2007年7月セミナー「アメリカのWebマーケティング事情と注目事例」（１）統計や調査結果から見るアメリカのインターネット利用者の実態

2007年7月23日の社内勉強会を4回にわけてレポートします。

★インターネット利用者数と平均利用時間

□利用者数は世界一、月間平均利用時間は31.6時間
http://www.comscore.com/press/release.asp?press=1242

インターネット視聴率調査サービス「comScore World Metrix」のデータによると、2007年1月時点で15歳以上のインターネット利用者は、アメリカが1億5,345万人で1位。1年前からの伸び率は2%（全世界平均は10%）。月間平均利用時間は31.6時間（ブロードバンド利用者に限れば37.2時間）。同社の別の調査によると、日本の月間平均利用時間は19.2時間。

□アメリカ成人の47%が家庭でブロードバンド接続を利用
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20070706/276949/

Pew Internet & American Life Projectによると、2007年2月時点でアメリカ成人の47%が家庭でブロードバンド接続を利用している。インターネットに接続可能な家庭のうち、70％がブロードバンド接続、23％がダイヤルアップ接続だったという。

□インターネット接続環境のない家庭は29%
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0703/24/news006.html

Parks Associatesが公表した調査結果によると、インターネット接続サービスに加入しておらず、今後12ヶ月の間に加入する予定もない家庭が3100万世帯と全体の29%に達することがわかった。非加入の理由としては、「ネット上の事柄に興味がない」が44%と一番多かった。

□インターネット利用者の34％がワイヤレス接続を利用
http://www.itmedia.co.jp/survey/articles/0702/27/news018.html

Pew Internet & American Life Projectの調査報告によると、インターネット利用者のうち、ワイヤレス接続を利用してインターネットにアクセスしたことがある人は34％となった。そのうち25％は、家や職場など2ヶ所以上の場所でワイヤレス接続を利用したことがあると回答。ワイヤレス利用者は、メールチェックやオンラインニュースの利用が比較的多いことも分かった。

★アメリカのインターネット利用者の行動特性

□インターネット利用者の71.4%がストリーミング動画を視聴
http://jp.ibtimes.com/article/technology/070605/8248.html

comScoreが公表した2007年3月の動画トラフィックに関する調査結果によると、3月にストリーミング動画を視聴したアメリカのインターネット利用者は1億2,600万人以上（71.4%に相当）、平均55本の動画を145分視聴したことがわかった。アメリカで3月中に再生された動画ストリームの回数は70億回以上で、シェアはYouTubeなどのGoogle系サイトが16.7%とトップ、以下MySpaceを含むフォックス・インタラクティブ系（6.0%）、バイアコム・デジタル（3.7%）の順でYouTubeの強さが目立つ。

□男性に多く視聴されているインターネット動画
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/04/02/15269.html

YouTubeなど動画共有サイトが有名になったことで、インターネット動画の閲覧は普及してきているが、視聴率は性別によって大きな差があることがわかった。eMarketerの調査によると、インターネット利用者の男女比は、男性は71.2％に上ったのに対して、女性は55.0％にとどまった。

□ビデオ共有サイトの利用者はテレビ視聴時間が減少
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/01/30/14621.html

Harris Interactiveの調査によると、YouTubeユーザーの約3分の1が「テレビの視聴時間が減少している」と回答している。テレビの視聴以外に時間の減少したものとしては、「他のWebサイトの利用」36%、「メール、チャット、ブログなど」20%、「仕事あるいは宿題」19%などとなっていて、ビデオ共有サイトの利用によって、生活スタイルに影響が出始めている可能性もある。

□時事問題について知りたい時に訪問するサイト
http://www.afpbb.com/article/1561104

Hitwiseの調査によると、時事問題について知りたい時に訪問するサイトとしては、サーチエンジン、ビデオ共有サイト、そしてゴシップサイトの順になった。その一方で、伝統的なニュース、メディアサイトの利用者は1年間で4%ほど減少している。ビデオ共有サイトがニュースの情報源としての影響力を持ちつつあることがわかる。

★Web2.0関連

□Web2.0的サイトのトラフィックが全体の12%を占める
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0704/28/news006.html

YouTubeやWikipediaなどのWeb2.0的サイトのトラフィックが、2年前より2ポイント上昇して全トラフィックの12%を占めることがHitwiseの調査でわかった。また、視聴する人と、コンテンツを提供したり編集したりする人の年齢層に差があることも判明。たとえば、Wikipediaでは、閲覧は18～24歳が最も多いが、記事の編集は45～54歳が一番多かった。

□アメリカの10代の半数以上がSNSを利用
http://japan.internet.com/wmnews/20070109/12.html

Pew Internet & American Life Projectによると、インターネットを利用している12歳から17歳までのアメリカの若者のうち55%がSNSを利用している。一方で、彼らは個人情報の公開には慎重で、プロフィールを作成していても、7割弱の人は、閲覧できる人を友人などに限定する設定をしているという。新しい友達を見つける目的よりも、よく会っている現実の友人との関係を維持するためにSNSを利用しているようだ。

□ポッドキャスティングは比較的高い年齢層にも普及
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/05/18/15748.html

comScoreによると、iTunesのポッドキャスティング利用者は、35～54歳が約半分を占めたという。割合でいえば18～24歳の男性の割合が一番高いものの、35～54歳の層にもポッドキャスティング利用が浸透していることがわかる。

★ECサイトの利用

□BtoC市場規模は日本の約4.4倍
http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/070509press-set.pdf

経済産業省の集計によると、アメリカの2006年BtoC市場規模は、前年比21.0％増の19兆2700億円で、これは日本の約4.4倍に相当。BtoB市場規模は、狭義ECが95兆円、広義ECが196兆円で、定義の違いから日本を下回る。

□クリスマス商戦中にオンラインで商品調査を行う人が58%
http://www.sem-r.com/22/20061128183719.html

Performicsが実施したオンライン消費者購買行動に関する調査の結果によると、アメリカ成年の58%がクリスマス商戦の間にオンラインで商品調査を行い、43%はその調査に基づきオンラインあるいはオフラインで商品を購入する予定があると回答した。なお、男性ではクリスマス以外の期間でも33%がオンラインで商品調査を行うのに対して女性は22%にとどまり、男性の方が商品購入前にオンラインで調査する傾向があることがわかった。

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