Vol. 10-15 Gumblar対策方法の情報を共有するコミュニティが発足

□Gumblar対策方法の情報を共有するコミュニティが発足

セキュリティ企業など14社は、GumblarなどWebを経由した攻撃の有効な対策を検討して情報を共有するために「Web感染型マルウェアコミュニティ」を設立することを発表しました。コミュニティは、不正プログラム（マルウェア）の調査・研究を行う「調査会員」と、その研究成果を活用して利用者の保護活動を行う「賛助会員」によって運営されます。有効な対策手段などをまとめたレポートは一般にも公開される予定です。

ガンブラー対策でセキュリティ企業などがコミュニティ設立（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100302/345254/

□世界のトップ100社の約8割がソーシャルメディアを活用

アメリカの大手代理店Burson-Marstellerは、Fortune Global 500のトップ100社を対象にソーシャルメディア利用の実態調査を実施しました。その結果によると、79%の企業がTwitterやYouTubeなどソーシャルメディアを活用していることがわかりました。メディア別の利用率を見ると、Twitterのアカウントは65%、Facebookのファンページは54%、YouTubeのチャンネルは50%、企業ブログは33%となっていて、特に欧米でTwitter活用が浸透しているようです。

欧米企業、TwitterやFacebookを活用（インターネットコム）
http://japan.internet.com/busnews/20100301/1.html

□ヤフーがアドネットワークの広告在庫を取引できる市場を開設へ

ヤフーは今年4月1日に、アメリカRight Mediaが運営するネット広告のマーケットプレイスのシステムを使い、アドネットワークの広告枠を代理店や広告主などが売買できる市場を開設すると発表しました。売り手と買い手がネット広告の枠を直接売買できるため、効率的なネット広告の流通が実現できると同社では説明しています。なお、当初はYahoo！JAPAN以外で、アドネットワークに参加しているサイトの広告枠が売買の対象になります。

ヤフー、広告在庫の取引市場を開設　アドネットワーク対象（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1003/02/news101.html

□WHOISに登録されているドメイン所有者情報は約7割がおおむね正確

アメリカの社会科学調査機関National Opinion Research Center（NORC）が公表した報告書によると、「.com」などのドメイン名所有者に関する情報が登録されているWHOISサービスのレコードのうち、登録者にたどりつくことができた情報は約7割でした。完全に正確だった情報が23%含まれる一方で、住所や氏名など一部に重大な誤記があった情報は20%に達しており、登録されている情報が正しくないケースも少なくない実態が浮き彫りになりました。

WHOISレコードの7割はだいたい正確、しかし明白な虚偽なども8％（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100302_352127.html

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　◎初出：2010年3月4日
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