WEBマーケティング研究会

Vol. 10-13 Googleが次世代広告プラットフォーム「DoubleClick for Publishers」を発表

□Googleが次世代広告プラットフォーム「DoubleClick for Publishers」を発表

アメリカGoogleは、従来提供してきた広告配信管理ツールの「DoubleClick DART」と「Google Ad Manager」に代わる次世代広告プラットフォーム「DoubleClick for Publishers（DFP）」を発表しました。小規模パブリッシャー向けには無料サービスも提供されます。「DoubleClick Ad Exchange」には、複数のアドネットワークを対象に広告スペースを競売形式で販売できる新機能「dynamic allocation」が追加されました。

Google、次世代広告プラットフォーム「DoubleClick for Publishers」を発表（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/23/news017.html

□Web広告研究会が「トリプルメディア、トリプルスクリーン戦略を考える時代」と宣言

日本アドバタイザーズ協会のWeb広告研究会は、「トリプルメディア、トリプルスクリーン戦略を考える時代」という宣言を発表しました。同研究会では、2002年から会員企業の共有する意識を「宣言」という形で発表していて、今回で11回目になります。トリプルメディアとは、ペイドメディア（買うメディア）、オウンドメディア（所有するメディア）に加えて、TwitterやSNSなどのアーンドメディア（得るメディア）の3つを指しています。

Web広告は「トリプルメディア、トリプルスクリーン戦略」へ（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100223_350709.html

□自治体のモバイルサイトがあれば便利と回答した人が8割以上

トランスコスモスとmedibaが共同で実施したアンケート調査の結果によると、自治体が提供するインターネットサービスを利用したことがある人が約半数に達していることがわかりました。居住地の自治体がモバイルサイトを持っていることを知っている人は約4割で、そのうち約7割がそのモバイルサイトにアクセス経験があると回答しています。また、自治体のモバイルサイトがあれば便利と回答した人は、全体の8割以上にのぼります。

「自治体のモバイルサイトがあれば便利」が8割--トランスコスモスとmediba調べ（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20408994,00.htm

□2010年2月にTwitterのツイートが1日5000万回に

アメリカTwitterは、Twitter利用者が投稿したツイートの推移数グラフを公開しました。それによると、2007年には1日あたりのツイートは5000回程度でしたが、2008年までに30万回、2009年までに250万回と急増し、2010年2月には1日5000万回に達しています。なお、1日5000万回は1秒あたりにすると約600回になります。この数字には、スクリプトなどを使って不特定多数に向けて発信されたスパム的なツイートは除外されています。

Twitterのつぶやきは1日5000万回、推移グラフ公開（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100223_350711.html

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　◎初出：2010年2月25日
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Vol. 10-12 2009年の国内ネット広告費は7069億円で初めて新聞広告費を上回る

□2009年の国内ネット広告費は7069億円で初めて新聞広告費を上回る

電通が発表した「2009年日本の広告費」によると、2009年のネット広告費は前年比1.2%増の7069億円となり、新聞広告費の6739億円を初めて上回りました。ネット広告費は前半低調でしたが、モバイル広告などが好調で後半に回復し、前年比プラスを維持しました。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体は前年比14.3%減、特に歴史のある雑誌の休刊が相次いだ影響もあり、雑誌広告費は前年比25.6%と大きく減少しました。

ネット広告費、新聞抜く　総額は11.5%減（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/22/news056.html

□2009年12月時点の日本のソーシャルメディア利用者は4655万人

ニールセン・カンパニーは、アメリカや日本など10ヶ国を対象に実施したSNSの利用状況に関する調査結果を発表しました。SNSにTwitterやブログなどを加えたソーシャルメディアの利用者数は、2009年12月時点でアメリカが1億4205万人、日本が4655万人となっています。1人あたりのソーシャルメディア月間利用時間は、オーストラリアが6時間52分でもっとも多く、日本は10ヶ国中もっとも少ない2時間50分でした。

SNSの月間利用時間は平均5時間半、1年で82%伸びる（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100218_349772.html

□エデルマンが独自のアルゴリズムによるTwitter影響力ランキングを発表

エデルマンは、独自に開発したアルゴリズム「TweetLevel」に基づいたTwitter影響力ランキングを発表しました。発表された影響力トップ100のTwitterアカウントには、16人の日本人もランクインしています。TweetLevelは、影響度、人気度、関与度、信頼度の4つの指標について30以上の測定基準を用いて算出されるもので、フォロワー数だけではなく、発言されたツイートの重要性がわかる仕組みであると説明されています。

エデルマン、Twitterの影響力ランキングTOP100を発表--日本人も16名がランクイン（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/tech/story/0,2000056025,20409006,00.htm

□AMIOフォーラムがデジタル放送波を使ったコンテンツ配信実験を3月2日に実施

デジタル放送を活用した紙メディアのデジタル配信の実現を目的に2009年11月に設立された「AMIOフォーラム」は、3月2日14～17時にデジタル放送波を使ったコンテンツ配信の公開実験を慶応義塾大学三田キャンパスで行うと発表しました。日本雑誌協会が提供する雑誌16誌に加え、本や新聞などをPDFや独自形式など4つの配信データに転換して、デジタルテレビのほか、電子書籍端末やスマートフォンなど様々な端末に向けて配信します。

放送波を使って新聞/雑誌を配信、AMIOフォーラムが3月に公開実験（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100219/344850/

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　◎初出：2010年2月23日
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第5回・CPA（Cost Per Acquisition）

Webサイトのアクセス解析を行う大きな目的の一つとして、ネット広告の効果測定があります。最近では、サーチエンジンのキーワードに連動してテキスト広告を表示するリスティング広告が主流になりつつありますが、リスティング広告ではキーワードによってクリック単価が異なるため、どのキーワードに出稿するのが効果的かを検証することが重要になります。その際、指標としてよく使われるのがCPAです。CPAとは「Cost Per Acquisition」の略語で、購入や資料請求などのコンバージョン獲得単価を意味します。キーワードごとのCPAを比較することで、もっともコストパフォーマンスのいいキーワードを見つけることができます。

リスティング広告の場合、広告をクリックして最初に表示されるページによってコンバージョン率は大きく左右されると言われています。そこで、キーワード別にキーワードの内容に合った特設ページ（ランディングページ）を作成して、リスティング広告にリンクを設定する手法を取るのが一般的です。特定のキーワードでCPAがよくない場合、ランディングページがコンバージョン率を下げている可能性もあり、「ランディングページ最適化」を行ってCPAが改善するかどうかを検証する必要があります。

CPAは、ECサイトにおける購入やB2Bサイトにおける資料請求や会員登録などあらゆるコンバージョンに応用できますが、ECサイトの購入コンバージョンでは、低額商品のCPAと高額商品のCPAを単純比較するのは難しいでしょう。そのようなケースでは、ROAS（Return On Advertising Spend）と呼ばれる指標が使われます。ROASは、広告料に費やしたコストに対する売上額を示したもので、通常は広告料1円あたりの売上額で表示されます。資料請求や会員登録についても、コンバージョン1件あたりの価値をあらかじめ登録しておけば、たとえば会員登録のROASを自動的に算出してくれる解析ツールもあります。

第5回・CPA（Cost Per Acquisition）

指標の名称	意味と特徴	注意点
CPA（Cost Per Acquisition）	商品の購入や会員登録などのコンバージョン1件あたりの獲得コスト。広告の媒体や連動するキーワード別にCPAを測定して、コストパフォーマンスを比較する。	ECサイトでは、商品の価格帯によってコンバージョン獲得の難易度が異なるので、単純比較できない。
ROAS（Return On Advertising Spend）	ネット広告に費やしたコスト1円あたりの売上高。CPAと異なり、数値が高い方が広告のコストパフォーマンスがいいことを表す。	広告費用の回収率として%で表記されることもある。

ネット広告の効果測定には、間接コンバージョンをどう評価するかという課題があります。間接コンバージョンの代表例としては、バナー広告などのディスプレイ広告が記憶に残り、時間をおいてサーチエンジンなどを経由して広告主のサイトを訪問して注文に至るというポストインプレッション効果があります。アメリカcomScoreの調査によると、ディスプレイ広告に接触した人の18%が関連する検索を行い、29%が広告主のブランドサイトを訪問していたことがわかりました。今後、間接コンバージョンを捕捉して、そのCPAやROASも測定できるようなツールが普及すれば、ディスプレイ広告の評価は大きく変化するかもしれません。

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　◎初出：2010年2月22日
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Vol. 10-11 経済産業省が意見募集サイト「アイディアボックス」を開設

□経済産業省が意見募集サイト「アイディアボックス」を開設

経済産業省は、IT政策に関する意見を2月23日から3月15日まで受け付ける意見募集サイト「経済産業省アイディアボックス」を開設しました。投稿されたアイデアに対して賛否投票できる仕組みで、Twitterによる意見交換も行われます。昨年10月には電子政府をテーマとした同様の意見募集サイトによる実証実験が行われましたが、その時には1000を超えるアイデアや意見の投稿に対して、7000を超える投票が寄せられました。

経産省、IT政策を一般から募集するサイト開設、Twitterも活用（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100216_349377.html

□2010年末の世界の携帯電話加入件数は50億件に達する見込み

国際電気通信連合（ITU）が公表した調査結果によると、2010年末の世界の携帯電話加入件数は50億件に達する見込みです。2009年末時点での加入件数は約46億件でした。また、スマートフォンなど携帯端末によるブロードバンドサービスの加入件数は、2009年末の約6億件が2010年末には約10億件に急増するとしています。今のペースで成長を続ければ、5年以内に携帯端末からのアクセスがPCからのアクセスを追い抜くことが予想されます。

世界の携帯電話加入数、2010年に50億件へ（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/17/news027.html

□Gumblarに代わる新しいWeb誘導型マルウェアの感染被害拡大

カスペルスキーは、国内企業のWebサイトがPegel（ピーゲル）と呼ばれるWeb誘導型マルウェアに感染した被害を確認したことを発表しました。Pegelは、昨年から猛威を振るっているGumblarの亜種と同様に、改ざんされたWebサイトを閲覧したユーザーをスクリプトを使って不正サイトに誘導するのが特徴です。同社では、使用しているPCがPegelに感染していると確認された場合、OSを再インストールすることを推奨しています。

Gumblar亜種に代わって今度は「Pegel」が拡大：カスペルスキー警告（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/sec/story/0,2000056024,20408679,00.htm

□サイバーエージェントがmixiアプリ向け成果報酬型広告「CAリワード」を開始へ

サイバーエージェントは、PC版のmixiアプリに配信する成果報酬型の広告「CAリワード」を3月初旬から開始すると発表しました。広告を収益性の高い順に表示する自動最適配信機能を導入しており、今年9月までに100のmixiアプリに広告を配信することを目標にしています。CAリワード広告を閲覧したユーザーには、広告を経由して商品購入や会員登録をすると、mixiアプリで利用できるポイントが付与される特典があります。

サイバーエージェント、mixiアプリ向けの成果報酬型広告を開始（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20408720,00.htm

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　◎初出：2010年2月18日
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Vol. 10-10 Googleで日本語のリアルタイム検索がスタート

□Googleで日本語のリアルタイム検索がスタート

Googleで日本語のリアルタイム検索ができるようになりました。日本語を入力して検索して、検索結果ページの検索ツールで「最新」を選択すると、「Google Buzz」や「Twitter」の投稿などが最新の検索結果として表示されます。このリアルタイム検索は、英語でのサービスは2009年12月に開始されていました。なお、Googleの英語サイト「google.com」で日本語を入力しても、同様にリアルタイム検索の結果が表示されます。

Google、日本語によるリアルタイム検索が可能に（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100212_348740.html

□2009年第4四半期にTwitterへの政治的攻撃が世界で増加

マカフィーが発表した2009年第4四半期のインターネットセキュリティ脅威レポートによると、新型インフルエンザや2010年開催のサッカーワールドカップなどのニュースに便乗したスパムやフィッシング詐欺が多発したほか、Twitterを標的とした政治的な攻撃も世界中で増加していることがわかりました。Twitterへの攻撃としては、「Iranian Cyber Army」と名乗るグループが仕掛けた攻撃などの例が報告されています。

Twitterへの攻撃やマイケル・ジャクソン関連スパムが横行--マカフィー調べ（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/sec/story/0,2000056024,20408528,00.htm

□2009年アメリカのディスプレイ広告インプレッション数は4兆3000億回

アメリカcomScoreが発表した調査結果によると、2009年にアメリカのデジタルメディアで掲載されたバナー広告などのディスプレイ広告の総インプレッション数は、前年比21%増の4兆3000億回に伸びたことがわかりました。増加要因の内訳は、広告が到達する利用者数の増加が8%、利用者1人あたりの閲覧回数の増加が12%となっています。最もディスプレイ広告を表示したサイトはYahoo!で、インプレッション数は5212億回でした。

2009年の米国ディスプレイ広告、最多掲載サイトはYahoo!（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20100210/344436/

□リアルタイム動画配信サービスは3人に1人が利用経験あり

アイシェアは、ネット回線とカメラがあれば誰でもライブ中継を世界に向けて配信できる「リアルタイム動画配信サービス」に関する調査結果を発表しました。それによると、リアルタイム動画配信サービスを視聴または配信したことがある人は合計で33.3%と、3人に1人は利用経験があることがわかりました。今後の利用意向についても、「利用したい」と「機会があれば利用したい」の合計が約7割に達しています。

リアルタイム動画配信サービス「利用したい」が7割（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100215_349151.html

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　◎初出：2010年2月16日
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第4回・コンバージョン率

「コンバージョン率」とは、一定期間の間にサイトを訪問したユニークユーザー数のうち、商品の購入や会員登録など具体的なアクションを起こした人の割合を指します。コンバージョンを日本語に直訳して「転換率」と表現することもあります。たとえば、月間のユニークユーザー数が1万人で、その月に商品を購入した人が100人なら、購入コンバージョン率は1%ということになります。サイト全体のコンバージョン率に加えて、集客した媒体別のコンバージョン率を測定することも可能で、ネット広告の効果測定指標としても広く使われる指標です。

アクセス解析ツールでコンバージョン率を測定するには、コンバージョンとして認められるページのURLを定義します。たとえば、商品の購入であれば、注文完了後に表示される「注文ありがとうございました」ページのURLをあらかじめ登録して、そのURLにアクセスされた回数をコンバージョン数としてカウントします。コンバージョン数をその期間のユニークユーザー数で割れば、自動的にコンバージョン率が計算されます。Google Analyticsでは、このURLの設定を「目標設定」と表現しています。資料のダウンロードをコンバージョンと定義したい場合は、ダウンロード完了後に何らかのページが表示されるようにしておき、そのページのURLを目標に設定すればいいでしょう。

一般的なショッピングサイトでは、サイト全体の購入コンバージョン率は平均1%から2%程度と言われています。ただし、サイト全体のコンバージョン率だけを計測してその推移を見ても、コンバージョン率を高めるための改善策は見えてきません。ECサイトでは、あるページまでたどり着くとコンバージョン率が明らかに高くなるキーとなるページが存在する場合が少なくありません。アクセス解析ツールで特定ページのURLを目標として設定すれば、そのページの「到達率」を測定できます。いくつかのページの到達率を測定すると、キーとなるページの到達率を下げている要因が見つかることがあります。その要因を取り除く改善を施し、仮説通りにページ到達率の上昇がコンバージョン率に連動するかを検証して、サイト全体のコンバージョン率向上を目指します。

第4回・コンバージョン率

指標の名称	意味と特徴	注意点
コンバージョン率	商品の購入や会員登録など具体的なアクションを起こしたユニークユーザーの割合。注文完了時に表示されるページのURLなどをコンバージョンとして設定する。	解析ツールによっては、URLに加えてコンバージョンを定義するタグを別に設置する必要がある。
ページ到達率	ユニークユーザー数のうち、特定のページに到達したユーザーの割合。コンバージョン率と同様に目標となるページのURLを設定して計測する。	任意のページの到達率を測定できるが、解析ツールによって設定できる目標URL数の上限が異なる。

アクセス解析ツールで、サイトへの進入経路別のコンバージョン率を測定することも可能です。最近では、サーチエンジン経由でいきなり商品詳細ページにアクセスしたり、ブログやSNSの投稿を経由したり、サイトへの進入経路は多様化する一方です。また、リスティング広告の場合は、キーワードによって最初に表示されるランディングページを使い分けるのが一般的になっています。ネット広告の費用対効果を最大化するためにも、コンバージョン率が高い進入経路を見つけて、その経路からの誘導を強化することが重要です。

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　◎初出：2010年2月15日
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[WEB マーケティング研究会]vol.65 注目を集める中国のネットショッピング市場

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[WEBマーケティング研究会]メールマガジン vol.65  2010.2.10発行
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◆index
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[1]　「Webサイト効果測定の基本指標」最新記事
[2]　「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
[3]　編集後記
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[1] 「Webサイト効果測定の基本指標」最新記事
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連載「Webサイト効果測定の基本指標」（全9回）では、サイトの問題把握と施
策の効果測定のために欠かせないアクセスログ解析について、解析に使われる
基本指標の一般的な定義や特徴を見ていきます。

第2回・ページビュー数（2/2up）
http://www.webdbm.jp/2010/02/2-3114.html
　閲覧されたページの総数を表す「ページビュー数」は、サイトの実力を比較
する上で、ユニークユーザー数と並んで重視される指標の一つです。ここ数年
のWebアプリケーションの変化によって、ページビューに対する評価も変化し
ています。

第3回・サイト滞在時間（2/8up）
http://www.webdbm.jp/2010/02/3-89ba.html
　訪問者がサイトに滞在した時間を表す「サイト滞在時間」は、サイトのカテ
ゴリーによってセッションごとの滞在時間の意味が異なります。例として、動
画などのコンテンツ提供サイトと製品販売サイトとの、滞在時間に対する考え
方の違いを見ていきます。

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[2] 「注目のWebマーケティング関連ニュース」最新記事
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Vol.10-6 2009年の国内のミニブログ訪問者は約1230万人（1/28up）
http://www.webdbm.jp/2010/01/vol-10-6-200912.html
　□12月に登場したGumblarの亜種が感染サイトの約4割から検出
　□楽天が2010年後半にも中国でショッピングモール事業開始へ
　□メルマガはタイトルで読むかどうかを判断する人が84%

Vol.10-7 今年度から2月は「情報セキュリティ月間」に（2/2up）
http://www.webdbm.jp/2010/02/vol-10-7-2-60f0.html
　□Webベースの「ボットネット」が半年で2倍に急増
　□アドネットワークKauliで「ポストインプレッション効果広告」提供開始
　□Googleが古いバージョンのブラウザのサポートを段階的に終了

Vol.10-8 IPAが「Gumblar」による一連の攻撃の対策を呼びかけ（2/4up）
http://www.webdbm.jp/2010/02/vol-10-8-ipagum.html
　□アメリカMicrosoftが「Windows Azure」を21ヶ国で正式リリース
　□「東京インタラクティブ・アド・アワード」の作品募集を開始
　□2015年の市場規模はデジタル新聞が130億円、デジタル雑誌が105億円に

Vol.10-9 JPRSユーザー会が「.日本」ドメインについて意見を表明（2/9up）
http://www.webdbm.jp/2010/02/vol-10-9-jprs-6.html
　□アメリカFacebookは従来のバナー広告からソーシャル型広告にシフト
　□2009年の中国ネットショッピング市場規模は前年比でほぼ倍に
　□UCC上島珈琲がTwitterでのスパム行為を指摘されて謝罪

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[3] 編集後記
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先日、中国市場でネット販売を開始したい企業向けのセミナーに
参加してきました。昨年以降、似たテーマのセミナーが増えてい
ますが、今回は上海にWebインテグレーションの会社を立ち上げ
て、数多くの日本企業の支援を実際に手がけてきた日本人社長が
講師だったこともあり、会場は超満員の盛況ぶりでした。

講師の口から何度も出てきた言葉は「中国市場は甘くない」でし
た。これは中国市場だけに限りませんが、いきなりネット販売の
みで成功するには、サイトへの集客のために大きな費用がかかり
ます。中国市場を本気で狙うなら、現地に店舗などの拠点を持つ
くらいの踏み込んだ戦術が必要のようです。そのハードルが高い
からこそ、チャンスと言えるかもしれませんが。　（佐藤）

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会員の方にお送りしております。
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　◎初出：2010年2月10日
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Vol. 10-9 JPRSユーザー会が「.日本」ドメインについて意見を表明

□JPRSユーザー会が「.日本」ドメインについて意見を表明

JPRSユーザー会は、新設される予定の「.日本」ドメインについて、利用者が混乱しないように既存の「.jp」と完全に一致する形で導入するべきという意見を表明しました。また、レジストリ選定にあたっても、「.jp」ドメインと同等以上の品質でDNSを運営できることを条件とするべきとしています。「.日本」ドメインについては、すでに日本インターネットドメイン名協議会がレジストリ事業者の選定作業を進めています。

「.日本」と「.jp」は完全に一致する形で導入を、JPRSユーザー会（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100204_346913.html

□アメリカFacebookは従来のバナー広告からソーシャル型広告にシフト

アメリカFacebookは、アメリカMicrosoftとの提携内容を拡大することを発表しました。今回の提携拡大によって、Microsoftの検索エンジン「Bing」がFacebookから利用できるようになります。その一方で、Microsoftが販売していたFacebook上のバナー広告は販売中止となり、「Engagement Ads」や利用者の行動履歴に基づいたターゲティング広告などのソーシャル型広告をFacebookが直接販売することになりました。

米Microsoft、Facebookとの提携関係を拡大、検索機能を強化へ（ASCII.jp）
http://ascii.jp/elem/000/000/496/496094/

□2009年の中国ネットショッピング市場規模は前年比でほぼ倍に

中国の調査会社iResearch Consulting Groupが公表した調査結果によると、2009年の中国ネットショッピング市場規模は2484億元（約3兆2300億円）と前年比93.7%増とほぼ倍増しました。ここ数年、中国のネットショッピング市場規模は、2007年561億元、2008年1282億元と毎年100%超える成長率を達成してきました。今後、成長率は若干鈍化するものの、同社では2013年には1兆元（約13兆円）に達すると予測しています。

2009年の中国ネットショッピング市場は2484億元規模に（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100208_347743.html

□UCC上島珈琲がTwitterでのスパム行為を指摘されて謝罪

UCC上島珈琲は、TwitterでBOTと呼ばれるプログラムを使って自動的に宣伝メッセージを送ったことについて、Twitterの利用規約に違反したと謝罪してTwitterでの宣伝活動を中止しました。キャンペーン内容を伝えるメッセージを、「コーヒー」や「懸賞」など特定の言葉をつぶやいた利用者に自動的に送信したため、メッセージを受け取った利用者からは、企業アカウントを偽装したスパムではないかという指摘が相次ぎました。

UCC、Twitterでのキャンペーン告知を謝罪　複数アカウントのBOTでメッセージ送信（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/05/news076.html

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　◎初出：2010年2月9日
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第3回・サイト滞在時間

「サイト滞在時間」とは、文字通り訪問者がサイトに滞在した時間です。「利用時間」などと表現されることもあります。具体的には、あるページが開かれた時間（サーバからHTMLファイルが送出された時間）と次のページが開かれた時間の差でページごとの滞在時間を計測して、その時間を合計します。一般的な解析ツールでは、サイト全体の月間総滞在時間はもちろん、セッションごとやユニークユーザー1人あたりの平均滞在時間などが計測できます。

2007年7月、アメリカの視聴率調査会社Nielsen//NetRatingsは、これまでのページビュー数や訪問者数中心の指標を見直し、サイトの「総滞在時間」を重視する指標に変更することを発表しました。サイト間の総滞在時間の比率を分析すると、ページビュー数の比率よりも安定していることが判明したため、サイトの価値を推し測るには総滞在時間が最良の指標であると判断したようです。日本のネットレイティングスでも、Web2.0的サービスの特徴は「時間消費型サービス」であると指摘しています。訪問者がサイトでどれだけ時間を消費しているかが、サイトの評価につながることは間違いないでしょう。

実は、アクセスログから正確な滞在時間を計測するのは難しい面もあります。たとえば、最後に閲覧したページは、次のページの記録がサーバに残らないので滞在時間が測定できません。直帰の扱いは解析ツールによって若干異なりますが、Google Analyticsでは直帰した人の滞在時間はゼロと記録されます。タブを複数開いて他のサイトのページを閲覧しているようなケースでは、30分以内に元のページへ戻って操作を再開すると、他のサイトを閲覧していた時間も滞在時間として記録されます。ただし、今後はブラウザの仕様変更や解析ツールの技術向上によって、より正確な滞在時間が計測できるようになると期待されています。

第3回・サイト滞在時間

指標の名称	意味と特徴	注意点
サイト滞在時間	ページの滞在時間は、そのページが開かれた時間と次のページが開かれた時間の差で計測する。ページあたりの滞在時間をすべて合計したのが、サイトの総滞在時間になる。	最後に閲覧したページは、次のページの記録が残らないので滞在時間は計測できない。
再訪問率	サイトを訪問した人が、その後の一定期間でサイトを再訪問した比率。一般的なツールでは、クッキーを使って同一人物かどうかを判断する。	ユニークユーザー同様、クッキーだけで同一人物を捕捉できないケースが増えている。

サイト滞在時間は、ユニークユーザー数やページビュー数と同様、基本的には多い方が好ましいとされる指標ですが、サイトのカテゴリーによってセッションごとの滞在時間の意味が異なります。動画などのコンテンツを提供するサイトであれば、滞在時間の長さは気に入ったコンテンツの数に比例すると考えられます。一方、特定の製品を販売するサイトであれば、できるだけ時間をかけずに注文を完了できることが利用者のニーズに合っているといえます。滞在時間のデータだけ見ても利用者の満足度はわかりませんが、サイトを再度訪問した人の割合を示す「再訪問率」など、いくつかの指標を分析することで満足度の高さを推測することができます。

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　◎初出：2010年2月8日
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Vol. 10-8 IPAが「Gumblar」による一連の攻撃の対策を呼びかけ

□IPAが「Gumblar」による一連の攻撃の対策を呼びかけ

情報処理推進機構（IPA）が発表した2010年1月のウイルス届出状況によると、Webサイト改ざんとWeb感染型ウイルスを組み合わせた「Gumblar（ガンブラー）」による一連の攻撃に関する相談や問い合わせが急増しています。セキュリティが不十分なPCで改ざんされたサイトを閲覧するとウイルスに感染し、管理用のIDとパスワードが盗まれてWebサイトが改ざんされるというサイクルで被害が拡大しているため、IPAでは対策を呼びかけています。

「Gumblarの手口を知り、対策を」IPAが注意喚起（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100203_346657.html

□アメリカMicrosoftが「Windows Azure」を21ヶ国で正式リリース

アメリカMicrosoftは、2月1日からクラウド版OS「Windows Azure」とクラウド版データベース「SQL Azure」を日本を含む21ヶ国で正式に提供を開始しました。パートナー企業によるAzure対応ソリューションの販売も開始されました。これまでプレビュー目的の無料アカウントが提供されていましたが、継続して利用するには正式版アカウントにアップグレードする必要があります。3月以降、無料アカウントは順次抹消される予定です。

「Windows Azure」「SQL Azure」正式リリース、日本など21カ国で（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100203/344102/

□「東京インタラクティブ・アド・アワード」の作品募集を開始

インターネット広告推進協議会は、「東京インタラクティブ・アド・アワード（TIAA）」の作品募集をTIAAの公式サイトで開始しました。オンライン広告、アプリケーション、モバイルなど7つの部門で2月26日まで応募を受け付けています。東京インタラクティブ・アド・アワードは、インターネット広告のクリエイティブな面にスポットを当てた広告賞で、今回で8回目になります。前回は、「ミクシィ年賀状」がグランプリを受賞しました。

「第8回 東京インタラクティブ・アド・アワード」作品募集開始（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100203_346751.html

□2015年の市場規模はデジタル新聞が130億円、デジタル雑誌が105億円に

シード・プランニングは、「新聞・雑誌デジタル化の現状と今後の方向性」を発表しました。現時点ではデジタル新聞や雑誌の有料サービスは少ないものの、2010年春に開始が予定されているデジタル新聞サービスや電子書籍端末の普及が追い風になり、2015年にはデジタル新聞が130億円、デジタル雑誌が105億円の市場規模に拡大すると予測しています。電子書籍端末では、先日Appleが発表した「iPad」も話題を集めています。

2015年のデジタル新聞市場は130億円、デジタル雑誌市場は105億円に（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20407910,00.htm

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　◎初出：2010年2月4日
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Vol. 10-7 今年度から2月は「情報セキュリティ月間」に

□今年度から2月は「情報セキュリティ月間」に

内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）は、今年度より2月1日からの1ヶ月を新たに「情報セキュリティ月間」と定め、期間中に内閣官房や総務省、経済産業省などと協力して全国でセミナー開催などの情報セキュリティ普及啓蒙活動を行うと発表しました。これまで2月2日を「情報セキュリティの日」と定めていましたが、その取り組みを月間に拡大した形です。首相官邸のWebサイトでは、最低限行うべきセキュリティ対策3ヶ条を掲載しています。

2月は「情報セキュリティ月間」、政府が普及啓発に向け取り組み（INTERNET Watch）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100201_346324.html

□Webベースの「ボットネット」が半年で2倍に急増

アメリカのセキュリティ企業サンベルトソフトウエアによると、ウイルスに感染したパソコンをネットワークする「ボットネット」のうち、HTTPを使うWebベースの中継サーバの検出数が2009年7月の約800件から2009年12月末には約1600件と半年で倍増していることがわかりました。急に増加したことについて、同社ではWebベースのボットネットを構築する不正なツールが簡単に入手できるようになったことが原因と分析しています。

Webベースの「ボットネット」が急増中、半年で2倍に（ITpro）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100201/343999/

□アドネットワークKauliで「ポストインプレッション効果広告」の提供開始

アドネットワークのKauliは、クリックしなかった広告が記憶に残り、その後サーチエンジンなどを経由して広告主のサイトにアクセスしてコンバージョンにつながるポストインプレッション（間接コンバージョン）効果を測定する「ポストインプレッション効果広告」の提供を開始しました。昨年9月に開始したコンセプトマッチ広告の手法を使って、ブランド名や商品名などを複数サイトで複数回露出してポストインプレッション効果を高める仕組みです。

Kauli、コンセプトマッチを使った「ポストインプレッション効果広告」を開始（CNET Japan）
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20407705,00.htm

□Googleが古いバージョンのブラウザのサポートを段階的に終了

アメリカGoogleは、古いバージョンのブラウザのサポートを3月1日以降、段階的に終了することを発表しました。Googleでは、Internet Explorer（IE）7.0以降、Mozilla Firefox 3.0以降、Google Chrome 4.0以降、Safari 3.0以降のブラウザを推奨していて、これらより古いIE 6などのバージョンについては、サポート終了後もアクセスすることできるものの、一部機能が停止したり、新しい機能が使えなくなる可能性があるとしています。

Google、IE6など古いブラウザのサポート終了へ（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/01/news026.html

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　◎初出：2010年2月2日
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第2回・ページビュー数

「ページビュー数」は、訪問者によって閲覧されたページの総数のことで、具体的には一定期間にWebサーバから送出されたHTMLのファイル数を指します。Webページは基本的にはHTMLで書かれており、何らかのリンクをクリックして別のページに遷移すると新たにWebサーバからHTMLファイルが送られてきます。内容に興味を持った人は次々とページを閲覧するため、満足度の高いサイトほどページビューが多くなる傾向があります。ページビュー数はサイトの実力を比較する上で、ユニークユーザー数と並んで重視される指標の一つです。

今でもページビュー数は重要な指標であることは変わりませんが、ここ数年でページビューの評価が変化してきました。その主な理由は、ページ遷移ごとにHTMLを送出しないタイプのWebアプリケーションが増えたため、「閲覧したページ数＝サーバから送出されたHTMLファイル数」という関係が必ずしも成り立たなくなってきているためです。たとえば、Web2.0的なサービスとして注目されたAjaxでは、ブラウザ側でコンテンツを表示させてページ遷移を行っても、そのたびにWebサーバからHTMLが送出されるわけではなく、ページビュー数が利用者の体感よりも少なくなることなどがあります。インターネット視聴率調査会社のデータによると、今でも総利用時間数は高い伸びを示しているにもかかわらず、総ページビュー数は2006年3月頃からほとんど増えていません。サイトの利用実態を正確に把握するには、いくつかの指標を組み合わせる必要があります。

ページビュー数を使った指標としては、サイト全体の月間ページビュー数のほかに、「1人あたりの平均ページビュー数」があります。1人あたりの平均ページビュー数は、月間ページビュー数を月間ユニークユーザー数で割ることで算出できます。1人あたりの平均ページビュー数は、サイトに掲載する商品数やコンテンツ数の増加に伴って増えていくことが理想的です。1人あたりの平均ページビュー数が順調に伸びているのに、注文数や資料請求数が伸びていない場合は、注文に至るまでに手順がわかりにくい、売れ筋の商品が品切れで類似商品を見つけにくいなど、ユーザビリティに問題が生じている可能性が考えられます。

第2回・ページビュー数

指標の名称	意味と特徴	注意点
ページビュー数	Webサイトから送出されたHTMLのファイル数。テキストの量や画像の数には関係なく、HTMLファイル1つで1ページビューとカウントする。リロードされた場合は重複でカウントされる。	AjaxやFlashコンテンツなど、HTMLファイルが送出されない場合はカウントされない。
直帰率	最初にアクセスしたページを閲覧しただけで、他のページを開くことなくサイトを離脱してしまう人の割合。直帰率が高くなると「1人あたりの平均ページビュー数」は低くなる。	キャンペーン実施期間などは直帰率が高くなるので直帰した人のデータを省いて分析することも。

1人あたりの平均ページビュー数の変化を見る上で注意すべき点もあります。サイトを訪問して最初のページだけで帰ってしまうことを「直帰」と表現します。ネット広告などのキャンペーンで短期間にサイトに多くの人を誘導した場合はどうしても直帰率が高くなり、その期間の1人あたりの平均ページビュー数が大きく落ち込むことがあります。そうなると、キャンペーンによる集客の影響なのか、それとも別の問題点があるのかが判断しにくくなってしまいます。そこで、ページビュー数とユニークユーザー数の両方から直帰した人のデータを差し引いてから、1人あたりの平均ページビュー数を算出するという分析方法が用いられることもあります。

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　◎初出：2010年2月1日
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