■「2008年の注目Webテクノロジー」（2008年1月7日連載開始）
第1回・REST型Webサービス
第2回・マッシュアップ
第3回・SaaS
第4回・OpenID
第5回・NGN
第6回・モバイルWiMAX
第7回・HTML 5
第8回・IPv6
第9回・Android
第10回・リッチクライアント
第11回・セマンティックWeb
第12回・OpenSocial
第13回・リソース証明書
第14回・ブラウザ・オーバーレイ技術
第15回・オーグメンテド・リアリティ（AR）
第16回・BitTorrent DNA
第17回・Webアプリケーション・ファイアウォール
第18回・Power over Ethernet（PoE）Plus
第19回・EV SSL証明書
第20回・G.711 Wideband Extension（G.711-WB）
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G.711 Wideband Extensionとは、NTT研究所が中心となりフランスのFrance Telecomなど4社と共同で開発した広帯域音声符号化方式のことで、現在の電話網で採用されているPCM（Pulse Code Modulation）符号化方式「G.711」の広帯域拡張版にあたります。G.711-WBは、通信方式の標準化を行う国際電気通信連合・電気通信標準化部門（ITU-T）によってつけられた仮のコードです。
音声符号化の目的は、アナログデータである音声をデジタル化し、伝送効率を上げるためにデータを圧縮することにあります。現在の電話網で採用されているG.711と呼ばれる音声符号化方式では、300Hz～3.4kHzの音声をデジタル化して64kbpsの速度で伝送しています。音声専用のIP網を使わないインターネット電話サービスでは、データと音声が混在するため、音声1チャンネルあたりの必要帯域の狭い符号化方式が使われているものもあります。今後、従来の電話網とIPネットワークとの接続の機会が増えることは確実で、相互接続性が高く、音が途切れない高品質な音声通信が可能な広帯域音声符号化方式の標準化が求められていました。
2008年2月にITU-Tによって国際標準に採用されたG.711 Wideband Extensionは、50Hz～7kHzとAMラジオ並の広帯域の音声をクリアに再生できるのが最大の特徴で、この方式が次世代のVoIP電話機や音声会議装置などに搭載されることになると予想されています。従来の電話機などG.711に対応した端末との互換性もあり、低演算量ミキシング技術により多地点接続サーバのコストを大きく削減できるメリットもあります。
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◎初出：2008年6月2日
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EV（Extended Validation）SSL証明書とは、世界の有力な認証局とブラウザベンダーによって設立されたCA/Browser Forumが標準化した次世代のSSL証明書のことで、ドメイン名の所有権に加えて、Webサイト所有者の法的実在性などが認証されるなど、従来のSSL証明書に比べて信頼性が各段に向上している点が特徴です。
SSLは、Webサーバとの通信が暗号化され、認証局（CA：Certificate Authority）によって証明書が発行されるため、特に個人情報やクレジットカード情報が入力されるECサイトにおいては古くからスタンダードの地位を確立していました。しかしながら、世界には緩い審査で証明書を発行する認証局も存在し、そのようなSSL証明書がフィッシングサイトに悪用される例が報告されるなど、最近になってSSL証明書に対する信頼性が揺らぎつつあります。
そこでCA/Browser Forumでは、認証局によってまちまちだった審査基準を統一して、Webサイト所有者の物理的な実在性だけでなく、法的な実在性、さらに申請責任者の権限を証明する文書の確認などの要件を満たした場合のみにEV SSL証明書を発行することを定めました。Internet Explorer 7や今年の夏にリリース予定のFirefox 3では、EV SSL証明書が導入されたサイトにアクセスすると、Webサイトを運営している組織名とEV SSL証明書を発行した認証局名が交互に表示される仕組みになっています。
イギリスのNetcraftの調査によると、従来のSSL証明書が80万サイトで導入されているのに対して、EV SSL証明書を導入しているサイトは、2008年2月現在で4500サイトにとどまっています。EV SSL証明書は、主要なブラウザが対応して利用者がEV SSL証明書の有効性を認識できるようになれば、従来のSSL証明書に代わってビジネス用途のWebサイトのスタンダードになるものと予想されています。
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◎初出：2008年5月26日
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Power over Ethernet（PoE）Plusとは、LANケーブルでネットワークに接続されたデバイスに電力を供給する技術として2003年6月に標準化された「IEEE 802.3af」の次期規格のことです。2008年から2009年にかけて「IEEE 802.3at」として標準化される予定です。
Power over Ethernet（PoE）は、電源を取りにくい場所に設置するデバイスや、従来は電源が必要とされなかったデバイスをLANに接続して使用できるするために開発されました。すでに、Webカメラや無線LANアクセスポイント、POS端末、RFIDリーダなどPoE対応のデバイスや機器が商品化されています。LANケーブル1本でデータと電力の両方が受給できますので、電源敷設などデバイスの設置コストが軽減できるというメリットがあります。
しかし、従来の規格「IEEE 802.3af」では、給電できる電力が48Vで15.4Wと少なく、接続して使用できるデバイスに制限がありました。そこで、現在策定が進められている新規格では、電力管理機能を大幅に改善することで25Wから35Wを給電して、高性能ビデオカメラなど電力を比較的多く消費するデバイスにも対応する見込みです。今後、電源が確保しにくい場所でも、LANケーブルに接続するだけですぐに使用できるPoE対応のデバイスが数多く登場しそうです。
すべての電子機器や家電製品がネットワークで接続されるホームネットワーク時代の到来が予想されていますが、どの規格がスタンダードになるかはまだ不透明です。ケーブル接続や配線の手間を省く技術としては、Power over Ethernet（PoE）の他に無線LANやPLC（Power Line Communications）などがあり、家電製品のネットワーク化の規格としては、ECHONETやDLNA（Digital Living Network Alliance）、UOPF（Ubiquitous Open Platform Forum）などが有力視されています。
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◎初出：2008年5月19日
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Webアプリケーション・ファイアウォール（WAF）とは、Webサーバへの正常なアクセスを装った攻撃をブロックするシステムのことです。WebサーバへのリクエストにSQLコマンドを挿入して、データの不正入手やWebの改ざんを試みる「SQLインジェクション」攻撃に対する有効な防御手段とされていて、最近導入する企業が増えています。
Webアプリケーション・ファイアウォールは、正常なアクセスパターンやレスポンスを学習効果でホワイトリスト化して、それ以外の異常な動きを不正アクセスと判断します。Webアプリケーション・ファイアウォールなら、不正アクセスの手口をネットワーク上で発見して排除する「侵入検知システム（IDS）」をすり抜けた攻撃でも、Webアプリケーションにリクエストを渡す前に遮断できます。
Webアプリケーション・ファイアウォールは、Webサイトを運営する企業にとっては有益なツールと言えますが、実装して使いこなすのは決して簡単ではありません。初期設定のままだと正常なアクセスが一部弾かれてしまうなど、現在使っているWebアプリケーションの動作に障害が出ることもありますので、テスト環境で正常なアクセスを繰り返し、そのパターンを学習させながら設定を細かく調整する「チューニング」が必要になります。
Webアプリケーション・ファイアウォールは、外部に送信されるデータを厳しく制限することができるため、個人情報などの漏えいを防ぐ効果もあります。しかし、Webアプリケーションが持つ脆弱性をすべてWebアプリケーション・ファイアウォールのチューニングでカバーするのは現実的ではありません。アプリケーション単位でのセキュリティ対策を行った上で、さらに強度を高める手段としてWebアプリケーション・ファイアウォールの導入を検討すべきでしょう。
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◎初出：2008年5月12日
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BitTorrent DNA（Delivery Network Accelerator）とは、アメリカのBitTorrent社が従来のコンテンツ配信技術とピア・ツー・ピア（P2P）技術を組み合わせて開発したハイブリッド型のコンテンツ配信ソフトウェアのことです。ファイル共有ソフト「BitTorrent」を、大容量ファイルの配信に商業利用できるよう改良して2007年10月にリリースされました。
BitTorrent DNAのクライアントソフトをインストールしたPCには、コンテンツのデータがハッシュ値で管理された「ピース」になって分散格納されます。ダウンロード要求があると、クライアントソフトはそれらのPCに対して多数のセッションを確立して、同時に複数のピースをダウンロードします。利用者が増えれば増えるほどネットワーク全体が安定して、ダウンロード回数の多い人気コンテンツほど、短い時間でダウンロードできる仕組みになっています。
P2Pでは個人情報漏えいなどのトラブルが懸念されますが、BitTorrent DNAはビジネス利用に十分耐えられるセキュリティやモニタリング機能を備えており、アメリカではインターネットTVのプロバイダBrightcove社がいち早く採用を決定するなど、すでに多くのコンテンツプロバイダで実際に使われています。日本でもBitTorrentの日本法人が、インプレスグループと提携して2008年4月1日より日本国内での商用サービス提供を開始しました。
BitTorrent DNAの最大の特徴は、従来のコンテンツ・デリバリ・ネットワーク（CDN）とピア・ネットワークを併用することで、コンテンツ配信の帯域幅を減らして、コンテンツ配信コストを大幅に削減できることにあります。コンテンツの大容量化に伴い、従来の配信技術では配信サーバにかかる負担が大きく、サーバ増強や帯域確保に大きな投資が必要でした。BitTorrent DNAは、その問題を解決してくれる可能性を秘めた技術といえます。
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◎初出：2008年4月21日
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オーグメンテド・リアリティ（Augmented Reality）とは、現実の物体をそのまま認識しつつ、それとは別の情報を仮想的に重ねて表示させることで現実を拡張させるバーチャル・リアリティ技術のことです。日本語では「拡張現実感」などと訳されます。
バーチャル・リアリティの技術は、いくつかに細分化されています。「Second Life」のようなインターネット上のバーチャル空間に、撮影した現実の人間の表情などを重ねて表示する技術は「オーグメンテド・バーチャリティ（Augmented Virtuality）」に分類されます。オーグメンテド・リアリティもオーグメンテド・バーチャリティも、バーチャルとリアル両方の要素が混在しているという意味で「ミックスド・リアリティ」（複合現実感）とも呼ばれます。
オーグメンテド・リアリティでは、ヘッドマウント・ディスプレイ（HMD）などのディスプレイ装置を使って、肉眼で見える物体やビデオで撮影したリアル映像に別の仮想的な物体や関連情報を重ねて表示させ、あたかも仮想物体が実在するかのような映像を作り出すことが可能です。
2007年にNHK教育テレビで放送されたアニメ「電脳コイル」に、オーグメンテド・リアリティが高度に実現した社会が描かれたり、「モバイルEye-Trek」などの応用研究成果が発表されたり、ここ数年でオーグメンテド・リアリティに関する話題がにわかに盛り上がってきています。遠隔医療の支援など医療分野や教育分野、オンラインゲームなどエンタテインメント分野でオーグメンテド・リアリティ技術を体験できるようになる日は、案外近いのではないでしょうか。
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◎初出：2008年4月14日
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ブラウザ・オーバーレイ技術とは、ブラウザとデスクトップスクリーンの間に仮想的な中間レイヤーを作り、そのレイヤーにメモを貼り付けたりWebページの一部を切り抜いたりすることが可能な、Webページに重ねて表示（オーバーレイ）させるブラウザ拡張機能のことです。2008年3月より、日本で初めてとなる本格的なブラウザ・オーバーレイ技術「Nayuta」の試験運用が始まり、その可能性に注目が集まっています。
ブラウザの性能はバージョンアップとともに向上していますが、利用者の目的が多様化しているため、すべての用途に十分な機能を搭載したブラウザを開発することは現実的ではありません。今後、利用する目的に応じて拡張機能を組み合わせて使う人が増えるようになると予想されています。ブラウザの拡張機能としては、GoogleやYahoo!が無償で配布しているツールバーなどが代表例です。
「Nayuta」の主な機能は、Webページの任意の位置に文字を書き込める「Nayuta.Memo」と、Webページの任意の位置をクリップとして切り抜いて共有できる「Nayuta.Clip」の2つです。他の利用者とリアルタイムで情報を共有してメモに追記しながら議論を進めるなど、コミュニケーションツールとしての利用を想定して作られました。ユーザ登録しなくも認証できる機能もあり、社内のナレッジ活用ツールとしても使えそうです。
「Nayuta」が現時点で提供しているメモやクリッピング機能だけなら、さほど目新しいものには見えないかもしれません。しかし、ブラウザ・オーバーレイ技術は、任意のサイトの上に別のサイトやソフトウェアを挿入することができるため、どんなサイトでも動作するガジェットのようなアプリケーションを開発できるプラットフォームになる可能性を秘めています。
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◎初出：2008年4月7日
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リソース証明書とは、IPアドレスやプロバイダなどに割り当てられた識別番号の正当な利用者であることを証明して、偽の経路情報を排除するための電子証明書です。
インターネットでは、転送すべき経路の情報をルーター間で交換する仕組みなっていますが、渡された経路情報が正しいかどうかのチェックまでは行っていません。そのため、偽の経路情報をルーターが受け取ってしまうと、URLやIPアドレスを正しく指定したにもかかわらず不正な経路に導かれる「経路ハイジャック」が起きる可能性があります。
その対応策として、経路情報に第三者の認証機関が発行する電子証明書を添付することで、正しい経路情報であることを証明する方法が有力候補にあがっています。2004年6月、インターネット関連の技術仕様の標準化団体IETF（Internet Engineering Task Force）によって、リソース証明書の基本的構造が発表されました。リソース証明書を発行する認証局は、日本のAPNICなどIPアドレスを各国で管理している機関が運営することが想定されています。
最近では経路ハイジャックによる被害が急増していて、近いうちに何らかの技術が導入されることになるでしょう。経路ハイジャックを防止する方法として、リソース証明書は有力な手段であることは間違いありませんが、導入にはプロバイダなどネットワークの負担が増えることもあって、まだ正式に決定されていません。引き続きIETFで実装方法などについて検討が行われています。
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◎初出：2008年3月31日
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OpenSocialとは、アメリカのGoogleが2007年11月に発表した、SNS向けアプリケーション開発プラットフォームのことです。Googleが運営するOrkutのほか、対応を表明しているMySpaceやLinkedIn、FriendsterなどのSNSで利用できるWebアプリケーションを簡単に開発できるようになりました。
SNS向けアプリケーション開発プラットフォームについては、大手SNSのFacebookが2007年5月に発表した「Facebook Platform」があります。そのプラットフォームを使ってわずか1ヶ月で1500本のアプリケーションが開発され、その中から数日で100万人近いユーザを獲得するヒット作も登場するなど大成功を収めました。Facebook Platformが基本的にFacebook専用のアプリケーションを開発するツールであるのに対して、OpenSocialは3種類のAPIを使って、OpenSocialに対応しているSNSならどこでも動作するアプリケーションを開発できるのが最大の特徴です。
アメリカでは、MySpaceとFacebookの2大SNSが激しい勢力争いを展開中です。OpenSocialにMySpaceが参加したことは、Facebookに対抗する意図があったものと思われます。一方で、YouTubeを買収してビデオ広告に本腰を入れるGoogleとMySpaceは、広告ビジネスでは競合相手になります。OpenSocialへの対応を表明しているSNSは、日本のmixiを含めてすでに10サイトを超え、それらのSNSのユーザ数を合計するとゆうに1億人を超えています。OpenSocialでSNSにも影響力を強めたいGoogleと、それに参加するSNSとの利害が一致すれば、日本のSNSも巻き込んで共通のプラットフォームになる可能性があります。
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◎初出：2008年3月24日
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セマンティックWebとは、それが何を意味するかを表すメタデータを、XMLもしくはXHTMLの形式によって記述することで、Webを閲覧しただけでコンピュータがデータの意味を解釈できるようする次世代Webの構想のことです。
セマンティックWebは、Webの生みの親と言われるティム・バーナーズ・リー氏によって提唱された構想です。構想が生まれた背景には、インターネット上に存在するWebの数が膨大になってきていて、その情報を有効に活用する方法が求められていることがあります。XMLによって記述した文書にタグを付け加えた形式でWebが統一されれば、コンピュータによる自動的な情報の収集や分析ができるようになると期待されています。
セマンティックWebの技術的な要素は、XML、メタデータを使ってWebのリソースを記述するための枠組みのRDF（Resource Description Framework）、OWLなどで構成されています。OWL (Web Ontology Language) とは、2004年2月にRDFとともにW3Cによって勧告されたオントロジー言語のことです。セマンティックWebは、XMLもしくはXHTMLの中に情報の意味を埋め込んでいく形式になります。詳しい仕様については、現在W3Cで標準化作業が進められています。
RDFに基づいてメタデータを記述したり、HTMLに変えてWebをXML、XHTML形式に統一したり、セマンティックWebの考え方はWeb2.0の方向性と共通する部分があり、一部では「セマンティックWebこそ、Web3.0の大本命」とも言われています。2008年3月にβ版が公開されたInternet Explorer 8では、セマンティックWeb的な機能として「WebSlices」という機能が搭載され、いよいよセマンティックWebのメリットが目に見える形になりつつあります。
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◎初出：2008年3月17日
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リッチクライアントとは、高い表現力や操作性を備え、一部オフラインで処理ができるなどの特徴を持ったWebアプリケーションのクライアント、あるいはそれを実現するための技術のことです。
もともとWebはHTMLで制作された静的なページを閲覧するものが主流でしたが、アプリケーションとしての性質が強くなるに伴い、伝統的なクライアントサーバシステムのクライアントに近いインターフェースを持った「リッチクライアント」が必要とされるようになりました。
リッチクライアントは、Flash PlayerなどのプラグインやAjaxを使ってWebブラウザの機能を拡張する方法と、Web技術を使って開発された専用アプリケーションを利用者に配布する方法の2つに大きく分類することができます。専用アプリケーションの例としては、オンライン株式取引やオンラインバンキングの口座開設者向けに提供されるオンライン取引ツールなどが代表例といえます。
リッチクライアントに関連する用語としては、リッチインターネットアプリケーション（Rich Internet Application、RIA）があります。RIAとは、AjaxやFlashなどの技術を使って実現される柔軟なインターフェースを持つWebアプリケーションのことで、リッチクライアントとほぼ同じ意味で使われます。用語としては古くから使われていましたが、マイクロソフトが2008年に入って.NET技術をWebに応用したSilverlightの新バージョンを発表するなど、リッチクライアントへの注目度が高まってきています。
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◎初出：2008年3月10日
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Androidとは、2007年11月5日にGoogleなどが中心になって設立された業界団体・Open Handset Alliance（OHA）が発表したLinux（リナックス）OSベースの携帯電話向けソフトウェアプラットフォームのことです。
もともとAndroidは、Googleが2005年に買収したモバイルソフトウェア開発会社の名前です。GoogleがAndroidに力を入れるのは、将来的には携帯電話だけではなく、屋外でインターネットを利用できるあらゆる端末にGoogleの広告を表示できるようにする狙いがあると言われています。2008年後半には、Androidを搭載した携帯電話が市場に投入される見込みです。これまで数々のWeb APIを無料で提供してきたGoogleの戦略がモバイル分野でも通用するかどうか、注目が集まりそうです。
Linuxをベースにした携帯電話向けプラットフォームの仕様を策定している団体としては、2007年1月にモトローラやNTTドコモが参加して設立されたLiMo Foundationや、2007年12月に一足早く仕様を公開したLinux Phone Standards Forum（LiPS Forum）などがあります。
LiMoとAndroidは、携帯電話市場では競合が予想されますが、両者の目的を見ると微妙に異なることがわかります。LiMoは携帯電話業界の有力プレーヤーが参加し、これまでの経験を活かして開発を効率化する「継続性」を重視した仕様になっています。Androidはこれまでになかった新しいプラットフォームで、LiMoとAndroid両方に参加しているNTTドコモは、「Androidには、全く新しいものが誕生することを期待している」と参加理由を語っています。
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◎初出：2008年3月3日
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IPv6（Internet Protocol Version 6）とは、現在使われているIPv4のIPアドレス枯渇問題に対応するために策定された次世代インターネットプロトコルのことです。IPv4のアドレス長が32bitなのに対してIPv6では128bit化されていて、IPアドレスの数が約3.4×10の38乗個と、実質無制限に利用できるのが特徴です。
IPv6が誕生したのは意外に古く、1995年12月に基本仕様が決定されました。IPv6には、IPアドレス空間が劇的に増加することに加えて、暗号通信を標準的に利用できる、設定が自動化されるなどのメリットがあります。しかし、12年以上経過した現在でも一部を除いてほとんど使われていません。最大の理由は、プライベートアドレスを仮想的に割り当てるNATやIPマスカレードと呼ばれる技術が普及して、IPアドレス枯渇の危機感が薄れたことでした。
今年はこの状況が大きく変化する可能性があります。Windows Vistaでは、IPv6が標準プロトコルとして採用されました。2008年から一部で商用サービスが開始されるNGNでは、地上デジタル放送受信などIPv6専用サービスが提供されます。また、モバイルWiMAXや第4世代携帯電話でも、IPv6がプロトコルとして採用される見込みです。今後、IP化されたネットワークに接続される携帯端末や情報家電にすべてIPアドレスを割り当てるとなると、IPv6はどうしても必要になってきます。
ここに来てIPv6普及の環境が一気に整ってきた感もありますが、IPv4からIPv6に完全に移行するまでの期間は、両方のプロトコルに対応する必要がありネットワーク管理コストがかかるなど課題は残っています。IPv6へのスムーズな移行を国や政府がどう主導していくか、今年以降の大きなテーマになるでしょう。
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◎初出：2008年2月25日
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HTML 5とは、現在Webに主に使われている「HTML 4.01」の機能拡張版として、Web関係の標準化団体・W3C（ワールドワイドウェブコンソーシアム）が策定作業を進めているHTMLの新しい仕様のことです。
1月22日に公開されたHTML 5の草案によると、現在のHTML 4.01との主な違いは、動画・音楽の埋め込み機能とWebアプリケーション向けの機能が大幅に強化されている点です。Web2.0が注目されて以来、Ajaxなどのスクリプトを使って、Webの操作性を向上させる傾向が強まってきました。そこで、別の標準化団体によって、JavaScriptやCGIなどとの連携性を強めた新しい仕様の開発が進められてきました。この仕様がHTML 5のベースになっています。
Webの仕様としてはHTML 4.01以外に、XMLをHTMLを定義し直した「XHTML 1/1.1」があります。XHTMLが策定された2000年当時は、HTMLは急速にXMLベースに移行すると予想されていました。現在、ほとんどのblogではXHTMLが使われていますが、企業サイトなどの一般のWebサイトでは依然としてHTMLが使われているのが現状です。W3Cでは、XHTMLの改訂作業も進めていて、よりXMLの利点を生かしたXHTML 2.0が近い将来発表される予定になっています。
HTML 5の策定作業はまだ始まったばかりで、今後、公募した意見を取り入れながら最終的に仕様として勧告されるのは2010年9月になる見込みです。実際のサイト制作に採用されるのはその後になりますが、ドキュメント記述や意味づけの要素・属性を重視したいならXHTML 2.0、アプリケーション機能強化ならHTML 5という役割分担が明確になりそうです。
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◎初出：2008年2月18日
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WiMAX（Worldwide Interoperability for Microwave Access）とは、無線通信を使って高速インターネット接続を可能にする技術の一つで、「ワイマックス」と読みます。広域無線ブロードバンド、あるいは無線MAN（Metropolitan Area Network）と表現されることもあります。
もともとはインターネット回線の敷設が難しい地域における末端部分の接続手段として考えられた規格でしたが、その後、時速120キロ以下なら安定した通信が可能な高速移動体通信用の規格・モバイルWiMAXが開発されました。
モバイルWiMAXは、モバイル端末のデータ通信を高速化する手段として、携帯電話の第3世代（3G）が普及する以前から期待されていた技術でした。日本では2005年から開始された実証実験を経て、2007年12月に2.5GHｚ帯周波数による無線通信の免許が初めて2社に与えられました。モバイルWiMAXを使った無線ブロードバンドサービスは2009年夏に開始が予定されています。2008年から2009年にかけて、モバイルWiMAX対応通信チップを組み込んだ超小型ノートPCの発売など、モバイルWiMAX関連のビジネスが盛り上がるでしょう。
モバイルWiMAXの通信速度は下り最大40Mbpsですが、これに対して開発が進められているSuper3Gと呼ばれる第3.9世代の携帯電話サービスは、下り100Mbps以上の通信が可能とされています。NTTドコモは、2009年度中に開発を完了して、2010年度中にサービス開始をしたいという構想を発表しました。仮に100Mbpsが実現するとなるとFTTH環境を持ち歩くようなもので、モバイルでのネット利用シーンが劇的に変化する可能性を秘めています。今後、モバイルの高速データ通信の覇権争いはますます激しくなりそうです。
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◎初出：2008年2月13日
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NGN（Next Generation Network）とは、IP（インターネットプロトコル）技術を使って固定電話と携帯電話の融合を目指す新しい電話網で、日本語では一般的に「次世代ネットワーク」と訳されています。
電話網のIP化にいち早く着手したのはイギリスのブリティッシュ・テレコムで、2008年にはIP化を完了する見込みです。日本でもNTTグループが2008年3月末までに基幹網でNGN商用サービスを開始して、2010年代の前半にはすべての電話網をIP化する計画です。このように主要国の通信事業者が電話網のIP化を急ぐ理由の一つは、IP化することで交換機をルーターに置き換えることが可能になり、電話網の維持コストを減らす効果があるためです。
データがどのような経路で伝達されるかを指定できないインターネットとは異なり、NGNは目的地点まで一定の帯域を確保して、伝達する間の通信速度を保証する技術が確立しているため、通信の遅延や停止が許されないサービスに向いています。1本の回線で音声（電話）・ビデオ（放送）・データ通信（インターネット接続）のいわゆる「トリプル・プレイ」を提供するサービスの本命として注目されているのです。
NGNには、固定電話と携帯電話の融合という意味合いもあります。将来的には、一つの電話番号で固定電話にも携帯電話にも着信可能になるでしょう。また、他の機器との接続が容易になり、あらゆる家電製品がネットワークでつながるホームネットワークを普及させる起爆剤になると期待されています。日本では放送など、まだまだ規制の多い分野もありますが、NGN商用サービス開始によりインターネットとNGNの新しい関係が始まります。
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◎初出：2008年2月5日
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OpenIDとは、1つのIDを使って複数のサイトにログインできる「シングルサインオン」の仕組みの一つです。OpenID発行サービスでいったんIDを取得すれば、OpenIDに対応したサイトでは新たに会員登録することなくログインできるようになるため、アメリカでは個人情報に敏感な利用者を中心に普及しています。
OpenIDの特徴は、IDがOpenID発行サービスのドメイン名を含んだURLの形になっていることです。OpenID対応サイトにログインするには、URL形式のIDを入力すると、OpenID発行サービスの認証サーバからパスワード入力を求められます。認証サーバによってパスワードが認証されると、その時点でOpenID対応サイトにログインできた状態になります。なお、OpenID対応サイトであれば、どの発行サービスで登録したOpenIDでも同じようにログインできます。
日本では、2007年2月にOpenID.ne.jpがOpenID発行サービスを開始して以来、いくつかの会社がOpenIDを発行していますが、現時点でOpenID発行数は数千件にとどまるとみられています。日本であまり普及していないのは、まだOpenID対応サイトが少くOpenIDを取得するメリットが少ないためです。
先日、Yahoo!がOpenID発行サービスを開始すると発表しました。日本のヤフーでも、ほぼ同時に日本語による発行サービスが開始される見込みです。ヤフーは日本で2000万人以上にYahoo!IDを発行していますので、ヤフーが発行するOpenIDを取得する人が急増すると予想されます。そうなると、ヤフーのOpenIDを持った人からのアクセスを期待するOpenID対応サイトも増えるでしょう。2008年はOpenIDが一気に普及する年になるかもしれません。
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◎初出：2008年1月28日
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SaaS（Software as a Service）とは、ネットワークを介してソフトウェアやIT機器の機能を提供するサービスのことで、ASP（Application Service Provider）やオンデマンドコンピューティングとほとんど同じ意味で使われています。
ASPと呼ばれるビジネスモデルは、1990年代後半から存在していました。パッケージソフトを購入して自社サーバやPCにインストールして使用するのに比べ、初期投資が少なく導入にあたって開発も必要ないことから、主に中堅・中小企業向けのサービスとして提供されてきました。しかし当時のASPは、技術的な制約で機能のカスタマイズ性が低いなど、いくつかの問題もあって思ったほど普及しませんでした。
その後、Webサービスに関連した技術の進化によってカスタマイズ性が向上したことで、2005年頃からASPのビジネスモデルが見直されるようになり、従来型ASPの進化形という意味合いでSaaSという新しい言葉が広く使われるようになりました。今ではSaaSとASPは、ほぼ同じ意味で使われています。2007年4月に総務省と非営利団体によって発足した「ASP・SaaS普及促進協議会」では、日本におけるSaaS市場規模は2010年には約1兆5000億円に達すると予測しています。
SaaSの代表的企業として知られるセールスフォース・ドットコムは、アプリケーションの開発手段をサービスとして提供するPaaS（Platform as a Service）を2007年9月に発表して注目を集めました。さらに今年に入ってからは、DaaS（Development-as-a-Service）という開発者向けツールも公表していて、今後はWebサービスで提供できるものは何でもサービスにしてしまう「XaaS」（Xの部分にいろいろな単語が入る）という新語が次々登場しそうです。
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◎初出：2008年1月23日
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「マッシュアップ」は、Web2.0が注目され始めた頃から存在している言葉ですが、マッシュアップが実現する仕組みは最新Webテクノロジーのベースになる部分が多くありますので、今回取り上げることにいたしました。
マッシュアップとは、直訳すると「混ぜ合わせる」という意味です。複数のWebサービスを組み合わせて、新しい一つのWebサービスのように提供する手法のことを指します。
検索や地図情報など、インターネットでよく利用されるサービスのAPIを公開する企業が増えています。APIとは、Application Programming Interfaceのことで、提供されている機能やサービスを外部のアプリケーションから利用したり、新しいアプリケーションを開発したりするための仕組みです。
公開されているAPIは、利用規約に反しない範囲で他社が提供しているAPIと組み合わせて利用することができます。たとえば、housingmaps.comは、Google Mapsと賃貸アパートや売家情報を提供するサイトのAPIを組み合わせることで、条件に合った物件情報をGoogle Mapsの地図上に表示するサービスを提供しています。これがマッシュアップと呼ばれる手法です。
Google Mapsを使ったマッシュアップサイトは珍しくなくなりましたが、最近では画像編集や位置情報、ECサイトの商品検索、ホテル予約サービスなど様々な機能を利用できるAPIが公開されていて、新しいマッシュアップサイトを簡単に構築できる環境が整ってきています。APIを無料で公開する企業が増えているのは、マッシュアップサイト経由での利用者が増えれば、サービスや企業のブランドを浸透させられるメリットが大きいと考えているためです。
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◎初出：2008年1月16日
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今回より、「2008年の注目Webテクノロジー」の連載を開始いたします。今後普及が進むと予想されるWeb関連のテクノロジーを毎回1つ取り上げて、その概要とWebビジネスにおける影響などをわかりやすく説明していきます。
Webサービスとは、ソフトウェアの機能をネットワークを通じて利用できるようにしたものを指します。
Webサービスは、分散コンピューティングを実現する技術として2001年頃に登場したSOAP（Simple Object Access Protocol）型と、SOAPを使わない簡易なインターフェイスを採用したREST（Representational State Transfer）型に分類できます。いずれもインターネットのHTTPプロトコルを使って、サーバからXMLでデータを得るという点では共通していますが、その特徴の違いから用途が異なる傾向があります。
SOAP型は、複雑な入力に対応できて拡張性にも優れているため、システム間の連携や企業間電子商取引などに使われています。一方、REST型はコードがシンプルで開発や動作確認が簡単という特徴があり、サーチエンジンや情報提供など不特定多数に向けて提供される無料サービスに適しています。なお、REST型とSOAP型はそれぞれの特徴を活かして連携したり、両方の形式で提供したりすることも可能です。
Web2.0的なサービスとして注目されているのが、REST型のWebサービスです。データを複数のREST型WebサービスからXMLで受け取り、それを加工して利用する身近な例としては、RSSリーダーがあげられます。RSS広告も、Webサービスの仕組みを使って配信されていることになります。また、Java Scriptを使って呼び出すGoogle Mapsなどの地図情報サービスも、REST型Webサービスの一種です。
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◎初出：2008年1月7日
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