、あらゆるレベルのWeb開発者が簡単にWebサイトを作成、運営できることを目的にしています。SEOリポートツールなど、Webサイトの運営に役立つ機能も搭載されています。英語や日本語など9言語に対応しています。

Microsoft、無料のWeb開発ツール「WebMatrix」リリース（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/14/news025.html

□JPRSがJPドメイン名におけるDNSSEC導入を完了

日本レジストリサービス（JPRS）は、公開鍵暗号による署名をDNSの応答に付加することで、正当性と内容が改ざんされていないことを検証できるセキュリティ拡張機能・DNSSEC（DNS Security Extensions）をJPドメイン名サービスに導入したことを発表しました。すでにルートゾーンへのDNSSEC導入は完了しており、今回のJPドメイン名サービスへの導入によって、DNSSECの運用体制が完全に整ったことになります。

JPドメイン名がDNSSECに完全対応、大手レジストラ3社が1月中の対応を表明（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110117/356137/

□アメリカの2011年ソーシャルゲーム市場規模は10億ドル突破へ

アメリカの調査会社eMarketerが発表した調査結果によると、アメリカで月に1回以上ソーシャルゲームをプレイするユーザーはインターネット利用者全体の約27%に相当する約6200万人に達し、アイテム販売や広告料収入などを合計した市場規模は10億9300万ドルに急成長する見込みです。売上の中心はアイテム販売ですが、広告料収入の比率が徐々に上昇していて、2010年の14.1%が2012年には20.5%になると予測されています。

ソーシャルゲーム売り上げ、米国で今年10億ドルに――調査会社（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/14/news010.html

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　◎初出：2011年1月18日
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第1回・Android

今回より「Web関連の最新テクノロジー・2011年版」（全10回）の連載を開始いたします。今年注目されそうなテクノロジーを毎回1つ取り上げて、簡単な仕組みや普及状況など最新の動きと、それぞれのテクノロジーがインターネット利用者に与える影響を整理します。
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Androidとは、Googleなどが中心になって設立された業界団体・Open Handset Alliance（OHA）が発表したLinuxベースの携帯情報端末向けソフトウェアプラットフォームです。Googleが2005年に買収したモバイルソフトウェア開発会社の名前であるAndroidが、そのままプラットフォーム名として採用されました。Androidの最大の特徴は、オープンソースとして無償で利用できることです。2008年10月にソースコードが公開されて以来、Androidは数多くのスマートフォンに搭載されています。

Androidが搭載されたスマートフォンは、世界で急速にシェアを拡大しています。IDCが発表した2010年における世界スマートフォンのOS別市場シェア予測によると、Androidはすでに16.3%とSymbian、BlackBerryに次いで第3位にまで勢力を拡大していますが、2014年のシェアは24.6%とSymbianに次ぐ第2位になると見込まれています。Android搭載端末の普及により、Android端末で動作するアプリを販売するサイト「Android Market」も急成長していて、現在スマートフォン向けアプリの販売で圧倒的シェアを握るAppleの「App Store」に近い将来肉薄することも予想されます。

Androidは携帯端末の高性能化に伴い、頻繁にバージョンアップが行われています。2010年12月には、最新バージョンAndroid2.3がリリースされました。さらに、タブレットPCを想定したハイエンド仕様の次世代バージョンAndroid3.0のプレビュー版のデモが、2011年1月にアメリカで開催された世界最大の家電見本市CES 2011で公開されました。バージョンが新しくなるごとにハード側に要求されるスペックが高くなり、現時点ではAndroid2.3が搭載されているスマートフォンの機種も限られていますが、今後時間の経過とともに、スマートフォンでも2.3系から3.0系に移行していく見込みです。

第1回・Android

テクノロジー名	Android
技術の概要	Googleなどが中心になって設立された業界団体が公開しているLinuxベースの携帯情報端末向けソフトウェアプラットフォーム
普及状況	2008年10月にソースコードが公開されて以来、Androidは数多くのスマートフォンに搭載されていて、2010年の世界スマートフォンのOS別市場シェアで16.3%を占めている。2014年にはシェアが24.6%まで拡大する見込み。
考えられる影響	2011年1月には、タブレットPCを想定したハイエンド仕様の次世代バージョン3.0のプレビュー版を発表。Googleが中心になって推進している「Google TV」やカーナビ、情報家電など組み込み機器向けにも今後普及することが予想される。

もともとモバイル端末向けに開発されたAndroidですが、Googleが中心になって推進している「Google TV」にはOSとしてAndroidが搭載されています。また、テレビ用のセットトップボックス、カーナビ、情報家電など組み込み機器向けにも拡大していこうという動きがあり、2009年3月には日本でも普及団体「Open Embedded Software Foundation（OESF）」が発足しています。Androidが搭載された端末ではアプリが動作することから、今後はAndroidが搭載されたあらゆる電化製品がパソコンに近い機能を持った情報端末に進化する可能性を秘めているといえます。

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　◎初出：2011年1月17日
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Vol. 11-2 世界のモバイルブロードバンド加入者数は2011年末に10億人

□世界のモバイルブロードバンド加入者数は2011年末に10億人

スウェーデンのEricssonは、現在世界で5億人を超えているモバイルブロードバンド加入者数が2011年末までに10億人に達するという予測を発表しました。同社では、HSPA、LTE、CDMA2000 EV-DO、モバイルWiMAX、TD-SCDMAの5つをモバイルブロードバンドと定義しています。今後LTEなど高速データ通信の普及に伴い、スマートフォンでのオンラインテレビ視聴などモバイルブロードバンドの利用形態が変化すると分析しています。

世界モバイルブロードバンド人口、2011年末には10億人に――Ericsson予測（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/12/news056.html

□2010年の国内IT支出額は前年比0.3%増の9兆4870億円

IDC Japanは、2010年の国内IT支出額に関する調査結果を発表しました。それによると、日本経済の緩やかな景気回復基調に伴い、2010年のIT支出額は前年比0.3%増の9兆4870億円とプラス成長になりました。企業規模別にみると、大企業（従業員1000人以上）が0.6%増、中堅企業（500～999人）が0.2%増なのに対して、中小企業（100～499人）は0.1%減、小規模企業（99人以下）は0.5%減と規模によって格差があることがわかります。

2010年国内IT支出額は0.3％の9.48兆円、緩やかな回復基調（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110112/355982/

□クーポン共同購入サイトPikuが掲載基準や運用ルールを公開

クーポン共同購入サイトPikuを運営するピクメディアは、広告掲載基準や運用ルールに関する5原則をまとめた「Pikuルール」を公開しました。その中で、掲載する商品・サービスについては、「自分の家族や友人に勧められるもの」と明記して、生鮮食品の場合は事前にサンプルを提供してもらうことなども盛り込まれています。同社では、運用ルールの開示により、業界の健全な発展と消費者の保護に寄与できるとしています。

「家族に勧められる商品以外はダメ」クーポンサイトPikuが掲載基準を開示（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110111_419583.html

□マカフィーがウイルス感染を疑似体験できる啓発用サイトを開設

マカフィーは、ウイルス感染を疑似体験できる「マカフィーウイルス被害・疑似体験サイト」を開設しました。ウイルス疑似体験コンテンツを開いた後、画面に表示されるメッセージに不用意な対応をすると、エラーや警告メッセージが大量に表示されるなど、ウイルスに感染した時と同じような画面に変わりウイルス感染の怖さを体験できます。今回は、トロイの木馬やSEOポイズニングに関する脅威が解説されています。

突如大量に表示される警告に冷や汗、マカフィーがウイルスの怖さを疑似体験できるサイトを開設（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110112/355989/

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　◎初出：2011年1月13日
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[WEB マーケティング研究会]vol.88 成長するモバイル広告ネットワーク

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[WEBマーケティング研究会]メールマガジン vol.88  2011.1.12発行
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◆index
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[1]　「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
[2]  編集後記

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[1]　「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
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Vol.11-1 AdMobのモバイル広告ネットワークの広告リクエスト数が1日20億件を
突破（1/11up）
http://www.webdbm.jp/2011/01/vol-11-1-admob1.html
　□2010年第4四半期のWebブランド指数は「Yahoo! JAPAN」が首位
　□アメリカMcAfeeが「2011年のサイバー脅威予測」を発表
　□就職活動をしている都内の大学・大学院生の47%がiPhoneを活用

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[2] 編集後記
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明けましておめでとうございます。新年早々、インターネットで
はクーポン共同購入サイトでのトラブルが大きなニュースとして
報道されました。日本上陸直後から注目していたサイトだけに、
今回のトラブルはちょっと残念に思います。

昨年以降、クーポン共同購入サイトが数多く登場していますが、
調査目的でいくつかのサイトに会員登録したものの、昨年は利用
する機会がありませんでした。今回の事件をきっかけに会員登録
したサイトを訪問して、どんな企業がどんな商品やサービスを販
売しているのかを注意深く観察してみたところ、以前から探して
いたサービスが安く提供されているのを偶然発見、思わずクーポ
ンを購入してみました。ちょっと贅沢な買い物になりましたが、
あの事件の直後だけに、各社とも購入者の満足度向上に力を入れ
てくるはず、だから今が絶好のチャンス、という都合のいい自分
への言い訳も考えたりしました。やはり新しいサービスは実際に
体験してみないとわかりませんからね。

今年もどうかWebマーケティング研究会をよろしくお願いいたし
ます。（佐藤）

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Vol. 11-1 AdMobのモバイル広告ネットワークの広告リクエスト数が1日20億件を突破

□AdMobのモバイル広告ネットワークの広告リクエスト数が1日20億件を突破

アメリカGoogleは、傘下のモバイル広告ネットワークAdMobにおける広告リクエスト数が、1年前の約4倍に当たる1日20億件を突破したと発表しました。月間ベースの広告リクエスト数の成長率が高い地域は、アジア（前年同月比564%）、西欧（同471%）、オセアニア（同363%）の順となっています。AdMobは2010年5月にGoogleに買収されて以来、160ヶ国の1000以上のモバイルサイトに対して広告を配信しています。

Google傘下のモバイル広告AdMob、1日当たりの広告リクエストが20億件超と発表（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1101/07/news035.html

□2010年第4四半期のWebブランド指数は「Yahoo! JAPAN」が首位

日経BPコンサルティングは、Webサイトの総合的なブランド力を示すWebブランド指数の最新調査結果（2010年第4四半期版）を発表しました。総合ランキングは、「Yahoo！JAPAN」が首位となりました。Webブランド指数は、アクセス頻度、コンバージョン、波及効果、サイト・ユーザビリティ、サイト・ロイヤルティ、態度変容の6項目における評価をポイント化したもので、国内主要800サイトを対象に3ヶ月ごとに実施されています。

Webブランド指数ランキング首位に「Yahoo! JAPAN」（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20110106/355848/

□アメリカMcAfeeが「2011年のサイバー脅威予測」を発表

アメリカMcAfeeは、2011年に予想される脅威についてMcAfee Labsが分析した「2011年のサイバー脅威予測」を発表しました。引き続きAndroid、Google TV、iPhoneなどのプラットフォームに関連する脅威が増大すると予測されています。ソーシャルメディアに対する攻撃としては、URL短縮サービスが標的にされる可能性がもっとも高く、foursquareなどの位置情報サービスが悪用されるケースも増えると警告しています。

McAfeeの「2011年サイバー脅威予測」、位置情報サービスなども標的に（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110106_418311.html

□就職活動をしている都内の大学・大学院生の47%がiPhoneを活用

日経HRが実施した「都内の大学・大学院生の就職活動調査」の結果によると、就職活動中の学生の47%がiPhoneを活用していることがわかりました。iPhoneを利用している人のうち、使っている携帯端末がiPhoneのみの人は28%、他の機種との併用は19%となっています。同社では、就職活動中の学生にスマートフォンが普及している背景として、会社説明会の応募が携帯専用サイトから行えないことが多いためと分析しています。

就活生の約半数はiPhoneを利用、Xperiaは4％---日経HR調査（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20110105/355829/

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　◎初出：2011年1月11日
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